サービス比較の記事一覧

法人保険でリスクに備えたい
カーボンクレジットを活用したい
従業員の福利厚生・教育を充実させたい
自社のECサイトを構築・運用したい

サービス比較の記事一覧

法人保険でリスクに備えたい
カーボンクレジットを活用したい
従業員の福利厚生・教育を充実させたい
自社のECサイトを構築・運用したい

オンラインサービスに決済を導入したい

オンライン決済システム・代行サービス
の関連情報


関連サービス資料を
無料で一括ダウンロード

リンク型(リダイレクト型)決済とは?仕組みを図解でわかりやすく解説|API型との違い・向いている事業

リンク型(リダイレクト型)決済とは?のサムネイル画像

SNSやメールで商品を販売したい。請求書の代わりに支払い用のURLを送って、その場でカード決済してもらいたい。そう考えたとき、自社でECサイトや決済システムを一から開発するのは、費用も時間も大きな負担になります。こうした場面で選択肢に挙がるのが「リンク型決済」です。

ただ、「リンク型決済」という言葉を調べても、リダイレクト型やAPI型といった似た用語が並び、結局どういう仕組みで、自社に向いているのかが掴みにくいという声は少なくありません。

本記事では、まずリンク型決済の仕組みと決済の流れを図解し、何が「リンク」なのかを整理します。そのうえで、リダイレクト型・API型・埋め込み型との違い、導入のメリットとデメリット、向いている事業・向いていない場面、対応サービスの選び方までを順に解説します。

仕組みと向き不向きを理解したうえで、具体的にどのサービスで始めるかを検討したい場合は、掲載サービスの紹介から、資料のダウンロードや公式サイトの確認に進めます。自社の販売スタイルに合う決済方式を選ぶ材料としてご利用ください。

オンライン決済システム・代行サービスの関連サービス資料
PR
本セクションにはプロモーションが含まれており、表示順は当社独自の基準や提携状況に基づいています。

リンク型決済とは?仕組みを図解でわかりやすく解説

リンク型決済とは、決済代行会社が用意した決済ページのURLを購入者に渡し、そのページ上でクレジットカード情報の入力から支払いまでを完結してもらう決済方式です。事業者は決済用のURLやボタンを発行するだけで、自社で決済システムを開発する必要がありません。

決済代行のゼウス(株式会社ゼウス)は、決済システムの接続方式のうち多く選ばれる一つとしてリンク型を挙げ、次のように説明しています。

リンク(画面遷移)型は、決済代行会社の決済ページに移動して全ての決済処理を行う接続方式で、システム投資と負荷はほとんどかかりません。何より大きな特徴は、お客様のクレジットカード番号を入力する決済ページは決済代行会社のWEBサイト上なので、クレジットカード情報を事業者様が保持する必要がないことです。

出典:ECサイトの決済システムを構築する際に知りたい接続方式の種類|決済代行のゼウス(株式会社ゼウス)

ポイントは、購入者がカード情報を入力する画面が「決済代行会社のサイト上」にあることです。購入者は支払いのタイミングで一度、事業者のサイトから決済代行の決済ページへ移動(遷移)します。この「決済代行の画面へ移動して支払う」という性質が、後述するメリットとデメリットの両方の根っこになります。

購入者・事業者から見た決済の流れ(フロー図)

リンク型決済は、事業者が決済用のURLを発行して購入者に送り、購入者がそのリンクから支払う流れで進みます。URLの発行から支払い完了までを順に整理します。

リンク型決済の決済の流れを6ステップで示した図。事業者が決済代行会社の管理画面で決済用URL(ボタン・QRコード)を発行し、メール・SMS・SNS・QRコードで購入者に送付。購入者はリンクを開いて事業者のサイトから決済代行会社の決済ページへ遷移し、クレジットカード情報を入力して支払う。決済データはカード会社などの決済機関で処理され、決済結果が決済代行会社を通じて事業者へ通知され、事業者が商品発送を行う。登場するのは事業者・購入者・決済代行会社の3者で、カード情報を扱うのは決済代行会社。
  1. 事業者が決済代行会社の管理画面で、決済用のURL(またはボタン・QRコード)を発行する
  2. 事業者がそのURLを、メール・SMS・SNS・QRコードなどで購入者に送る
  3. 購入者が受け取ったリンクを開き、決済代行会社の決済ページへ移動(遷移)する
  4. 購入者が決済ページでクレジットカード情報を入力して支払う
  5. 入力された決済データが、カード会社などの決済機関で処理される
  6. 決済結果が決済代行会社を通じて事業者へ通知され、事業者が商品発送(サービス提供)を行う

登場するのは、事業者・購入者・決済代行会社の3者です。事業者は決済用のURLやボタンを発行し、購入者はそのリンクから決済代行の画面へ進んで支払い、結果は決済代行を経由して事業者に届きます。カード情報を扱うのは決済代行会社であり、事業者側のサーバーをカード情報が通らない点が特徴です。

出典・参考資料(1件)

リンク型決済で仲介役を担う決済代行会社が、そもそもどのようにお金と情報の流れを取り持っているのか、その仕組み全体をより詳しく知りたい方は、以下の記事で図解とともに解説しています。

ここで言う「リンク」の正体は、決済代行会社の決済ページへ購入者を飛ばすためのURLやボタンです。このURLをどうやって購入者に届けるかは、いくつかの手段から選べます。

たとえば株式会社ROBOT PAYMENTのメールリンク決済は、決済用URLをメール・SMS(ショートメッセージサービス)などで送る仕組みとして説明されています。同社は決済用URLの共有手段として、メールで送るメールリンク型、SMSで送るSMS型、URLをもとに作成したQRコードを送るQRコード型を挙げています。

海外向けのサービスでも考え方は同じです。Stripe(ストライプ)のPayment Links(支払いリンク)は、公式サイトで「メールやSMSなど、どのチャネルでもリンクを共有できる」「リンクをQRコードや埋め込み型の購入ボタンに変換できる」と案内しています。

つまり、リンク型決済における「リンク」とは、メール・SMS・SNS・QRコード・サイトに置く決済ボタンといった形で購入者に届ける、決済ページへの入口そのものです。

出典・参考資料(2件)

リンク型決済とAPI型・埋め込み型の違い【接続方式の型比較表】

「リンク型決済」を調べると、「リダイレクト型」という言葉にも行き当たり、この2つが別物なのか同じものなのかで迷いがちです。結論から言うと、リンク型とリダイレクト型は同じ方式を指します。

決済代行各社の説明を照らし合わせると、この点は一貫しています。ゼウスは「リンク(画面遷移)型」と表記し、DGフィナンシャルテクノロジー(旧ベリトランス)はリンク方式を「決済画面へ遷移、またはポップアップ表示して支払いを行う方式」と説明します。

サブスクペイ(株式会社ROBOT PAYMENT)も、リンク決済を「画面遷移を伴う」方式と明記しています。いずれも、リンク型=画面遷移(リダイレクト)方式という同じ内容を指しています。

接続方式を大きく分けると、決済のときに自社サイトを離れて決済代行の画面へ移動する「リンク型(リダイレクト型)」、自社サイトの画面のまま決済を処理する「トークン型・API型」、自社ページの中に決済フォームを組み込む「埋め込み型・モジュール型」の3系統に整理できます。それぞれの違いを一覧にすると次のとおりです。

← 横にスクロールできます →
接続方式リンク型(リダイレクト型/画面遷移型)トークン型・API型(データ伝送型)埋め込み型・モジュール型
決済時に自社サイトを離れるか離れる
決済代行の決済ページへ遷移して支払う
離れない
自社サイトの画面のまま決済する
離れない
自社ページ内に決済フォームを組み込む
開発の重さほとんど不要
決済用のURL・ボタンを発行するだけ
中〜高
JavaScriptの組み込みやAPI開発が必要

ECカートやCMSに決済モジュールを組み込む
カード情報を自社が扱うか扱わない
決済代行会社が決済ページを提供し保持する
扱わない
カード情報をトークンに変換して処理する
実装により異なる
非保持化に対応した方式を選ぶのが基本
向く場面開発リソースがない、SNS・メールで単発や都度の販売をしたい自社サイトのデザインや購入体験を保ちたい、カートと一体で作り込みたい既存のECカートやCMSに決済機能を組み込みたい

※上記は接続方式の一般的な傾向です。実際の仕様や対応範囲は各社情報をご確認ください。

リンク型は、決済ページを決済代行会社が用意してくれるため、開発の負担がもっとも小さい方式です。一方で、決済のたびに購入者が自社サイトを離れる点が、トークン型・API型・埋め込み型との大きな違いになります。この「外部へ遷移する」性質が、次に見るメリットとデメリットに直結します。

出典・参考資料(3件)

リンク型決済を導入するメリット

ここからは、リンク型決済を導入するメリットを整理します。多くは「決済代行の画面へ遷移して支払う」という仕組みから生まれる利点です。

  • システム開発が不要:決済用のURLやボタンを発行するだけで始められ、決済システムを自社で作る必要がありません
  • 自社ECサイトがなくても販売できる:SNS・メール・SMSでリンクを送れば、専用のネットショップを持たなくても代金を受け取れます
  • 単発・都度の取引と相性が良い:金額や商品が毎回変わる取引でも、その都度URLを発行して案内できます
  • 導入・運用の手間が小さい:管理画面からの操作が中心で、専門知識がなくても運用しやすい方式です

これらの中でも、事業者にとって見落とされがちで重要なのが、カード情報を自社で持たなくて済むという点です。次に詳しく見ていきます。

カード情報を自社で持たない仕組み(PCI DSS 負担が軽い)

リンク型決済では、購入者がカード番号を入力する決済ページが決済代行会社のサイト上にあります。そのため、事業者のサーバーをカード情報が通らず、事業者はカード情報を保持しません。ゼウスも、リンク型の特徴として「クレジットカード情報を事業者様が保持する必要がないこと」を挙げています。

カード情報を自社で保存・処理・伝送しないことは、カード業界のセキュリティ基準であるPCI DSS(Payment Card Industry Data Security Standard)への対応負担を軽くします。

PCI SSC(PCI Security Standards Council)は、カード情報の取り扱いをPCI DSSに準拠した第三者へ完全に外部委託し、自社で電子的にカード情報を保存・処理・伝送しない加盟店について、次のように説明しています。

SAQ A merchants may be either e-commerce or mail/telephone-order merchants (card-not-present) and do not store, process, or transmit any account data in electronic form on their systems or premises.(SAQ Aの加盟店は、ECまたは通信販売・電話注文(非対面)の加盟店で、自社のシステムや施設内で電子的な形式のカード情報を保存・処理・伝送しない事業者です。)

出典:Important Updates Announced for Merchants Validating to Self-Assessment Questionnaire A|PCI Security Standards Council

ここでの「SAQ A」とは、カード情報の取り扱いを決済代行に任せ、自社ではカード情報を保存・処理・伝送しない加盟店向けの、最も簡易な自己評価の区分を指します。

カード情報を決済代行会社に任せ、自社では保持しないリンク型決済は、この考え方に沿った方式です。自社でカード情報を扱う場合に比べ、事業者が満たすべきセキュリティ要件の範囲が狭くなり、対応の負担を抑えられます。

出典・参考資料(2件)

リンク型決済のデメリット・導入前の注意点

手軽さの一方で、リンク型決済には仕組みに由来する注意点もあります。導入前に押さえておきたいポイントを3つに分けて解説します。

外部の決済画面へ遷移することによる離脱・購入完了率への影響

リンク型決済では、購入者が支払いのときに一度、事業者のサイトから決済代行の決済ページへ移動します。この画面の切り替わりで、購入者が「別のサイトに飛んだ」と感じたり、見慣れない画面に不安を覚えたりすると、支払いを止めてしまう可能性があります。仕組み上、外部への遷移が一段はさまるため、自社サイト内で決済が完結する方式と比べて、この離脱リスクが生まれやすい点は理解しておく必要があります。

ただし、遷移がどの程度、購入完了率に影響するかは、商品単価・購入者の層・導線の作り方によって大きく変わります。「外部遷移で完了率が何パーセント下がる」といった一律の数値で語れるものではありません。影響を抑えるには、案内文で決済代行の画面へ移動する旨をあらかじめ伝える、信頼できる決済代行のロゴやサービス名を示す、決済ページの表示を速く保つといった工夫が有効です。

決済画面をカスタマイズしにくい(自社ブランド体験の制約)

決済ページは決済代行会社が用意するため、デザインを自社サイトほど自由には作り込めません。ロゴや一部の表示を変えられる範囲を用意しているサービスもありますが、基本的には決済代行が提供する画面の枠の中での調整にとどまります。購入体験のすべてを自社ブランドで統一したい場合には、この制約が気になる場面もあります。

決済URLの誤送信・到達性・有効期限のリスク

リンク型決済は、決済用URLをメールやSMSで購入者に送る運用が中心です。この運用ならではの注意点として、送信先を間違える誤送信、メールが迷惑メールと判定されて届かない到達性の問題があります。案内文やドメインを整え、URLが確実に届く運用を意識する必要があります。

また、決済用URLに有効期限が設定される場合があり、期限を過ぎると購入者が支払えなくなります。有効期限の有無や長さはサービスによって異なるため、利用するサービスの仕様を事前に確認しておくと安心です。

リンク型決済が向いている事業・向いていない場面【シーン別】

ここまでの仕組みとメリット・デメリットを踏まえて、リンク型決済が自社に向いているかを判断できるよう、向いている場面と向いていない場面を整理します。

向いているのは、決済を手早く始めたい・自社サイトを持たずに販売したいケースです。具体的には次のような事業が挙げられます。

  • 個人事業主・フリーランスが、請求書代わりに支払いURLを送って代金を受け取りたい
  • SNSやライブ配信で商品を紹介し、その場でリンクから購入してもらいたい
  • 金額や内容が都度変わる単発の取引を、その都度URLを発行して決済したい
  • イベントやセミナーの参加費を、開催前に事前決済で回収したい

Square(スクエア)の公式ガイドも、リンク決済を「複数のお客さまに同じ内容・同じ金額を請求する場合におすすめの機能」と位置づけており、同じ料金の商品や参加費を多くの人に案内する用途と相性が良いことがわかります。

一方で、向いていない場面もあります。常時大量の注文を自社サイトでさばく本格的なECや、購入から決済までの体験をすべて自社ブランドで作り込みたい場合です。こうしたケースでは、決済のたびに外部へ遷移するリンク型よりも、自社サイト内で決済が完結するトークン型・API型や、カートに組み込む埋め込み型のほうが適しています。自社の販売規模と、購入体験をどこまで作り込みたいかで選び分けるのが基本です。

出典・参考資料(1件)

リンク型決済に対応したサービスの選び方と比較のポイント

リンク型決済に対応したサービスを選ぶときは、次の観点を自社の使い方に照らして確認すると、比較がしやすくなります。

  • 費用:初期費用・月額費用・決済手数料・振込手数料の組み合わせ。単発利用が中心なら、固定費より決済手数料の水準が効きます
  • 対応決済手段:クレジットカードのほか、コンビニ決済・QR/コード決済など、購入者に用意したい支払い方法に対応しているか
  • 入金サイクル:売上が事業者に入金されるまでの日数。資金繰りに直結するため、締め日と入金日の確認が欠かせません
  • URL・決済ボタンの作りやすさ:管理画面からURLを発行できるか、QRコードや購入ボタンに変換できるか、共有手段(メール・SMS・SNS)は足りるか
  • サポート・拡張性:導入時のサポート体制と、将来フォーム型やAPI連携へ広げられるかどうか

次の比較表では、このうち費用・対応決済手段・入金サイクル・リンクの作成手段を横並びに整理しています。サポート体制や将来の拡張性は表に含めていないため、各サービスの資料や公式サイトで確認してください。

← 横にスクロールできます →
サービス名Paysys(ペイシス)サブスクペイSquare(スクエア)Stripe(ストライプ)
リンクの作成・共有手段管理画面から請求URL・QRコードを発行
メール・SMS・SNSで案内
メールリンク決済でURLを発行
メール・SMS・LINEなどで送付
オンラインチェックアウト(リンク決済)
コード不要でリンク発行、QR・購入ボタンにも変換
メール・SMS・SNSで共有
Payment Links(支払いリンク)
コード不要で決済ページ作成、QR・購入ボタンにも変換
メール・SMSなど各チャネルで共有
対応決済手段クレジットカード5ブランド/PayPay/コンビニ/ペイジー/バーチャル口座(銀行振込)クレジットカード/口座振替/コンビニ/銀行振込/掛け払い 等クレジットカード6ブランド/Apple Pay・Google Pay
(リンク決済は電子マネー・QR非対応)
クレジットカード/コンビニ/銀行振込/PayPay 等
初期・月額費用初期費用0円(BtoB限定プラン)
月額 要問い合わせ
初期費用 要問い合わせ
月額 要問い合わせ
初期費用0円
月額0円
初期費用0円
月額0円(従量課金のみ)
決済手数料〜1.99%(BtoB限定プラン)
BtoCは個別見積
クレジットカード2.5%〜+7円/件
口座振替85円/件
リンク決済3.6%(オンライン)国内カード3.6%(ブランド一律)/コンビニ3.6%
銀行振込1.5%/PayPay3.98%〜
入金サイクル月1回または月2回公式に明示なし三井住友・みずほは翌営業日
他行は毎週水曜締め・金曜振込(振込手数料無料)
既定は手動
週次(曜日選択可・4営業日前締め)・月次も選択可
詳細情報公式資料を見る公式資料を見るサービス詳細を見る公式サイト

※費用・手数料・対応決済手段は各社の公式情報をもとにした2026年7月時点のものです。多くが個別見積・要問い合わせのため、BtoB/BtoCや契約条件により異なります。最新の詳細は各サービスの資料・公式情報をご確認ください。

リンク型決済に対応したサービスは、ここで取り上げた4つ以外にも数多くあります。リンク型に限らず決済方式や費用まで含めてオンライン決済サービス全体を見比べ、自社の販売スタイルに合う一つを選びたい場合は、以下の記事で主要サービスを実店舗・EC・サブスクといった使い方別に比較しています。

リンク型決済に対応したおすすめ決済サービス(個別紹介)

ここからは、リンク型決済に対応したサービスを個別に紹介します。それぞれの成り立ちや得意な場面が異なるため、自社の使い方と照らし合わせて確認してください。

大まかな目安としては、個人やSNS・ライブ配信で手早く始めたい場合はSquareやStripe、継続課金や複数の決済手段もまとめて扱いたい場合はサブスクペイ、BtoBの請求URL決済を中心に据えたい場合はPaysysが検討しやすい選択肢です。

Paysys(ペイシス)(株式会社ペイメントフォー)

Paysys(ペイシス)のウェブサイト

システム開発が不要で導入できるオンライン決済サービスが、株式会社ペイメントフォー(旧メタップスペイメント、2025年に社名変更)の提供するPaysys(ペイシス)です。メールリンク型決済を中核に、フォーム型決済、API連携方式の3タイプを用意しており、リンク型で手軽に始めて、必要に応じて自動化まで広げられる構成が特徴です。

管理画面から請求用のURLを作成し、メール・SMS・SNSなど事業者の運用に合わせた方法で購入者に案内できます。クレジットカード、コンビニオンライン、PayPay、ペイジー、バーチャル口座など幅広い決済手段に対応し、BtoBに特化した料金プランも用意されています。PCI DSS SAQ Type-D準拠、ISMS認定、プライバシーマーク認定を取得しており、セキュリティ面の体制も整えられています。

出典・参考資料(1件)

こうした「システム開発が不要」という設計が生まれた背景について、提供元の株式会社ペイメントフォーはインタビューで次のように説明しています。

仙名氏
株式会社ペイメントフォー ペイメントソリューション部WEB決済グループマネージャー
仙名氏
独自インタビューより

もともと当社は決済システムのみを販売する決済代行会社でした。お客様に導入いただく際は、お客様側でサイトやシステムをご用意いただき、開発をしていただいたうえでご利用いただくという流れでした。ただ、そうなると開発コストが数百万円かかったり、システム担当者がいない会社では人を雇わなければいけなかったり、外注しなければいけなかったりと、結局「こんなにコストや手間かかるなら導入できない」というケースが多くありました。そういった方々にも決済サービスをご利用いただきたいという思いから、誰でも簡単に導入できる決済サービスとしてPaysysを開発しました。

サブスクペイ(株式会社ROBOT PAYMENT)

サブスクペイのウェブサイト

株式会社ROBOT PAYMENTのサブスクペイは、継続課金の運用に強みを持つ決済プラットフォームです。対応決済手段の一つにメールリンク決済を備えており、決済用URLをメール・SMS・LINEなどで送って支払ってもらう、リンク型の使い方にも対応します。

クレジットカード決済のほか、口座振替・コンビニ決済・銀行振込・掛け払いなど幅広い決済手段を扱えるため、都度のリンク決済と定期的な継続課金を同じ管理画面でまとめて運用したい事業者に向いています。SaaS・オンラインサロン・教室・スクール・定期購入など、継続的な取引を含む業種でも活用しやすい設計です。

出典・参考資料(1件)

Square(スクエア)

Square(スクエア)のウェブサイト

Square(スクエア)のリンク決済(オンラインチェックアウト)は、コーディングなしで決済リンクを作成できる機能です。商品名と価格を入力するだけで商品の購入ページが完成し、そのリンクを購入者に共有すれば、リンクからクレジットカードで支払ってもらえます。

ネットショップを別に用意しなくても始められ、同じ内容・同じ金額を複数の購入者に案内する用途に向いています。対面決済のサービスとも共通のアカウントで扱えるため、実店舗とオンライン販売を並行して行う事業者にとって、決済手段をまとめやすい選択肢です。

出典・参考資料(1件)

Stripe(ストライプ)

Stripe(ストライプ)のウェブサイト

Stripe(ストライプ)は、「Payment Links(支払いリンク)」という名称でリンク決済機能を提供しています。公式サイトでは、Webサイトがなくてもコード不要で決済ページを作成し、リンクを購入者に共有できると案内されています。

同じ支払いリンクを複数の顧客・複数のチャネルで使い回せ、リンクをQRコードや埋め込み型の購入ボタンに変換することもできます。開発者向けのAPIも充実しているため、まずはリンク型で手軽に始め、事業の拡大に合わせて自社サイトへの組み込みや高度な決済フローへ広げていく使い方にも向いています。

出典・参考資料(1件)

まとめ

リンク型決済は、決済代行会社が用意した決済ページのURLを購入者に渡し、そのページで支払いを完結してもらう方式です。リンク型・リダイレクト型・画面遷移型は同じ方式を指し、決済のときに購入者が自社サイトから決済代行の画面へ移動する点が、トークン型・API型・埋め込み型との違いになります。

開発が不要で、SNSやメールで手軽に販売でき、カード情報を自社で持たずに済むといったメリットがある一方、外部への遷移による離脱、決済画面のカスタマイズの制約、URLの運用リスクといった注意点もあります。自社の販売規模と、購入体験をどこまで作り込みたいかを軸に、リンク型が合うかを見極めてください。そのうえで、対応サービスの費用や対応決済手段を比較し、自社に合う一つを選んでください。

リンク型決済に関するよくある質問(FAQ)

Q. リンク型決済とは何ですか?

A. リンク型決済とは、決済代行会社が用意した決済ページのURLを購入者に渡し、そのページ上でクレジットカード情報の入力から支払いまでを完結してもらう決済方式です。事業者は決済用のURLやボタンを発行するだけでよく、自社で決済システムを開発する必要がありません。ここで言う「リンク」とは、メール・SMS・SNS・QRコード・サイトの決済ボタンなどの形で購入者に届ける、決済ページへの入口を指します。

Q. リンク型決済とリダイレクト型決済は違うものですか?

A. リンク型決済とリダイレクト型決済は、基本的に同じ方式を指します。どちらも、購入者が支払いのときに自社サイトから決済代行会社の決済ページへ移動(遷移)して支払う仕組みです。決済代行会社によって「リンク型」「リンク(画面遷移)型」「リダイレクト型」と呼び方は分かれますが、指している内容は同じと考えて問題ありません。

Q. リンク型決済とAPI型決済は何が違いますか?

A. リンク型決済とAPI型決済の最大の違いは、決済のときに購入者が自社サイトを離れるかどうかです。リンク型は決済代行の決済ページへ遷移して支払うため開発はほとんど不要な一方、API型(トークン型)は自社サイトの画面のまま決済を完結できますが、JavaScriptの組み込みやAPI開発が必要になります。手軽さを優先するならリンク型、自社サイト内の購入体験を保ちたいならAPI型が向いています。

Q. リンク型決済はECサイトがなくても使えますか?

A. リンク型決済は、自社ECサイトを持っていなくても利用できます。決済用のURLやボタンを発行し、メール・SMS・SNSなどで購入者に送れば、専用のネットショップを構築しなくても代金を受け取れます。ECサイトの開発費用や時間をかけずに、決済だけを手早く始めたい事業者に向いた方式です。

Q. リンク型決済は外部の決済画面へ遷移することで購入をやめられやすくなりますか?

A. リンク型決済は仕組み上、自社サイト内で決済が完結する方式に比べて離脱が起きやすい面があります。支払いのときに購入者が決済代行の画面へ移動するため、「別のサイトに飛んだ」という不安から支払いを止めてしまう可能性があるためです。

ただし影響の大きさは商品単価・購入者の層・導線の作り方によって変わり、「外部遷移で完了率が何パーセント下がる」といった一律の数値では語れません。案内文で決済代行の画面へ移動する旨を事前に伝える、信頼できる決済代行のロゴやサービス名を示すといった工夫で、影響を抑えられます。

Q. リンク型決済の支払いは安全ですか?カード情報はどう扱われますか?

A. リンク型決済では、購入者のカード情報は決済代行会社の決済ページで処理され、事業者側のサーバーを通らないため、事業者はカード情報を保持しません。カード情報を自社で保存・処理・伝送しないことは、カード業界のセキュリティ基準であるPCI DSS(Payment Card Industry Data Security Standard)への対応負担を軽くします。

決済代行会社が高度なセキュリティ対策を担う仕組みのため、事業者が自社でカード情報を扱う場合に比べ、満たすべきセキュリティ要件の範囲を抑えられます。

出典・参考資料(1件)

Q. リンク型決済はどんな事業や販売スタイルに向いていますか?

A. リンク型決済は、決済を手早く始めたい事業者や、自社サイトを持たずに販売したい事業者に向いています。個人事業主・フリーランスの請求書代わりの支払い、SNSやライブ配信での販売、金額が都度変わる単発取引、イベントやセミナーの事前決済などが代表的な用途です。

逆に、常時大量の注文を自社サイトでさばく本格的なECや、購入体験をすべて自社ブランドで作り込みたい場合は、決済のたびに外部へ遷移するリンク型よりも、API型や埋め込み型のほうが適しています。

Q. リンク型決済の費用や入金サイクルはどのくらいですか?

A. リンク型決済の費用は、初期費用・月額費用・決済手数料・振込手数料の組み合わせで決まり、サービスによって幅があります。初期費用・月額費用が0円で決済手数料のみのサービスもあれば、月額制のサービスもあります。

入金サイクル(売上が事業者に入金されるまでの日数)もサービスごとに異なり、資金繰りに直結するため事前の確認が欠かせません。単発利用が中心の場合は、固定費よりも決済手数料の水準が実際の費用に効いてきます。

オンライン決済システム・代行サービスの料金・手数料を一括チェック

MCB FinTechカタログでは、リンク型決済に対応したオンライン決済サービスの最新資料をまとめてダウンロードいただけます。費用・対応決済手段・入金サイクルを比較し、自社に合うサービスを効率的に見つけるための材料としてご活用ください。

MCB FinTechカタログに掲載しませんか?

MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。

監修者

マネックス証券 フィナンシャル・インテリジェンス部 暗号資産アナリスト

松嶋真倫

都市銀行にて金融実務を経験後、暗号資産関連スタートアップの創業期に参画し、市場分析・業界調査に従事。2018年にマネックスグループ入社。以降、ビットコインをはじめとするデジタルアセットからマクロ経済環境まで、金融市場を横断した調査・分析および情報発信を担う。FinTech・次世代金融領域のリサーチ統括、各種レポートや書籍の執筆、日本経済新聞など国内主要メディアへのコメント・寄稿、イベント登壇などを行う。2021年3月より現職。
記事内でご紹介している製品・サービスは監修者が選定したものではなく、編集部が独自に選定したものです。
監修者は記事の内容について監修しています。
オンライン決済システム・代行サービスの関連サービス資料

PR

本セクションにはプロモーションが含まれており、表示順は当社独自の基準や提携状況に基づいています。

関連記事

新着記事