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IVR(自動音声応答システム)とは?電話業務が効率化できる仕組みとメリットを徹底解説

自動音声応答システム とは

「問い合わせの電話が鳴り止まず、オペレーターが疲弊している」「電話が繋がりにくいと顧客から苦情がある」

そんな悩みを抱える企業は少なくありません。限られた人員で効率的に対応する手段として、多くの企業が導入しているのが「自動音声応答システム(IVR)」です。

とはいえ、IVRの仕組みやメリット、導入コストを詳しく理解している方は意外と少ないでしょう。

この記事では、電話業務の効率化に詳しい専門家の視点から、IVRの基本と導入のポイントをわかりやすく解説します。自社に合った仕組みを見つけ、電話対応の課題を解決する一歩を踏み出しましょう。

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自動音声応答システム(IVR)とは?

IVRとは「Interactive Voice Response」の略称で、日本語では「自動音声応答システム」と訳されます。顧客からの電話に対し、あらかじめ録音しておいた音声で自動的に応答し、用件に応じて適切な担当部署へ繋いだり、自動音声で情報を提供したりするシステムです。

たとえば、「お申し込みに関するお問い合わせは1番を、ご契約内容の確認は2番を、その他のお問い合わせは3番を押してください」といった音声ガイダンスは、多くの方が一度は耳にしたことがあるでしょう。これがIVRの代表的な活用例です。

自動音声応答システム(IVR)の種類や機能については『IVR(電話自動音声応答システム)おすすめ比較|導入事例・費用・機能を解説』で詳しく解説しています。

IVRの基本的な仕組み

IVRは、かかってきた電話に対して、事前に設定されたシナリオ(音声ガイダンスの流れ)に沿って顧客の選択を促し、その結果に応じて処理を分岐させる仕組みで成り立っています。

  1. 着信と自動応答
    • 顧客から電話がかかってくると、システムが自動で応答し、最初の音声ガイダンスを流します。
  2. 音声ガイダンスとプッシュ操作
    • ガイダンスに従って、顧客が電話機のプッシュボタン(ダイヤルキー)を押して番号を入力します。
  3. 情報の認識と振り分け
    • システムが押された番号を認識し、シナリオに基づいて「適切な部署への転送」「別の音声ガイダンスの再生」「折り返し電話の予約」といった次のアクションを実行します。

この仕組みにより、簡単な用件であればオペレーターを介さずに自己解決を促したり、専門的な問い合わせを直接担当部署に繋いだりすることが可能になり、電話対応全体の効率化が図れます。

「IVR」と「自動音声応答システム」は同じ意味

前述の通り、「IVR」と「自動音声応答システム」は基本的に同じものを指す言葉として使われています。 IVRは英語の略称、自動音声応答システムは日本語の名称という違いです。

PBX、CTIとの違いとは?それぞれの役割を解説

IVRと共によく耳にする用語に「PBX」や「CTI」があります。これらは互いに関連性の高いシステムですが、それぞれ異なる役割を持っています。

PBX(構内交換機)

PBX(Private Branch Exchange)は、企業内に設置される電話交換機のことです。外線からの電話を内線電話機に繋いだり、内線同士の通話を可能にしたりする、電話網のハブのような役割を担います。

CTI(Computer Telephony Integration)

CTIは、電話とコンピュータを連携させる技術の総称です。例えば、かかってきた電話番号をもとに顧客情報をPC画面に表示(ポップアップ)させたり、PCの画面上から電話をかけたりする機能がこれにあたります。

関係性のまとめ

簡単にまとめると、以下のようになります。

  • PBX:電話回線の交通整理役
  • IVR:電話の一次対応と振り分けを行う受付役
  • CTI:電話とPCシステムを繋ぐ連携役

これらは独立して機能することもできますが、連携させることで「IVRで振り分けられた着信を、CTIで顧客情報を表示させながらオペレーターが受ける」といった、より高度で効率的な電話対応環境を構築できます。

IVR(自動音声応答システム)の主な機能

IVRには、基本的な応答・振り分け機能から、業務を大幅に効率化する応用機能、さらにはAIを活用した最新機能まで、様々なものが存在します。

必須の基本機能

まずは、ほとんどのIVRシステムに搭載されている基本的な機能です。

音声自動ガイダンス

かかってきた電話に対して、あらかじめ録音・設定しておいた音声メッセージを自動で再生する機能です。企業の第一印象を左右する重要な機能と言えます。

着信ルーティング(振り分け)

音声ガイダンスに対する顧客のプッシュ操作に応じて、着信を適切な部署や担当者に自動で振り分ける機能です。 これにより、担当外のオペレーターが電話を取る手間や、顧客を待たせてしまう「たらい回し」を防ぎます。

営業時間外アナウンス

営業時間外や休日にかかってきた電話に対し、営業時間を案内したり、Webサイトの問い合わせフォームへ誘導したりするアナウンスを自動で流す機能です。

業務を効率化する応用機能

より高度なIVRシステムには、以下のような応用機能が搭載されています。

あふれ呼・待ち呼対応

電話回線がすべて塞がっている(話し中)状態の際に、自動音声で「しばらく経ってからおかけ直しください」と案内したり、そのままお待ちいただくようガイダンスを流したりする機能です。これにより、応答できずに切れてしまう電話(あふれ呼)を減らし、機会損失を防ぎます。

折り返し電話予約(コールバック機能)

回線が混雑している場合に、顧客が電話番号を入力すれば後ほどオペレーターから折り返し電話をかける予約ができる機能です。顧客を長時間待たせることなく、満足度向上に繋がります。

SMS送信連携

電話口で伝えきれない情報をSMS(ショートメッセージサービス)で送信する機能です。例えば、WebサイトのURLや予約確認ページのリンクなどをテキストで送ることで、顧客の利便性を高めます。

CRM・SFA連携

CRM(顧客関係管理システム)やSFA(営業支援システム)と連携する機能です。着信した電話番号から顧客情報を自動で検索し、オペレーターのPC画面に表示させることができます。これにより、オペレーターは顧客情報を確認しながらスムーズな対応が可能になります。

最新トレンド:AIを活用したIVR(ボイスボット)

近年では、AI技術を活用した次世代のIVRである「ボイスボット」が注目されています。

自然な会話による対応

従来のIVRがプッシュ操作を基本としていたのに対し、ボイスボットは顧客が話す言葉(自然言語)をAIが認識・解析し、人間と会話するように自動で応答します。これにより、顧客はメニューを最後まで聞かずに用件を話すだけで済むため、ストレスが軽減されます。

音声認識・感情分析

高度なAI-IVRでは、音声認識技術に加えて、顧客の声のトーンなどから感情を分析する機能を持つものもあります。これにより、クレーム対応の初期段階でアラートを上げたり、顧客の感情に合わせた柔軟な対応シナリオに分岐させたりすることが可能になります。

IVR(自動音声応答システム)導入の5つのメリット

IVRを導入することで、企業は具体的にどのようなメリットを得られるのでしょうか。ここでは主要な5つのメリットを解説します。

メリット1:電話対応の業務効率化と生産性向上

IVRは、よくある質問や定型的な問い合わせに自動で応答したり、用件ごとに担当部署へ直接繋いだりすることで、オペレーターの対応件数を最適化します。これにより、オペレーターはより専門的で複雑な問い合わせに集中できるようになり、一人ひとりの生産性が向上します。

メリット2:人手不足の解消と人件費の削減

単純な問い合わせや電話の取り次ぎ業務をIVRが代替することで、最小限の人数で電話対応業務を運営できるようになります。これにより、オペレーターの採用コストや人件費を削減できるだけでなく、慢性的な人手不足の解消にも繋がります。

メリット3:24時間365日対応による機会損失の防止

IVRを導入すれば、オペレーターが対応できない営業時間外や休日でも、自動音声による一次対応が可能になります。予約受付や資料請求などを自動で完結させたり、折り返し電話の予約を受け付けたりすることで、ビジネスチャンスを逃しません。

メリット4:顧客満足度の向上

IVRによって「電話が繋がらない」「長時間待たされる」「部署をたらい回しにされる」といった顧客のストレスを軽減できます。用件に応じて適切な担当者にスムーズに繋がるため、問題解決までの時間が短縮され、結果として顧客満足度の向上に貢献します。

メリット5:マーケティングデータとしての活用

IVRシステムには、いつ、どの番号から、どの問い合わせメニューが多く選択されたかといったログデータが蓄積されます。これらのデータを分析することで、「顧客がどの情報に関心を持っているか」「どの時間帯に問い合わせが集中するか」といった傾向を把握し、サービス改善やマーケティング戦略に活かすことが可能です。

IVR(自動音声応答システム)のデメリットと注意点

多くのメリットがある一方で、IVR導入には注意すべき点も存在します。計画なく導入すると、かえって顧客満足度を下げてしまう可能性もあるため、デメリットを正しく理解しておくことが重要です。

デメリット1:導入・運用コストが発生する

当然ながら、IVRシステムの導入には初期費用や月額利用料といったコストが発生します。 費用はシステムの形態(クラウド型/オンプレミス型)や機能によって大きく異なります。費用対効果を慎重に見極める必要があります。

デメリット2:シナリオ設計が複雑だと顧客満足度が低下する恐れ

音声ガイダンスの階層が深すぎたり、選択肢が多すぎたりすると、顧客は目的の情報にたどり着く前に離脱してしまいます。 「オペレーターと話したいのに、なかなか繋がらない」という状況は、顧客に大きなストレスを与え、企業の印象を悪化させる原因となります。

デメリット3:システム障害のリスク

特に自社でサーバーを管理するオンプレミス型の場合、サーバーダウンなどのシステム障害が発生すると、電話応対が完全に停止してしまうリスクがあります。クラウド型の場合でも、提供事業者のサーバーに障害が発生する可能性はゼロではありません。

導入で失敗しないための注意点

上記のデメリットを踏まえ、導入で失敗しないためには以下の点に注意しましょう。

  • シンプルなシナリオ設計を心がける: 顧客が迷わないよう、選択肢は必要最小限に絞り、階層も浅く設計することが重要です。
  • 「オペレーターに繋ぐ」選択肢を必ず用意する: どの段階からでも、有人対応を希望する顧客のためにオペレーターへ繋ぐ選択肢(「0番を押す」など)を分かりやすく用意しておくことが顧客満足度を保つ鍵です。
  • 導入目的と費用対効果を明確にする: 「人件費をどれくらい削減したいのか」「機会損失を何%減らしたいのか」など、具体的な目標を設定し、導入コストに見合う効果が得られるかを事前にシミュレーションしましょう。

IVR(自動音声応答システム)の種類と料金体系

IVRシステムは、大きく「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類に分けられます。それぞれ特徴と料金体系が異なるため、自社の規模や目的に合わせて選ぶことが重要です。

クラウド型IVR

インターネット経由でIVRサービスを利用する形態です。近年主流のタイプであり、多くの企業で採用されています。

特徴・メリット

  • 自社でサーバーや専用機器を用意する必要がなく、導入がスピーディー。
  • 初期費用を安く抑えられ、月額料金で手軽に始められる。
  • システムの保守・運用はサービス提供事業者が行うため、専門知識を持つ担当者が不要。
  • Web上の管理画面から簡単に設定変更が可能。

デメリット

  • オンプレミス型に比べてカスタマイズの自由度が低い場合がある。
  • ランニングコスト(月額利用料)が継続的に発生する。

料金体系の目安

  • 初期費用: 0円〜数万円程度
  • 月額費用: 数千円〜数万円程度

オンプレミス型IVR

自社内に専用のサーバーや機器を設置してIVRシステムを構築・運用する形態です。

特徴・メリット

  • 自社の業務に合わせてシステムを柔軟にカスタマイズできる。
  • 社内の顧客データベースなど、既存の基幹システムと連携しやすい。
  • セキュリティポリシーに応じて、強固なセキュリティ環境を構築できる。

デメリット

  • サーバーや機器の購入・設置に高額な初期費用がかかる。
  • システムの構築に時間がかかる。
  • システムの保守・運用を行う専門の担当者が必要。

料金体系の目安

  • 初期費用:数十万円〜数百万円以上
  • 月額費用(保守費用):初期費用の5%〜15%程度が年間で発生することが一般的。

クラウド型とオンプレミス型、どちらを選ぶべき?

比較項目クラウド型オンプレミス型
初期費用低い(0円〜)高い
月額費用発生する保守費用が発生
導入スピード早い時間がかかる
カスタマイズ性△(制限あり)〇(自由度が高い)
システム連携△(サービスによる)〇(連携しやすい)
保守・運用提供事業者に任せられる自社で行う必要がある
おすすめの企業中小企業、スモールスタートしたい企業大企業、高いセキュリティや独自要件がある企業

【業界・目的別】IVR(自動音声応答システム)の活用事例シーン

IVRは様々な業界・目的で活用されており、その導入効果を発揮しています。

コールセンター・コンタクトセンター

最も一般的な活用シーンです。問い合わせ内容に応じて専門オペレーターへ振り分けることで、一次対応の工数を削減し、応答率の向上とオペレーターの負担軽減を実現します。

通販・ECサイト

注文受付、在庫確認、配送状況の問い合わせなどを自動化します。特にキャンペーン時など、電話が殺到する場合に効果を発揮し、機会損失を防ぎます。

金融機関(銀行・証券・保険)

口座残高照会、各種手続きの案内、資料請求の受付などに活用されます。24時間対応が可能になることで顧客の利便性を高めるとともに、金融機関に求められる高いセキュリティ基準に対応したIVRシステムが選ばれます。

病院・クリニック

診療予約の受付・変更・キャンセル、診療時間の案内などを自動化します。 職員が患者対応や本来の医療業務に集中できる環境を整え、サービス品質の向上に貢献します。

飲食店・宿泊施設

予約の受付・確認・変更を自動化します。ピークタイムの電話対応に追われることなく、接客サービスに集中できるようになります。あるホテルでは、IVR導入により電話の約5割を自動化し、スタッフの業務負荷を大幅に軽減した事例もあります。

自社に合ったIVR(自動音声応答システム)の選び方5つのポイント

数あるIVRサービスの中から、自社に最適なものを選ぶためには、以下の5つのポイントをチェックすることが重要です。

ポイント1:導入目的を明確にする

まず、「なぜIVRを導入するのか」という目的を具体的に定義します。
「人件費を削減したい」「顧客満足度を向上させたい」「24時間対応で機会損失を防ぎたい」など、目的によって必要な機能や選ぶべきサービスは異なります。

ポイント2:必要な機能を洗い出す

導入目的に基づき、自社に必要な機能をリストアップします。SMS連携、CRM連携、通話録音、AIによる音声認識など、多機能なサービスもありますが、不要な機能はコスト増に繋がるだけです。 「Must(必須)」「Want(あったら良い)」に分けて整理すると良いでしょう。

ポイント3:既存システムとの連携性を確認する

すでにCRMやSFAなどの顧客管理システムを導入している場合は、それらとスムーズに連携できるかを確認することが重要です。 連携によって、より質の高い顧客対応が可能になります。

ポイント4:サポート体制の充実度をチェックする

導入時の初期設定サポートや、導入後のトラブル発生時に迅速に対応してくれるかなど、提供事業者のサポート体制は非常に重要です。特に初めてIVRを導入する場合は、シナリオ設計の相談に乗ってくれるなど、手厚いサポートを提供している事業者を選ぶと安心です。

ポイント5:セキュリティ対策は万全か

特に顧客の個人情報を取り扱う場合、セキュリティ対策は最重要項目です。通信の暗号化、アクセス制限、システムの脆弱性対策などが十分に講じられているかを確認しましょう。金融機関や公共機関など、特に高いセキュリティが求められる場合は、オンプレミス型の導入も視野に入れるべきです。

IVR(自動音声応答システム)に関するよくある質問(FAQ)

Q1. 導入までにかかる期間はどのくらいですか?

A1. 導入期間は、クラウド型かオンプレミス型かによって大きく異なります。クラウド型の場合は、契約後すぐに利用開始できるサービスが多く、最短即日で導入可能な場合もあります。一方、オンプレミス型はシステムの設計や構築が必要なため、数週間から数ヶ月かかるのが一般的です。

Q2. 音声ガイダンスの音声は自由に変更できますか?

A2. 多くのIVRサービスでは、管理画面からテキストを入力して合成音声を作成したり、自社で録音した音声ファイルをアップロードしたりして、自由にガイダンス音声を変更できます。プロのナレーターによる音声収録をオプションで提供しているサービスもあります。

Q3. 小規模なオフィスでも導入できますか?

A3. はい、可能です。特にクラウド型のIVRサービスは、1回線・月額数千円から利用できるプランも多く、個人事業主や小規模なオフィスでも手軽に導入できます。 営業電話対策や、限られた人員での電話対応効率化に効果的です。

まとめ:IVR導入で電話業務の課題を解決し、顧客満足度向上へ

本記事では、自動音声応答システム(IVR)の仕組みからメリット・デメリット、選び方までを包括的に解説しました。

  • IVRとは:電話に自動で応答し、用件に応じて振り分けを行うシステム。
  • 主なメリット:業務効率化、コスト削減、機会損失防止、顧客満足度向上。
  • 注意点:複雑なシナリオは顧客のストレスに。シンプルな設計が鍵。
  • 種類:手軽な「クラウド型」と、高機能・高セキュリティな「オンプレミス型」がある。
  • 選び方:導入目的を明確にし、必要な機能、連携性、サポート、セキュリティを確認することが重要。

IVRは、正しく導入・運用すれば、企業の電話対応業務が抱える多くの課題を解決し、生産性と顧客満足度を飛躍的に向上させる強力なツールです。本記事を参考に、自社の課題解決に繋がる最適なIVRシステムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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監修者

マネックス証券 フィナンシャル・インテリジェンス部 暗号資産アナリスト

松嶋真倫

都市銀行にて金融実務を経験後、暗号資産関連スタートアップの創業期に参画し、市場分析・業界調査に従事。2018年にマネックスグループ入社。以降、ビットコインをはじめとするデジタルアセットからマクロ経済環境まで、金融市場を横断した調査・分析および情報発信を担う。FinTech・次世代金融領域のリサーチ統括、各種レポートや書籍の執筆、日本経済新聞など国内主要メディアへのコメント・寄稿、イベント登壇などを行う。2021年3月より現職。
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