「POSレジの導入を検討しているけれど、種類が多すぎてどれを選べば良いか分からない…」「自店舗に最適なシステムは本当にこれだろうか…」そんな悩みを抱える店舗経営者や責任者の方は多いのではないでしょうか。

特に、日々の業務効率化や売上向上に直結するPOSシステム選びは、慎重に進めたいものです。

この記事では、最新のPOSレジ市場シェア、市場規模の動向、今後のトレンドについて、信頼性の高いデータを基に徹底解説します。

「どのメーカーが多く選ばれているのか？」「市場は今後どう変化していくのか？」といった疑問を解消し、数ある選択肢の中から自店舗の未来を託せるPOSシステムを見極めるための判断材料をご提供します。

POSレジの市場シェア・規模を把握しておくべき理由

POSレジの選定において、市場シェアや市場規模といったデータは、単に「人気のある製品は何か」を知る以上の意味を持ちます。これらの情報は、導入するシステムの信頼性や将来性、さらには業界の動向を把握するための重要な手がかりとなるのです。

POSレジの概要については『【POSレジ導入完全ガイド】使い方から選び方まで徹底解説！ITが苦手な飲食店オーナー様も安心！』をご覧ください。

信頼性の指標になる

多くの店舗で導入されているシステム、すなわち市場シェアが高い製品は、それだけ多くのユーザーに支持され、実用に耐えうる機能やサポート体制が評価されている可能性が高いことを意味します。

特に、長期間にわたり高いシェアを維持しているメーカーは、安定した経営基盤と継続的な製品改善への取り組みが期待できるでしょう。シェアが高いということは、多くの企業がそのシステムを選んだ結果であり、一種の「市場による検証」を経ていると捉えることができます。

さらに、市場シェアが高い製品は、利用者コミュニティが形成されやすく、オンラインフォーラムやユーザーグループでの情報交換が活発である傾向があります。これは、公式サポートだけでなく、実際の利用者同士での問題解決や活用ノウハウの共有が期待できることを意味します。ITに関する専門知識が多くない担当者にとっては、こうした非公式なサポートチャネルの存在が、導入後の安心感につながることもあります。

将来性のあるシステムを選べる

市場規模の成長性や、クラウド化、セルフレジ化といった市場トレンドを把握することは、将来的に陳腐化しにくい、長く使えるシステムを選ぶための一助となります。成長市場に属する製品は、機能追加やアップデートも活発に行われる傾向があり、技術の進化や法改正にも対応しやすいと考えられます。将来の事業拡大や変化にも柔軟に対応できるシステムを選ぶためには、市場全体の方向性を理解しておくことが不可欠です。

業界標準を把握できる

特定の業種で高いシェアを持つPOSシステムは、その業種の特有のニーズに応える機能が充実していることが多いです。例えば、飲食店であればオーダーエントリーシステムとの連携、小売店であれば高度な在庫管理機能などが挙げられます。自店舗の業種でどのようなシステムが標準的に使われているかを知ることは、製品比較検討の初期段階で、候補を絞り込む上で非常に役立ちます。

交渉材料として活用できる

直接的な交渉術ではありませんが、市場の状況や競合製品の情報を事前に把握しておくことは、導入時の価格交渉やサービス内容の確認において、より有利な条件を引き出すための間接的な材料となり得ます。情報を持つことは、ベンダーとのコミュニケーションを円滑にし、自社にとって最適な契約を結ぶための力となるでしょう。

POSシステムについては『POSシステムとは？仕組みとメリット・デメリットを分かりやすく解説』でも詳しく解説しています。

国内POS市場の現状：出荷台数と金額の推移

国内のPOSレジ市場は、社会情勢や技術革新を背景に変化を続けています。ここでは、最新のデータに基づき、市場規模の現状と今後の展望を解説します。

矢野経済研究所の調査によると、国内のPOSターミナル市場は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う一時的な設備投資の抑制から回復傾向にあります。

2022年度のPOSターミナルメーカー出荷台数は96,773台（前年度比106.4%）と増加しました。一方で、同年度のメーカー出荷金額は376億3,900万円（前年度比94.0%）と前年度を下回りました。これは、比較的安価なシステムへの需要シフトや、メーカー間の価格競争などが影響した可能性が考えられます。

しかし、2023年度には市場の回復傾向が一層顕著となり、出荷台数は107,837台（前年度比111.4%）に達しました。特筆すべきは出荷金額で、452億2,100万円（前年度比120.1%）と大幅な増加を見せています。

この背景には、昨今のインフレ傾向に加え、高機能なセルフレジの導入が進んだことによる製品単価の上昇があると分析されています。つまり、単にレジの台数が増えているだけでなく、より高度で付加価値の高いシステムへの投資が進んでいることが伺えます。これは、POSシステム選びにおいて、初期費用だけでなく、導入するシステムの機能性と将来性を見据えた投資判断が求められていることを示唆しています。

参考：矢野経済研究所

表1: 国内POS端末市場規模推移 (出荷台数・金額)

年度	メーカー出荷台数	前年度比（台数）	メーカー出荷金額	前年度比（金額）	出典元
2022年度	96,773台	106.4%	376億3,900万円	94.0%	矢野経済研究所
2023年度	107,837台	111.4%	452億2,100万円	120.1%	矢野経済研究所

【徹底比較】国内POSレジメーカー別シェアランキング

POSレジを選定する上で、どのメーカーやサービスが多くの店舗に選ばれているかを知ることは重要な判断材料の一つです。ここでは、従来型のターミナル型POSレジと、近年普及が進むタブレット型POSレジに分けて、国内のシェア状況を解説します。

ターミナル型POSレジ：主要メーカーシェア

スーパーマーケットやコンビニエンスストア、百貨店などでよく見られる据え置き型のターミナル型POSレジ市場では、長年の実績を持つ国内大手電機メーカーが強固なシェアを築いています。

DSS研究所のデータによると、国内ターミナルPOSレジのメーカー別年間販売実績シェアは以下の通りです。

表2: 国内ターミナル型POSレジ メーカーシェアランキング

順位	メーカー名	シェア率
1位	東芝テック株式会社	約36%
2位	NECプラットフォームズ株式会社	約28%
3位	富士通フロンテック株式会社	約18%

これらの上位3社で市場の約8割を占める寡占状態となっており、その技術力や信頼性の高さ、全国規模でのサポート体制などが評価されていると考えられます。

その他メーカーとしては、シャープ株式会社が約9%、株式会社寺岡精工が約6%のシェアを持つと報告されています。

タブレット型POSレジ：人気サービス導入数比較

iPadなどのタブレット端末に専用アプリをインストールして利用するタブレット型POSレジは、導入の手軽さやコストの低さから、特に中小規模の飲食店や小売店、サービス業などで急速に普及しています。

タブレット型POSレジ市場では、メーカーの「販売台数シェア」といった形での統一された公的データは少ないものの、各サービス提供企業が公表している導入アカウント数やアクティブ店舗数が、市場での浸透度を測る有力な指標となります。

主要なタブレットPOSレジの導入状況（2024年時点の最新情報を優先）は以下の通りです。

表3: 国内タブレット型POSレジ 人気サービス導入状況

サービス名	提供企業	導入アカウント数/店舗数	時点	出典元
Airレジ	株式会社リクルート	904,000アカウント	2025年4月末時点	参考：Airレジ
スマレジ	株式会社スマレジ	アクティブ店舗数 48,000店舗以上	2025年1月時点	参考：スマレジ
ユビレジ	株式会社ユビレジ	導入店舗数 40,000店舗以上	2025年4月時点	参考：ユビレジ

POSレジ市場の最新トレンドと今後の動向

POSレジ市場は、技術革新や社会構造の変化に伴い、常に進化を続けています。ここでは、特に注目すべき最新トレンドと、それが今後の市場にどのような影響を与えるかについて解説します。

セルフレジ・無人レジ化の加速

近年、最も顕著なトレンドの一つが、セルフレジおよび無人レジ化の動きです。特に流通小売業においては、深刻な人手不足が常態化しており、その解決策としてセルフレジの導入が急速に進んでいます。

従来は、商品のスキャンは店員が行い、会計のみを顧客が行う「セミセルフレジ」が主流でしたが、今後は顧客が商品のスキャンから会計まで全てを行う「フルセルフレジ」への需要シフトが予測されています。これにより、レジ業務に関わる人員をさらに削減し、店舗運営の効率化を図ろうとする動きが強まっています。

さらに新しい形態として、ショッピングカートにタブレット端末を搭載した「カートタイプレジ」や、顧客自身のスマートフォンを利用して商品スキャンから決済まで完結できる「スマホレジ」といったシステムも登場しています。これらのシステムは、レジ待ち時間の解消や、究極的にはレジ係の人員を大幅に削減できる可能性を秘めており、今後の市場拡大が期待されます。

クラウド型POSシステムの普及とメリット

タブレット型POSレジの普及と歩調を合わせるように、クラウド型POSシステムが市場の主流となりつつあります。クラウド型POSシステムは、売上データや在庫情報などをインターネット上のサーバー（クラウド）に保存・管理する仕組みです。

この方式の最大のメリットは、店舗のオーナーや管理者が、場所や時間を選ばずにリアルタイムで売上状況や在庫情報を確認できる点です。複数店舗を展開している場合でも、各店舗のデータを一元的に管理し、比較分析することが容易になります。

また、従来のオンプレミス型（自社サーバー設置型）システムと比較して、初期導入費用を大幅に抑えられるケースが多く、専用の高価なサーバー機器も不要です。ソフトウェアのアップデートも提供元によって自動的に行われるため、常に最新の機能を利用でき、セキュリティ面でもメリットがあります。

キャッシュレス決済との連携強化

消費者の支払い方法の多様化、特にキャッシュレス決済の利用拡大に伴い、POSシステムと各種キャッシュレス決済端末・サービスとの連携は、もはや不可欠な機能となっています。

クレジットカード、デビットカード、電子マネー（交通系IC、流通系ICなど）、そしてQRコード決済（PayPay、楽天ペイ、LINE Payなど）といった多種多様な決済手段へスムーズに対応できることが、顧客満足度向上や販売機会損失の防止に繋がります。

多くの最新POSシステムでは、これらの主要なキャッシュレス決済サービスとの連携機能が標準装備されているか、あるいはオプションとして提供されています。決済端末が一体となったPOSレジも登場しており、レジ周りの省スペース化や、会計から決済までの一連のオペレーションのさらなる効率化に貢献しています。

キャッシュレス決済の導入方法については『キャッシュレス決済とは？仕組みから導入メリット・デメリットまで徹底解説』をご覧ください。

データ活用と業務効率化の進化

現代のPOSシステムは、単なるレジ機能を超え、店舗経営を支える情報基盤として大きく進化しています。たとえば、「いつ・何が・どれだけ売れたか」といった基本的なPOSデータをリアルタイムで収集・分析することで、経営判断に活かせる多くの示唆を得られるようになりました。

売上データをもとに、売れ筋商品や不振商品の把握が可能となり、仕入れの最適化や商品構成の見直しに繋がります。さらに、時間帯や曜日ごとの売上傾向を分析すれば、スタッフのシフト管理やタイムセールの計画など、運営効率の向上にも貢献します。

在庫管理機能も進化しており、販売実績と連動したリアルタイム在庫更新により、欠品の防止や過剰在庫の抑制が可能です。

加えて、CRM（顧客管理）機能との連携により、来店頻度や購入履歴といった顧客データの活用が進み、リピーター育成やパーソナライズされた接客・販促が実現できます。

今後はAI（人工知能）を活用した需要予測や高度なデータ分析機能の搭載も進み、POSシステムは店舗のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支える中核的な存在として、ますます重要性を増していくでしょう。

【国内】今後の市場成長予測：2027年までの見通し

矢野経済研究所のよると、国内POSターミナル市場のさらなる成長を予測しています。2027年度には、メーカー出荷台数は175,938台、出荷金額は703億7,500万円に達するとの見通しです。

この成長を牽引する主な要因としては、大手コンビニエンスストアチェーンにおけるシステム更新時期の到来や、依然として深刻な人手不足を背景としたセルフレジのさらなる普及が挙げられています。

ただし、2025年度については、セルフレジ市場における競争激化による製品単価の低下を見込み、一時的に出荷金額の伸びが鈍化する可能性も指摘されていますが、中長期的な拡大基調は続くと考えられます。

【世界】クラウド型POSシステムの成長が著しい

グローバル市場に目を向けると、特にクラウド型POSシステムの成長が著しい状況です。straits research（出典：straits researchより）世界のクラウドPOS市場規模は、2020年の22億ドルから、2024年には約42億ドル、さらに2027年には100億ドルに達すると予測されており、その年平均成長率（CAGR）は24%前後と非常に高い水準で推移しています。

日本のPOS市場も、このグローバルなクラウド化の波と無縁ではありません。後述するタブレット型POSレジの普及は、まさにこの流れを国内市場で体現していると言えるでしょう。

SDKI Inc（出典：SDKI Inc.より）の調査によれば、世界のPOSシステム市場全体では、2024年に約240億米ドルの市場規模が見込まれ、2037年までには約800億米ドルに達すると予測されています（CAGR約12%）。地域別では、アジア太平洋地域が最大の市場シェアを保持すると見られています。

自店舗の業種・規模に合ったPOSレジ選びのポイント

市場データを参考にしつつも、最終的には自店舗の特性に合ったPOSレジを選ぶことが最も重要です。

• 業種特化機能の確認
  • 飲食店
    • オーダーエントリーシステム（ハンディ端末やテーブルオーダー）、キッチン伝票システム（キッチンプリンターやキッチンディスプレイ）、モバイルオーダーシステム、複数人での個別会計機能などが重要です。
  • 小売店
    • 精緻な在庫管理機能（単品管理、SKU管理、色・サイズ別管理）、バーコード読み取りによる商品登録・会計、棚卸作業の効率化機能、顧客管理機能（ポイントシステム連携など）、免税販売対応機能、ECサイトとの在庫・顧客情報連携機能などが求められます。
  • 美容室・サロン・サービス業
    • 予約管理システムとの連携、電子カルテ機能、指名制度や歩合給計算に対応したスタッフ管理機能などが特有のニーズとして挙げられます。
• 店舗規模との適合性
  • 小規模店舗・個人店
    • 初期費用や月額費用を抑えられ、操作が比較的簡単なタブレット型POSレジ（例：Airレジ、スマレジ、ユビレジなど）が人気です。これらの多くはクラウドベースで提供され、手軽に導入できます。
  • 複数店舗展開
    • クラウド型POSシステムを選び、全店舗の売上データや在庫情報を本部で一元管理できる機能が不可欠です。リアルタイムでの状況把握や店舗間比較が経営戦略に役立ちます。
  • 大規模店舗・チェーン店
    • 高い処理能力、堅牢性、カスタマイズ性が求められる場合、高性能なターミナル型POSレジや、基幹システムとの連携を前提としたPC接続型POSシステムが適していることもあります。
• 必要な機能の洗い出し
  • POSシステム導入の目的（例：レジ業務の効率化、売上分析の強化、在庫管理の精度向上、顧客満足度の向上など）を明確にし、絶対に譲れない「必須機能」と、あれば便利な「付加機能」をリストアップすることが選定の第一歩です。

よくある質問（FAQ）

Q1.POSレジの導入にかかる費用はどれくらいですか？

A.POSレジの導入費用は、選択するシステムの種類や機能、規模によって大きく異なり、初期費用無料から数十万円以上と幅広いです。一般的に、iPadなどのタブレット端末を利用するタブレット型POSレジは比較的安価（数万円程度から）で導入できる一方、高機能な専用端末を用いるターミナル型POSレジや、大規模なカスタマイズが必要な場合は高額になる傾向があります。

月額料金も、無料プランから数万円規模のプランまで、提供される機能やサポート内容によって様々です。また、キャッシュドロワー、レシートプリンター、バーコードスキャナーといった周辺機器の購入費用も別途考慮する必要があります。

なお、POSレジ導入に使える補助金制度を活用すれば費用を抑えられます。詳しくは『飲食店向けPOSレジ補助金徹底解説！個人店オーナー必見、賢い導入で経営改善』をご覧ください。

Q2.中小企業や個人店でも導入しやすいPOSレジはありますか？

A.はい、多くあります。特に、Airレジ、スマレジ、ユビレジといったタブレット型POSレジは、初期費用を抑えられ、月額無料または低価格のプランから始められるものが多く、操作も比較的簡単なため、中小企業や個人事業主の方々に人気があります 3。これらの多くはクラウドベースで提供されており、手軽に導入・運用を開始できる点が大きなメリットです。

Q3.POSシステムのデータはどのように活用できますか？

A.POSシステムで収集されるデータは、店舗経営における貴重な情報源となります。具体的には、日別・商品別・時間帯別の売上データ、在庫データ、顧客データなどを分析することで、売れ筋商品や不振商品の特定、効果的な販促戦略の立案、在庫の最適化（欠品防止や過剰在庫削減）、顧客の購買傾向に基づいたリピーター育成策の実施などに活用できます。複数店舗を運営している場合は、各店舗のデータを一元的に管理・比較し、全社的な経営戦略に役立てることも可能です。

Q4.POSレジ導入後のサポート体制で確認すべき点は？

A.導入後のサポート体制は、安心してPOSシステムを運用するために非常に重要です。確認すべき点としては、サポート窓口の種類（電話、メール、チャットなど）、サポートの対応時間（平日の日中のみか、土日祝日や夜間も対応しているか）、サポートの範囲（操作方法の案内、トラブルシューティング、ハードウェアの修理など）、サポートが有償か無償か、故障時の代替機の提供有無などが挙げられます。特に、レジ業務に支障が出るようなシステムトラブルが発生した際に、迅速かつ的確なサポートを受けられるかどうかは必ず確認しましょう。

Q5.インボイス制度に対応したPOSレジはありますか？

A.はい、現在提供されている多くのPOSレジ、特にクラウド型や比較的新しいターミナル型のシステムは、2023年10月から開始されたインボイス制度（適格請求書等保存方式）に対応したレシートや領収書の発行機能を備えています。

具体的には、適格請求書発行事業者の登録番号や、適用税率、税率ごとの消費税額などを記載した書類の発行が可能です。POSレジを導入・選定する際には、インボイス制度への対応状況をメーカーや販売代理店に必ず確認してください。

まとめ

本記事では、POSレジの国内市場シェア・市場規模の最新動向、そして今後の主要トレンドについて解説しました。

市場は、人手不足対応のためのセルフレジ化、柔軟性とコスト効率に優れたクラウド型への移行、多様化するキャッシュレス決済への対応といった大きな変化の中にあります。

ターミナル型POSレジ市場では東芝テック、NECプラットフォームズ、富士通フロンテックといった大手メーカーが高いシェアを維持する一方、Airレジやスマレジ、ユビレジといったタブレット型・クラウド型POSサービスが、特に中小規模の店舗を中心に急速に普及しています。

これらの市場データを理解することは、自店舗に最適なPOSシステムを選定する上で非常に重要です。しかし、繰り返しになりますが、シェアや規模といった情報だけでなく、自店舗の業種・規模・本当に必要な機能・予算・操作性・サポート体制などを総合的に比較検討し、将来の事業展開も見据えたシステム選びを心がけましょう。

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