モバイルオーダーシステムおすすめ22選を徹底比較｜費用・機能・業態別に選び方を解説

人手不足でホール業務が回らない、ピーク時のレジ行列でクレームが増える、注文の聞き間違いが減らない。飲食店や商業施設の運営では、こうした接客とオペレーションの負担が年々重くなっています。来店客が自分のスマートフォンから注文できるモバイルオーダーシステムは、こうした課題の有力な解決策として導入が広がっています。

一方で、初期費用や月額費用、決済手数料がどれくらいかかるのか、既存のPOSレジや決済とつながるのかが分からず、導入に踏み切れないという声も少なくありません。自店舗の業態と規模に合うサービスを選ぶには、どのような観点で比較すればよいのでしょうか。

本記事では、モバイルオーダーシステムおすすめ22サービスを業態別に比較・解説します。費用相場や主な機能に加え、店内注文・テイクアウト・多用途（商業施設やフードコート）という業態別の選び方と、決済手数料やPOS連携といった費用・連携の比較観点を整理しました。飲食店オーナーや店舗・施設の運営担当者が、自店舗に合うシステムを判断する材料としてご活用ください。

また、自店舗の業態や規模に合うサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。比較を始める前の絞り込みにぜひご活用ください。

モバイルオーダーシステムとは？仕組みと注目される背景

モバイルオーダーシステムとは、来店客が自分のスマートフォンからメニューを閲覧し、注文や決済を行える仕組みのことです。店員がオーダーを取りに回る必要がなくなり、注文データはそのままキッチンやレジに連携されるため、接客と会計の負担を抑えられます。

基本的な流れは、テーブルに貼られたQRコードや専用ページから注文が入ると、その内容がキッチンプリンターや厨房用タブレットに表示され、調理に取りかかるというものです。会計は事前決済やテーブル会計で完結し、注文履歴は売上データとして蓄積されます。多くのサービスが専用アプリのダウンロードを不要とし、QRコードを読み取るだけで使える点も普及を後押ししています。

導入が広がっている3つの背景

モバイルオーダーへの注目が高まっている背景には、飲食業界が抱える構造的な課題があります。第一に、慢性的な人手不足です。帝国データバンクの調査では、飲食店で非正社員が不足していると答えた企業は2026年1月時点で58.6％にのぼり、DXやスポットワークの浸透で改善傾向にあるものの、全業種平均の28.8％と比べて約2倍の高い水準が続いています（帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査（2026年1月）」）。ホールスタッフの確保が難しいなかで、注文受けと会計を客側の操作に置き換えれば、限られた人員を調理や接客の質に振り向けられます。

第二に、来店客側の受け入れが進んだことです。ホットペッパーグルメ外食総研の調査では、自分のスマートフォンで注文するセルフオーダーの利用経験率は2025年8月時点で67.5％と、2021年調査の26.0％から2回連続で大きく伸びています（ホットペッパーグルメ外食総研「外食店利用時の注文ツールの利用実態・意向調査」）。QRコード決済や電子マネーの日常化とあわせて、スマホでの注文・支払いへの抵抗感が下がりました。第三に、訪日外国人客の増加に伴う多言語対応のニーズです。画面の言語を切り替えられるモバイルオーダーは、メニュー説明の負担を減らしながらインバウンド需要に応える手段になります。

モバイルオーダーシステムの3つのタイプ（業態別）

モバイルオーダーシステムは、どの場面で注文を受けるかによって適したタイプが分かれます。ここでは、来店客の注文シーンに応じて、店内注文向け・テイクアウト向け・多用途向けの3つに整理します。自店舗がどのタイプに当てはまるかを最初に見極めると、候補を絞り込みやすくなります。

店内注文（テーブルQR）向け

店内注文向けは、来店客がテーブルのQRコードをスマホで読み取り、その場で注文・追加注文を行うタイプです。注文内容はキッチンやハンディ端末に直接届くため、オーダーを取りに行く手間とオーダーミスを減らせます。居酒屋やレストランなど、客席での追加注文が多い業態に適しています。

POSレジやキッチンプリンターとの連携が前提になりやすく、配膳・会計まで含めたオペレーション全体の効率化を狙えるのが特徴です。客自身が好きなタイミングで注文できるため、ピーク時の機会損失を抑えやすい点も特徴です。

テイクアウト・事前注文（店外）向け

テイクアウト向けは、来店前にスマホで注文と事前決済を済ませ、指定時間に商品を受け取るタイプです。客は店頭で待たずに受け取れ、店舗側もピーク時のカウンター対応を平準化できます。持ち帰りや事前予約の比率が高いカフェ・ベーカリー・弁当店などに向いています。

事前決済が基本となるため、調理を注文確定後に始められ、作り置きの廃棄ロスを抑えやすい利点があります。一方で現金払いに対応しないサービスもあるため、客層に合わせた決済手段の確認が欠かせません。

多用途・商業施設／フードコート向け

多用途向けは、単一の飲食店だけでなく、フードコート・スタジアム・ホテル・社員食堂・小売店など幅広い業態に対応するタイプです。複数のテナントや売店が入る施設では、施設全体で注文を一元管理しつつ、テナントごとに売上やメニューを個別管理できる仕組みが求められます。

商業施設やフードコートでは、席を立たずに複数の店舗へ注文できる体験や、混雑時の受け取り通知が重視されます。スタジアムやイベント会場では短時間に大量の注文を捌く処理能力、ホテルや社員食堂では既存システムとの連携が論点になります。施設のタイプによって必要な要件が変わるため、対応実績を確認して選ぶことが重要です。

同じ多用途タイプでも、フードコートや大型商業施設のマルチテナント一元管理、スタジアム・アリーナの座席デリバリー、社員食堂・学生食堂の事前予約と給与天引き精算、多言語でのインバウンド対応というように、求められる機能は施設ごとに異なります。どのサービスがどの施設に対応するかは、後述の「多用途・商業施設／フードコート向けのおすすめ」と比較表で施設タイプ別に整理しています。自施設のタイプに実績のあるサービスから候補を絞ると、要件のミスマッチを避けられます。

モバイルオーダーシステムを導入するメリット

ここからは、モバイルオーダーシステムを導入することで得られる主なメリットを整理します。省人化だけでなく、客単価や売上分析にも効果が及ぶ点が特徴です。

第一のメリットは、ホール業務の省人化です。注文受けと会計の一部を客側の操作に移せるため、限られた人員を調理や接客の質に集中させられます。人件費の抑制と、採用難への備えの両面で効果が期待できます。

第二に、待ち時間とオーダーミスの削減です。客が自分のペースで注文でき、注文内容がそのままキッチンへ届くため、聞き間違いや伝え漏れが起きにくくなります。ピーク時の回転率向上にもつながります。

第三に、客単価の向上です。写真付きメニューやおすすめ表示、追加注文のしやすさによって、ついで注文が生まれやすくなります。第四に、売上データの蓄積と分析です。注文履歴がデータとして残るため、人気メニューの把握や在庫・仕入れの最適化、リピーター向けの施策に活用できます。

導入の際の注意点・デメリットと対処法

導入効果が大きい一方で、運用面では事前に押さえておきたい注意点があります。落とし穴と対処法をあわせて確認しておくと、導入後のトラブルを避けやすくなります。

第一に、事前決済型では現金払いに対応しないケースがある点です。現金利用の多い客層では、レジでの現金会計を併用できるか、店内注文型で従来会計を残せるかを確認しておきます。第二に、スマホ操作に不慣れな高齢客やIT機器が苦手な層への配慮です。卓上の操作案内や、店員が代わりに注文を受ける運用を併設すると、取りこぼしを防げます。

第三に、スタッフ教育の負担です。多くのサービスはスマホ同様の直感的な操作を重視していますが、注文修正や返金処理などの特殊操作は事前にトレーニング期間を設けると安心です。第四に、通信・端末トラブルへの備えです。店内Wi-Fiの安定性や、障害時に手書き伝票へ切り替える運用を決めておくと、混雑時でも止まらずに対応できます。

モバイルオーダーシステムの選び方（比較ポイント）

ここからは、サービスを比較する際に確認したい選定軸を解説します。費用だけで判断せず、自店舗の業態と既存環境に合うかを軸に絞り込むと、導入後のミスマッチを避けられます。

自店舗の業態（店内・テイクアウト・多用途）に適合するか

最初に確認すべきは、サービスが自店舗の注文シーンに合っているかです。客席での追加注文が中心なら店内注文型、持ち帰りや事前注文が多いならテイクアウト型が向きます。多用途型は施設のタイプでさらに要件が分かれ、フードコート・大型商業施設はマルチテナントの一元管理、スタジアム・アリーナは座席へのデリバリーと大量注文の処理、社員食堂・学生食堂は事前予約と給与天引き精算といった具合に、必要な機能が変わります。自施設のタイプに実績のあるサービスかを確認しましょう。店内とテイクアウトを両方運用したい場合は、両対応のサービスかどうかを確かめます。

POSレジ・既存システムと連携できるか

すでにPOSレジを使っている場合、モバイルオーダーの注文データが自動で連携されるかは重要な分岐点です。連携できれば、レジへの手入力や売上の二重管理がなくなり、会計と日次精算の手間を減らせます。逆に連携できないサービスを選ぶと、注文と会計が分断され、かえって業務が増えることもあります。自社で使っているPOSや会計ソフトに対応しているか、導入前に必ず確認します。

POSレジ自体をこれから選び直す場合は、以下の記事で価格や業種別の選び方、主要サービスの比較を確認できます。モバイルオーダーと連携させる前提でレジを検討する際の参考になります。

決済方法と決済手数料

対応する決済手段と決済手数料は、ランニングコストを左右する選定軸です。クレジットカード・QRコード決済・電子マネーなど、自店舗の客層が使う手段に対応しているかをまず確認します。事前決済型では決済手数料が売上のたびに発生するため、月額料金が安くても手数料率が高ければ総コストは膨らみます。月額費用と決済手数料を合わせた実質負担で比較することが重要です。

モバイルオーダー本体の決済とあわせて、店頭のレジで使うクレジットカード・QR・バーコード・電子マネーの各決済端末も見直したい場合は、リンク先の記事で対応ブランドや手数料を比較できます。モバイルオーダー側の手数料と重ねて店舗全体の実質負担を把握する参考になります。

多言語対応・多店舗管理

インバウンド客が多い立地では、メニュー画面の多言語切り替えに対応しているかが集客と接客負担を左右します。対応言語の数と、メニュー登録の手間をあわせて確認します。複数店舗を展開する場合は、本部からメニューや価格を一括管理できる多店舗管理機能があるかも見ておきます。店舗ごとに設定する運用は、規模が大きくなるほど負担になります。

LINE連携・CRM（集客とリピーター獲得）

注文をきっかけに再来店につなげたい場合は、LINE連携やCRM機能の有無を確認します。友だち登録やクーポン配信と組み合わせれば再来店を促せ、注文データを顧客単位で蓄積できれば来店頻度や購入傾向に応じた販促も可能です。LINE連携・CRMの対応有無はサービスごとに異なるため、自店舗の販促方針に合うかを確認します。

サポート体制とアプリ不要のQR方式か

導入時の設定や運用中のトラブルに、どこまで対応してもらえるかも確認しておきたい点です。電話・チャットでの問い合わせ窓口や、現地での導入支援があるかは、IT専任者のいない店舗ほど重要になります。あわせて、客が専用アプリのダウンロードなしにQRコードだけで注文できる方式かも確認します。アプリ不要のQR方式は来店客の利用ハードルが低く、初回利用率を高めやすい傾向があります。

モバイルオーダーシステムの費用相場（初期費用・月額・決済手数料）

ここからは、導入にかかる費用の相場を内訳ごとに整理します。モバイルオーダーの費用は「初期費用」「月額費用」「決済手数料」「周辺機器費」で構成され、提供形態や店舗規模によって幅があります。まずは主要22サービスの費用を一覧で見比べ、そのうえで内訳・規模別の相場を確認していきましょう。なお料金を公表せず個別見積もりとするサービスも多く、その場合は表を「公式非公開」と記載しています。具体額は資料請求や問い合わせで確認できるため、気になるサービスは一覧の候補から資料をまとめて取り寄せて比べるのが近道です。

【一覧】22社の初期費用・月額費用・決済手数料

料金は各社公式サイトの掲載情報に基づく2026年6月時点の調査です。掲載のない項目は個別見積もりとなるため「公式非公開」とし、確認できた範囲を注記に添えています。二次メディアの参考値や税込・税抜の別、料率の対象（注文額か決済額か）はサービスによって異なるため、実質負担を比べる際は各社の料金ページで前提条件をあわせて確認してください。

費用の内訳（初期費用・月額・決済手数料・周辺機器）

初期費用は0円から数十万円程度が目安です。無料で始められるプランがある一方、メニュー登録やシステム設定を代行してもらう場合は数万円から数十万円かかることがあります。月額費用は0円から3万円程度が一般的で、機能や店舗数に応じて上がります。

事前決済を使う場合は、売上のたびに決済手数料が発生します。相場は売上金額の2〜5%程度で、サービスや決済手段によって異なります。このほか、テーブルへのQRコード設置や、キッチンプリンター・タブレットなどの周辺機器費が数万円単位でかかる場合があります。月額が安くても手数料や機器費を含めると総額が変わるため、内訳ごとに比較することが大切です。

業態・規模別の費用相場

費用は店舗の規模によっても変わります。個人経営の小規模店であれば、無料プランや低価格帯のサービスを使い、設備込みで数万円から数十万円程度に収まるケースが中心です。複数店舗を運営する中規模では、多店舗管理や連携機能を含めて月額が積み上がり、初期費用も含めて数十万円規模になることがあります。

フードコートや大規模チェーン、施設一括導入では、要件に応じた個別見積もりとなることが多く、規模が大きいほど初期費用も大きくなります。料金を公開していないサービスも少なくないため、自店舗の店舗数と必要な機能を整理したうえで見積もりを取り、比較するのが確実です。

費用を抑えるコツ（無料プラン・IT導入補助金）

初期投資を抑えたい場合は、無料プランや無料トライアルから始め、効果を確かめてから上位プランへ移行する方法があります。まずは必要最小限の機能で導入し、運用に乗ってから多店舗管理やCRMなどを追加していくと、無駄なコストを抑えられます。

導入費用の一部には、IT導入補助金などの公的支援を活用できる場合があります。対象となる経費や補助率は年度や枠によって変わるため、申請を検討する際は公募要領で最新の条件を確認してください。既存のPOSレジや決済端末を活かせるサービスを選ぶことも、周辺機器費を抑える有効な手段です。

• 参考資料：IT導入補助金（デジタル化・AI導入補助金）公式サイト｜独立行政法人中小企業基盤整備機構・中小企業庁

補助金の対象者・補助内容・申請の流れをもう少し具体的に知りたい場合は、以下の記事で支援制度の使い方を整理しています。決済端末やシステムの初期費用を抑えたい方の参考になります。

自店舗に合うモバイルオーダーシステムを診断

ここまでの業態・選び方・費用をふまえ、自店舗に合うタイプとサービスを30秒で絞り込めます。3つの質問に答えると、業態と重視点に合った候補が表示されます。

【比較表】モバイルオーダーシステムを業態別に比較

ここからは、おすすめ22サービスを業態別に横並びで比較します。初期費用・月額費用・決済手数料に加え、対応業態・POSレジ連携・多言語対応・多店舗管理を一覧にまとめました。自店舗の業態タイプから、候補を効率的に絞り込めます。

店内注文（テーブルQR）向けの比較表

テイクアウト・事前注文（店外）向けの比較表

多用途・商業施設／フードコート向けの比較表

※上記は一般的な傾向です。実際の機能搭載の有無や最新の料金については各社情報をご確認ください。

モバイルオーダーシステムおすすめ22選

ここからは、おすすめ22サービスを業態タイプ別に紹介します。各サービスの特徴と向いている店舗を確認し、気になるサービスは資料をダウンロードして詳細を比較してください。

店内注文（テーブルQR）向けのおすすめ

客席での注文・追加注文を効率化したい飲食店に向いた、店内注文向けのサービスです。POSレジやキッチンとの連携を軸に比較するとよいでしょう。

1. Square モバイルオーダー（Square株式会社）

Square モバイルオーダーは、POS・決済を中核とする Square のレストラン向けプラットフォーム上で使えるセルフオーダー機能です。テーブルのQRコードからの注文に加え、店内設置のセルフレジ（Square Kiosk）やオンライン注文にも対応し、注文・決済・売上管理を同一プラットフォームで一元化できます。

テーブルQRオーダーはフリープランなら初期費用・月額0円で開始でき、発生するのはセルフオーダーのオンライン決済手数料3.6%のみという料金構造です。注文データはSquare POSレジに自動反映され、キッチンプリンターやキッチンディスプレイ（KDS）へ送信されます。別途オーダーシステムを契約せずに注文から会計まで完結させたい店舗に向きます。

QRコードは店内のテーブルに限らず、自社サイトやLINE・Instagramにも掲出でき、テイクアウトやオンライン注文へ展開しやすい点も特徴です。多言語対応の範囲については、公式サイトで確認のうえ検討するとよいでしょう。

2. ダイニー モバイルオーダー（株式会社ダイニー）

株式会社ダイニーが提供するダイニー モバイルオーダーは、テーブルのQRコードを読み取るとLINEのワンタップ認証で注文ページが開く方式が特徴です。専用アプリのダウンロードが不要なLINEミニアプリとして提供され、来店客は手間なく注文に進めます。

注文データとLINE経由の顧客IDを自動で結びつける仕組み（ID-POS）を備え、「誰が・いつ・何を・どれだけ」注文したかを顧客単位で把握でき、客層分析やクーポン・販促メッセージの配信に活用できます。自動翻訳で日本語・英語・中国語・韓国語に対応し、サポートは365日有人対応です。公式サイトによると、導入店舗数は約3,000店舗、利用会員数は2,000万人を突破しています。

料金は導入プランによって異なるため公開されておらず、初期費用・月額費用・手数料はいずれも問い合わせベースとなります。注文と顧客データを結びつけてリピーター施策まで設計したい飲食店に向いています。

3. トレタO/X（株式会社トレタ）

トレタO/Xは、飲食店向け予約・顧客台帳「トレタ」を主力とする株式会社トレタの店内モバイルオーダーシステムです。注文から会計まで来店客のスマートフォン1つで完結し、予約から来店、注文、会計までを連携させて運用できる点を訴求しています。

メニュー登録のサポートや売上管理・分析ダッシュボードを備え、英語・中国語（簡体字・繁体字）・韓国語の自動翻訳に対応します（公式表記で4言語、注文画面でワンクリック切り替え）。東芝TEC・NECモバイルPOS・スマレジといった主要POSとの連携に対応し、既存のレジ環境を活かしやすいのも特徴です。累計導入店舗数は公表されていませんが、公式は導入効果として紙メニュー比で客単価15.8%アップ、予約数4倍、研修時間300時間削減といった事例を掲載しています。

料金は店舗に応じた個別提案となっており、初期費用・月額費用は問い合わせベースです。向いているのは、予約から会計までを一気通貫で運用したい飲食店や、注文画面の表現自由度を重視する店舗です。

4. スマレジ・ウェイター（株式会社スマレジ）

スマレジ・ウェイターは、東証グロース上場の株式会社スマレジが提供するオーダーエントリーシステムです。iPad・iPhone・iPod touchを高機能ハンディとして使い、注文データの自動キッチン伝票印刷やテーブル状況のリアルタイム反映に対応します。テーブルに端末を設置して来店客が自分で注文するセルフオーダー機能も、フードビジネスプランのオプションとして利用できます。

料金はスタンダードプランが月額0円、クラウドPOS「スマレジ」と連携できるフードビジネスプランが月額15,400円（税込）で、30日間は全機能を無料で試せます。なお、来店客が自分のスマホからQRで注文する方式は、本体ではなくサードパーティ製アプリ「QR Order」との注文データ連携で実現される構成のため、来店客スマホ型を前提に検討する場合はこの点をあわせて確認しておくと安心です。

スタッフによるハンディ運用を軸に省人化したい飲食店に適した構成です。

5. ユビレジ QRオーダー＆決済（株式会社ユビレジ）

ユビレジ QRオーダー＆決済は、iPad用クラウドPOSレジ「ユビレジ」を提供する株式会社ユビレジの店内モバイルオーダー・決済機能です。来店客はテーブルのQRコードをスマホのカメラで読み取るだけで、アプリのダウンロードやログインなしに注文画面を表示し、注文から会計まで行えます。同時注文・再注文機能や食べ放題・飲み放題にも対応します。POS本体「ユビレジ」は2025年8月（提供15周年）時点で累計導入アカウント数が42,000を超えており、QR注文はこの実績を持つPOSに追加する形で利用します（42,000はPOS本体の累計値で、QRオーダー単体の数値ではありません）。

店内スマホ決済はクレジットカード5ブランドとPayPay・d払い・au PAY・メルペイに対応します。多言語は標準で英語・中国語・韓国語、月額1,000円（税抜）のオプションでGoogle翻訳による200以上の言語に拡張できます。月額は15,000円〜（税込16,500円〜）で、ユビレジ本体とハンディの利用料を含みます（本体・ハンディの導入が前提）。

向いているのは、クラウドPOS「ユビレジ」を軸に、店内のQR注文・決済まで一体で導入したい飲食店です。

6. Okage Go（Okage株式会社）

Okage Goは、Okage株式会社のモバイルオーダープラットフォームです。来店客は自身のスマホでQRコードを読み取り、アプリのダウンロードや会員登録なしで注文できます。店内版（テーブルオーダー）と店外版（テイクアウト・デリバリー）の両方を1つのプラットフォームでカバーし、POSレジ・ハンディ・キッチンディスプレイと連動します。

特許を取得したフリーレイアウト設計で、店舗のメニュー画像をそのまま注文画面に活用できるのが特徴です。LINEミニアプリ連携のテーブル決済や、LINE公式アカウント連携でのLTV・RFM分析にも対応します。多言語は英語・中国語（繁体字・簡体字）・韓国語に対応。モスフードサービスやバンダイナムコアミューズメントなどの導入例が公式に挙げられています。

店内版の料金は、第三者の比較メディアの掲載では初期費用124,300円、月額11,000円〜（卓数に応じて変動）とされています。公式サイトでは具体額が非公開で見積もり・資料ダウンロードへ案内される形のため、正確な費用は問い合わせて確認することをおすすめします。店内とテイクアウトを1社で統合し、LINE連携での顧客分析まで行いたい飲食店に向きます。

7. funfo（ファンフォ株式会社）

funfoは、ファンフォ株式会社が提供する、モバイルオーダーとPOSレジを1つのiPadアプリに統合したサービスです。店内のテーブルオーダー（QRコードによるセルフオーダー）から店外のテイクアウト予約まで対応し、2025年2月時点で6,000店を超える導入があるとプレスリリースで公表されています。

料金はフリーミアム型で、funfo Freeは月額0円（ハンディ1台）、上位プランは月額4,950円〜14,850円（年額一括時の月額換算）、モバイル決済手数料は3.24〜3.59%です。LINE公式アカウント・ミニアプリ連携の会員管理に加え、Squareやfreee会計など外部連携先が比較的広い点も特徴です。

まず無料プランで導入し、ハンディ台数やLINE顧客管理の高度化に応じて上位プランへ移行できるため、小規模店から段階的に始めたい店舗に向いています。

8. 食べログオーダー（株式会社カカクコム）

食べログオーダーは、グルメサービス「食べログ」を運営する株式会社カカクコムが2022年7月に提供を開始した店内モバイルオーダーサービスです。来店客は自身のスマホでQRコードを読み取り、メニュー閲覧から注文・会計までを行えます。「食べログ」のUI設計の知見を活かした注文画面を訴求しています。

月額費用は16,500円（税込／税抜15,000円）で、システム・ハンディ利用料に加え、24時間365日対応の電話コールセンター（受電率95%）が料金に含まれるのが特徴です。導入時は3ヶ月間の無料利用とプリンター・iOS端末の無償貸出を実施。決済はクレジットカード・PayPay・楽天ペイ・Apple Payに対応します。

POS連携は東芝テック・スマレジ・NECモバイルPOS・ステアリテールに対応します。累計導入店舗数は公表されていませんが、公式LPにはお好み焼き・イタリアン・鉄板焼き・居酒屋・カフェなど業態の異なる導入事例が掲載されています。サポートの手厚さを重視する店舗に向いた構成です。

9. CHUUMO（エフ・エス株式会社）

CHUUMOは、飲食店向け券売機や端末の保守を本業とするエフ・エス株式会社が提供する、精算機能付きのモバイルオーダーシステムです。来店客はテーブルのQRコードをスマホで読み取り、アプリ不要でブラウザから注文・会計まで行えます。

前払い（テイクアウト向け）と後払い（居酒屋・焼肉向け）の両方の精算タイミングを設定できるのが特徴で、キッチンプリンター・ディスプレイ・呼び出しモニター・券売機などのハードウェア連携に強みがあります。クラウドPOS「スマレジ」とも連携。東京ステーションホテルやかに道楽 岡山店などの導入事例が公表されています。

月額費用は、第三者の比較メディアの掲載でLIGHT 5,500円・BASIC 11,000円・PREMIUM 16,500円（いずれも税込）とされています。初期費用は公式の料金ページが画像主体で具体額を確認できないため、最新の料金は公式に問い合わせて確認するのが確実です。1ヶ月間の無料トライアルも案内されています。

向いているのは、前払い・後払いを業態に合わせて使い分けたい飲食店や、券売機・呼び出しモニターなどのハードと連携したい店舗です。

10. POS+ self order（ポスタス株式会社）

POS+ self order は、パーソルグループのポスタス株式会社が提供するクラウドPOSレジ「POS+」のQRオーダーオプションです。来店客がテーブルのQRコードを読み取り、自身のスマートフォンから注文できます。

会計方法をスタッフ会計・セルフレジ精算・オンライン決済の3種類から選べるのが特徴で、客層や店舗オペレーションに合わせて使い分けられます。日本語・英語・中国語（簡体・繁体）・韓国語の多言語に対応し、アルコール商品の年齢確認機能も備えます。

クラウドPOS「POS+」と統合され、注文から会計、キッチンディスプレイ連携までを一元管理できます。365日対応のコールセンターや全国の駆けつけサポートなど、運用面の支援体制も整えられています。客席でのテーブルQR注文を軸に据え、会計方法を客層に合わせて選びたい飲食店に向きます。

11. デジタルレストラン byGMO（GMOフィナンシャルゲート株式会社）

デジタルレストラン byGMO は、GMOフィナンシャルゲート株式会社が2025年10月に提供を開始した飲食店向けのモバイルオーダーサービスです。TakeMe株式会社から譲受したモバイルオーダー事業を、同社の対面決済プラットフォームに統合したものです。

QRコードを活用したテーブルオーダーを中心に、テイクアウト・デリバリー受付やピックアップロッカー連携に対応し、全注文データを管理画面で一元管理できます。インバウンドを意識した日本語・英語・中国語の多言語メニュー表示を搭載します。

料金は月額10,000円から、決済手数料3.0%から（いずれも税抜）と公開されており、要問い合わせのサービスが多いなかで費用を見積もりやすい点が特徴です。POSはNECモバイルPOSやスマレジと連携します。向いているのは、テーブルオーダーを中心にインバウンド対応と費用の見積もりやすさを重視する飲食店です。

テイクアウト・事前注文（店外）向けのおすすめ

持ち帰りや事前注文の比率が高い店舗に向いた、店外注文向けのサービスです。事前決済の対応や受け取り通知の使い勝手を確認しましょう。

12. STORES モバイルオーダー（STORES 株式会社）

STORES モバイルオーダーは、Web サイトや SNS に掲載した URL から受け付けるテイクアウト事前注文と、テーブルの QR コードから受ける店内注文を、1つのシステムで一元管理できるサービスです。EC や決済を手がける STORES 株式会社が提供しています。

テイクアウトオーダーは初期費用0円・月額0円で利用を開始できます。費用が発生するのはオンライン決済時の決済手数料（3.6%＋10円）で、固定費を抑えて持ち帰り注文を始めたい店舗に向いています。店内向けのテーブルオーダーは月額7,700円〜（年契約・税込・1店舗）です。

自社の「STORES レジ」と連携すると注文データと在庫が自動で連動し、会計の二度打ちが不要になります。メニューのサイズ・トッピング設定や、リピーター向けのクーポン・メール配信も標準で備えています。

13. O:der ToGo（株式会社Showcase Gig）

株式会社Showcase Gig が「O:der Platform」として展開する飲食店向けモバイルオーダーのうち、テイクアウト・事前注文を担うのが O:der ToGo です。来店前にスマホから事前注文・事前決済ができ、受け取り時の待ち時間を抑えられます。

同社は日本のモバイルオーダー市場の専業プレイヤーで、店内向けの O:der Table、セルフレジ・券売機型の O:der Kiosk まで同一プラットフォームで提供しています。O:der Platform 全体の導入実績は4,500店舗以上とされ、店内向けの導入事例では、肉屋の台所がホールスタッフを9名から7名に減らし人件費を約30万円削減したと公表されています。テイクアウトと店内注文を将来的に組み合わせたい店舗にも適しています。

顧客データ分析やクーポン・ポイント配信を行う CRM 機能、英語・中国語の多言語メニュー、Order with Google 連携などを備えています。料金は初期費用・月額費用とも要お問い合わせのため、導入時に見積もりを取って確認してください。テイクアウトから始めて将来的に店内注文やセルフレジまで同一基盤で広げたい飲食店に向きます。

14. テイクイーツ（株式会社ランプ）

テイクイーツは、テイクアウトの事前予約に特化して始まった注文受付・管理サービスです。株式会社ランプが提供し、店舗ごとにオリジナルの注文ページを作成して、商品登録から受注までを管理画面で一元的に扱えます。

スイーツ・ベーカリー領域に強く、キルフェボン・HARBS・ヨックモック・猿田彦珈琲などの導入実績を持ち、全国の導入店舗数は3,500以上とされています。テイクアウトに加え、自社デリバリー、ECカート（ギフト対応）、LINE 連携によるイートイン対応モバイルオーダー（2025年11月リリース）まで対応形態を広げています。

導入時は専任のカスタマーサクセスチームが支援し、最短1営業日でアカウントを開設できます。電話サポート（10:00〜18:00、土日祝除く）やオンラインレクチャーも用意されています。料金は導入内容に応じた個別提案のため、要お問い合わせです。向いているのは、テイクアウトやギフトの事前予約を伸ばしたいスイーツ・ベーカリー店です。

15. Airレジ オーダー（株式会社リクルート）

株式会社リクルートが提供する Airレジ オーダーには、来店前にネットで事前注文・事前決済できる「モバイルオーダー 店外版」があります。クラウドPOSレジ「Airレジ」、決済「Airペイ」と同じエコシステムで、POS・決済・オーダーをまとめて導入できる点が特徴です。

店外版は月額固定費0円で、注文手数料3%とオンライン決済手数料3.24%がかかる料金体系です。固定費を抑えつつ、注文〜会計を Airレジ（POS）と打ち直しなしで連携できるため、すでに Airレジ を使っている店舗との相性が良好です。なお店内版（セルフオーダー）は月額17,600円〜と料金体系が分かれます。

サポートは年中無休のヘルプデスク（9:30〜23:00）に加え、新規導入向けの電話・メールサポートを用意しています。同社は「モバイルオーダーシステム導入店舗数におけるシェアNo.1（推計）」と訴求しています（リクルートが2025年7〜9月に実施したサンプル調査に基づく推計）。すでにAirレジ・Airペイを使っており、固定費を抑えて事前注文を始めたい飲食店に向きます。

16. Putmenu（プットメニュー株式会社）

Putmenu は、来店前にアプリから料理を選んで事前決済できる、事前注文型を中心としたモバイルオーダーシステムです。プットメニュー株式会社が提供し、テイクアウト・イートインのほか、複数店舗の商品をまとめて注文・決済できるフードコートにも対応します。

ベーシックプランは初期費用0円・月額0円で、最短翌営業日から利用を開始できます。日本語で登録したメニューを12言語に自動翻訳し、会員登録なしでも利用できるため、インバウンド客の多い店舗でも案内の負担を抑えられます。決済手数料は所定の料率が発生するため、導入時に要お問い合わせです。

チャージした金額を前払い金として確保する「Putmenuプリペイド」を備え、来店前の決済とキャッシュフローの前倒しを志向します。サービス全体では2025年11月時点でアプリ会員数54万人超・累計決済額100億円突破を公表しており、導入事例の焼肉やまとでは約13ヶ月で前払い金590万円、リピート率44.5%という実績が示されています。向いているのは、事前注文と多言語対応でインバウンド需要を取り込みたい飲食店やフードコートです。

多用途・商業施設／フードコート向けのおすすめ

フードコート・スタジアム・ホテル・社員食堂など、複数テナントや大規模施設で使えるサービスです。施設一括管理や対応実績を軸に比較するのが向いています。施設タイプ別に見ると、フードコート・大型商業施設のマルチテナント一元管理はNEW PORTやLinkto、スタジアム・アリーナの座席デリバリーは売り子ール、社員食堂・学生食堂の事前予約と給与天引き精算はThe Meal、フードコートを含む多言語・インバウンド対応はPutmenuやL.B.B.Cloudが得意とします。

17. NEW PORT（スカイファーム株式会社）

NEW PORT は、フードコートや大型ショッピングセンター、アウトレットモールなど、複数のテナントが入る施設での利用を前提に設計された、施設特化型のモバイルオーダー／OMOプラットフォームです。スカイファーム株式会社が提供しています。

最大の特徴は、施設全体の注文を一元管理しながら、テナントごとに専用ダッシュボードで売上や実績を個別管理できるマルチテナント対応です。来店客は複数店舗の商品をまとめて注文でき、アプリのインストールも不要です。注文形態はデリバリー・テイクアウト・テーブルオーダーに対応します。

導入施設は2025年7月時点で100箇所に迫り、商業施設のフードコートやタイムアウトマーケット大阪などで活用されています。料金は施設の規模や要件に応じた個別見積もりとなるため、詳細は資料で確認するのが確実です。向いているのは、複数テナントが入るフードコートや大型商業施設で、施設全体の注文・売上を一元管理したい運営者です。

施設単位での一元管理が必要になる理由について、提供元のスカイファーム株式会社は、テナントが個別に外部サービスを契約した場合に施設側で起きる課題を次のように説明しています。

18. CASHIER ORDER（株式会社ユニエイム）

CASHIER ORDER は、株式会社ユニエイムが提供するクラウドPOSレジ「CASHIER」のオーダー機能です。ハンディ・タブレット（テーブルオーダー）・スマホ（モバイルオーダー）・タッチパネル型券売機といった複数の注文形態から、業態や規模に応じて選んで併用できます。

クラウドPOS「CASHIER」と一体で運用できるため、注文から会計、テイクアウトやセルフレジまでを同じプラットフォームで完結できます。月額利用料は1店舗あたり5,000円からで、初期費用は導入する端末数により変動します。

飲み放題・食べ放題の制限時間表示やメニュー画面のレイアウト調整、スタンバイ時の広告表示といった機能を無料で使えます。クラウドPOS「CASHIER」全体では常設導入2,000台以上、イベント等では年間延べ10,000台規模が稼働しており、レストランチェーンから個人店、イベント出店まで幅広く使われています（この台数はCASHIER全体の実績で、オーダー機能単体の数値ではありません）。飲食店に加えてイベント出店など複数シーンで同じ仕組みを使い回したい事業者に向きます。

19. Linkto モバイルオーダー（セイコーソリューションズ株式会社）

Linkto モバイルオーダーは、セイコーソリューションズ株式会社が提供するアプリサービス「Linkto」シリーズのモバイルオーダー機能です。来店者のスマートフォンを注文端末として利用し、アプリのダウンロードは不要です。

店内テーブルオーダー・テイクアウト・フードコート・駐車場オーダーと、複数の注文シーンを単一シリーズでカバーする施設横断性が強みです。フードコート向けには専用ラインがあり、料理の完成を店舗からのメールで来店者に通知し、席を立たずに受け取りを待てる運用に対応します。

自社製オーダリングシステム「MONSTERA」と連携し、キッチンプリンターやマルチディスプレイへ注文を表示できます。セルフオーダーは日本語・英語・中国語の3言語に対応し、フードコート向けではオンライン決済とレジ払いの併用も可能です。公式は、セイコーソリューションズ製オーダリングシステムが約20,000店舗で稼働中と記載しています（Linkto単体ではなく同社製オーダリングシステム全体の稼働店舗数です）。向いているのは、店内・テイクアウト・フードコート・駐車場など複数の注文シーンを1シリーズで揃えたい施設です。

20. L.B.B.Cloud（株式会社LBB）

L.B.B.Cloud は、株式会社LBBが提供する飲食店・イベント・リテール向けのモバイルオーダーサービスです。来店客がQRコードを読み取り、ブラウザ上で注文から会計までを完結でき、専用アプリのインストールは必要ありません。

初期費用0円・無料プランから始められるうえ、レジ機能・ハンディ機能・LINE連携・多言語対応（英語・中国語・韓国語）を追加費用なしで標準装備します。テーブルオーダーに加え、テイクアウト予約や、引換券・呼出モニターを使うフードコート運用にも対応します。

決済はクレジットカードやApple Payに対応し、「LBBかんたん決済」利用時の決済手数料は3.6%です。スマレジやstera terminalといった外部POS・キャッシュレス端末とも連携できます。公式LPでは導入アカウントが3,000契約を突破したとされています（集計時点の明示はありません）。

引換券・呼出モニターを使うフードコート運用やイベント・リテールに対応する点が、単一の飲食店を超えた多用途の運用に向きます。飲食店からフードコート・イベントまで幅広い業態で、初期費用を抑えて始めたい店舗・施設に向きます。

21. 売り子ール（株式会社ウフル）

売り子ールは、株式会社ウフルが提供するスタジアム・アリーナ向けのモバイルオーダーシステムです。観戦体験に特化し、来場者が座席にいながら飲食物やグッズを注文し、席まで届けてもらえるシートデリバリーを主要機能とします。

アプリのダウンロードや会員登録が不要なWeb方式で、来場者の利用障壁を抑えています。座席へのデリバリーに加え、事前注文して窓口や店頭で受け取る運用にも対応します。

決済はクレジットカードやApple Pay、楽天ペイなどに加え、現金や交通系ICカードも利用できます。鹿島アントラーズや福岡ソフトバンクホークス、千葉ロッテマリーンズ、東北楽天ゴールデンイーグルスなど、Jリーグ・プロ野球の複数クラブで導入されています。ジェフユナイテッド市原・千葉では1日100件超の注文実績も公表されています。向いているのは、座席への配達や混雑緩和で観戦体験を高めたいスタジアム・アリーナの運営者です。

22. The Meal（株式会社ビーガル）

The Meal は、株式会社ビーガルが提供する学食・社員食堂向けの食事予約クラウドシステムです。利用者がWeb・スマートフォン・PCから食事を事前予約・決済し、食事の提供と利用管理までをワンストップで行えます。事前予約型メニューと当日購入メニューの併用にも対応します。

受け取り時の本人確認は、熱検知機能付きの顔認証またはICカードリーダーで行います。給与天引きや決済代行業者連携によるキャッシュレス精算と、CSV形式での給与システム連携に対応し、社員食堂・学食特有の精算フローを自動化できる点が特徴です。

栄養素・カロリー・アレルギーの表示機能を備え、給食提供事業者の情報提供にも対応します。予約データと実際の喫食データを照合できるため、食品ロスや廃棄コストの削減にも役立ちます。給与天引きやキャッシュレス精算で運用を効率化したい社員食堂・学生食堂に向きます。

まとめ

本記事では、モバイルオーダーシステムについて、仕組みや導入メリット、業態別のタイプと選び方、費用相場を解説し、おすすめ22選を業態別に紹介しました。

サービス選びで最も重要なのは、自店舗の業態（店内注文・テイクアウト・多用途）を見極め、その場面に強いサービスを選ぶことです。そのうえで、POSレジや決済との連携可否、月額費用と決済手数料を合わせた実質負担、多言語や多店舗管理といった必要機能を照らし合わせると、ミスマッチを避けられます。

MCB FinTechカタログでは、気になった各社の資料をまとめて請求できます。費用や機能を見比べ、自店舗の業態と規模に最適なサービスの比較検討を進めてください。

よくある質問（FAQ）

Q. モバイルオーダーシステムとは何ですか？

A. モバイルオーダーシステムとは、来店客が自分のスマートフォンからメニューを閲覧し、注文や決済を行える仕組みのことです。注文データはそのままキッチンやレジに連携されるため、店員がオーダーを取りに回る必要がなくなり、接客と会計の負担を抑えられます。

多くのサービスは専用アプリのダウンロードを不要とし、テーブルのQRコードを読み取るだけで使える方式を採用しています。店内のテーブル注文向け、テイクアウト・事前注文向け、フードコートなど多用途向けといったタイプがあり、自店舗の業態に合わせて選びます。

Q. モバイルオーダーシステムの費用相場はどのくらいですか？

A. モバイルオーダーシステムの費用は、初期費用が0円〜数十万円、月額費用が0円〜3万円程度、事前決済を使う場合の決済手数料が売上の2〜5%程度が目安です。このほか、テーブルへのQRコード設置やキッチンプリンター・タブレットなどの周辺機器費が数万円単位でかかる場合があります。

月額が安くても決済手数料や機器費を含めると総額は変わるため、内訳ごとに比較することが大切です。フードコートや大規模チェーンの一括導入では個別見積もりとなることが多く、自店舗の店舗数と必要な機能を整理したうえで見積もりを取るのが確実です。

Q. モバイルオーダーシステムの決済手数料はどのくらいかかりますか？

A. モバイルオーダーシステムの決済手数料は、事前決済やオンライン決済を使う場合に売上のたびに発生し、相場は売上金額の2〜5%程度です。サービスや決済手段（クレジットカード・QRコード決済・電子マネー）によって料率は異なります。

月額料金が安くても手数料率が高ければ、売上が増えるほど総コストは膨らみます。月額費用と決済手数料を合わせた実質負担で比較し、自店舗の客層が使う決済手段に対応しているかをあわせて確認してください。

Q. モバイルオーダーシステムは現金払いに対応していますか？

A. モバイルオーダーシステムが現金払いに対応するかは方式によって異なり、事前決済型では現金に対応しないケースがあります。一方、店内注文型ではレジでの従来会計（現金会計を含む）を併用できるサービスもあります。

現金利用の多い客層では、レジでの現金会計を残せるか、店内注文型で従来の会計フローを併用できるかを導入前に確認しておくと、来店客の取りこぼしを防げます。

Q. モバイルオーダーシステムは既存のPOSレジと連携できますか？

A. モバイルオーダーシステムがPOSレジと連携できるかは製品によって異なるため、自社で使っているPOSや会計ソフトに対応しているかを導入前に必ず確認する必要があります。連携できれば、レジへの手入力や売上の二重管理がなくなり、会計と日次精算の手間を減らせます。

逆に連携できないサービスを選ぶと、注文と会計が分断され、かえって業務が増えることもあります。すでにPOSレジを使っている店舗は、対応POSの一覧を確認したうえで候補を絞り込むとミスマッチを避けられます。

Q. モバイルオーダーシステムは多言語に対応していますか？インバウンド客にも使えますか？

A. 多くのモバイルオーダーシステムはメニュー画面の多言語切り替えに対応しており、画面の言語を切り替えるだけでインバウンド客にも使えます。英語・中国語・韓国語に標準対応する製品が多く、自動翻訳でさらに多くの言語に拡張できるサービスもあります。

来店客が自分で言語を切り替えて注文できるため、メニュー説明の接客負担を減らしながら訪日外国人客に対応できます。インバウンド客が多い立地では、対応言語の数とメニュー登録の手間をあわせて確認するとよいでしょう。

Q. モバイルオーダーシステムの導入にIT導入補助金は使えますか？

A. モバイルオーダーシステムの導入費用は、IT導入補助金などの公的支援の対象となる場合があります。対象となる経費や補助率は年度や枠によって変わるため、申請を検討する際は公募要領で最新の条件を確認してください。

費用を抑えたい場合は、補助金の活用に加えて、無料プランや無料トライアルから始めて効果を確かめてから上位プランへ移行する方法や、既存のPOSレジ・決済端末を活かせるサービスを選んで周辺機器費を抑える方法も有効です。

Q. モバイルオーダーシステムは来店客の専用アプリのダウンロードが必要ですか？

A. 多くのモバイルオーダーシステムは専用アプリのダウンロードが不要で、来店客はテーブルのQRコードを読み取るだけで注文画面を開けます。アプリ不要のQR方式は来店客の利用ハードルが低く、初回利用率を高めやすい傾向があります。

一部のサービスはLINEミニアプリとして提供され、QRを読み取るとLINEのワンタップ認証で注文に進める方式を採用しています。来店客の使いやすさを重視する場合は、アプリ不要のQR方式かどうかを確認しておくと安心です。

Q. 店内注文型とテイクアウト型はどちらを選べばよいですか？

A. モバイルオーダーシステムは、客席での追加注文が中心なら店内注文（テーブルQR）型、持ち帰りや事前注文が多いならテイクアウト（事前注文）型を選ぶのが基本です。フードコートやスタジアムなど複数テナント・大規模施設では、施設全体を一元管理できる多用途型が適しています。

店内とテイクアウトを両方運用したい場合は、両対応のサービスを選べば1つのシステムで一元管理できます。まず自店舗の注文シーンがどのタイプに当てはまるかを見極めると、候補を効率的に絞り込めます。

Q. モバイルオーダーシステムとセルフレジの違いは何ですか？

A. モバイルオーダーシステムは来店客自身のスマートフォンから注文・決済する仕組みで、セルフレジは店舗に設置した端末で注文・会計する仕組みという違いがあります。使用する端末と操作の場所が異なります。

モバイルオーダーはテーブルやカウンターから客のペースで注文できるため省人化に直結し、セルフレジは会計待ちの行列緩和に向きます。両者を組み合わせて提供するプラットフォームもあり、店舗のオペレーションに合わせて使い分けられます。

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