英語学習向けeラーニング比較25選｜オンライン英会話・TOEIC対策・総合LMSの違いと法人向けの選び方

社員の英語力を底上げしたいものの、対面の集合研修はコストも時間も合わず、全社に広げにくい——そう感じている人事・人材開発の担当者は少なくありません。海外取引やインバウンド対応、グローバル人材の育成が進むなかで、時間や場所を選ばず学べる英語学習向けのeラーニングを導入する企業が増えています。

ただ、ひとくちに英語学習向けeラーニングといっても、講師と話すオンライン英会話、アプリで自己学習する型、TOEIC対策に特化した型、英語を含む多領域の研修をまとめて配信する総合LMS型まで、提供形態は大きく異なります。自社の目的が「話す力の強化」なのか「TOEICスコアの底上げ」なのか「全社的な英語力の底上げ」なのかによって、選ぶべき型は変わってきます。

本記事では、法人向けに導入できる英語学習向けeラーニング25サービスを、提供形態の4タイプ別に比較・解説します。料金体系や対応スキルに加え、受講の進捗管理・効果測定・LMS連携といった、予算承認や運用に直結する法人ならではの選定観点を整理しました。比較検討段階の担当者が、自社の目的と運用体制に合うサービスを選ぶための材料としてご活用ください。

また、自社の目的や運用体制に合った提供形態・サービスの当たりをつけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。目的・学習スタイルから代表的なサービスを絞り込んで提示します。ぜひこちらもご活用ください。

この記事で比較する範囲（法人向け・英語学習用途）

本記事は、社員の英語力向上のために英語学習向けのeラーニング・オンライン英会話を法人契約で導入したい担当者に向けて、英語学習を主軸にしたサービスと、英語コースを備えた総合LMSを合わせて25サービス取り上げます。英語を提供しない個人向け専用のサービスや、英語コンテンツが確認できない汎用ツールは対象に含めていません。

総合LMS型については、英語がどのような形で提供されるか（自社講座か、提携ライブラリ経由か、有償の追加コンテンツか）も個別に明記します。

英語に限らず階層別研修やコンプライアンスなども含めて社員教育の基盤全体を整えたい場合は、総合的なeラーニング・LMSを横断で比較した記事のほうが目的に合います。英語学習を含む総合LMSの全体像は、そちらもあわせてご覧ください。

英語学習向けeラーニングとは？

英語学習向けeラーニングとは、社員がパソコンやスマートフォンを使い、時間や場所を選ばず英語を学べるオンライン学習サービスの総称です。講師とのオンライン英会話でアウトプットを鍛えるものから、アプリで単語・リスニング・発音を自己学習するもの、TOEICなどの試験対策に特化したもの、英語を含む多領域の研修コンテンツをLMS（学習管理システム）で配信するものまで、提供形態は幅広く分かれています。

法人で導入する場合、個人向けサービスとの違いは「受講状況を管理者が把握できるか」にあります。誰がどこまで学習したか、テストのスコアがどう推移したかを管理画面で可視化し、受講を促したり効果を測定したりできる点が、法人向けプランの中心的な価値です。学習コンテンツそのものの質に加えて、この管理・運用の仕組みが自社の体制に合うかどうかが、選定の分かれ目になります。

英語学習向けeラーニングでできること・主な機能

サービスによって得意領域は異なりますが、法人向けの英語学習eラーニングは一般的に以下のような機能を備えています。学習コンテンツ側の機能と、管理者側の運用機能の両面から確認しておくと、比較の軸が定まります。

提供形態タイプ別の特徴

英語学習向けeラーニングは、「どう学ぶか」という学習手段によって大きく4つのタイプに分けられます。自社の目的や、社員がどのくらいの時間を学習に充てられるかによって、向いているタイプは変わります。まずは全体像を押さえましょう。

オンライン英会話・実践スピーキング型

講師とのマンツーマンレッスンを軸に、実際に英語を話す量を確保するタイプです。フィリピン人講師を中心に低価格でレッスン回数を確保できるサービスから、ビジネス特化・ネイティブ講師・カランメソッドなど特色を打ち出すサービスまで幅があります。会議やプレゼン、海外拠点とのやり取りなど「話す場面」が具体的にある企業に向きます。受講には予約や時間確保が必要なため、受講率をどう維持するかが運用の鍵になります。

自己学習アプリ・AIトレーニング型

スマートフォンアプリで、単語・リスニング・スピーキングを隙間時間に自己学習するタイプです。AIが発音を採点したり、正答状況に応じて出題を調整したりすることで、講師レッスンより低コストで多人数に展開しやすいのが特徴で、AIを相手に会話を練習するスピーキング特化のアプリもこのタイプに含みます。

全社的な英語力の底上げや、レッスン型と組み合わせた自主学習の土台づくりに向きますが、学習が個人任せになりやすいため、継続を促す仕組みの有無が効果を左右します。

TOEIC・スコア対策特化型

TOEICをはじめとする試験のスコアアップに焦点を当てたタイプです。頻出問題の演習やレベル別カリキュラム、想定スコアの判定機能などを備え、学習の成果を数値で追いやすいのが強みです。昇進・海外赴任の要件としてTOEICスコアを設定している企業や、研修効果を明確な指標で示したい場合に向きます。

このタイプには、TOEIC対策を専業とするサービスと、TOEIC対策を軸にしつつビジネス英語や複数コースも扱う総合寄りのサービスの両方が含まれます。純粋にスコアだけを伸ばしたい場合と、スコアと実務英語を並行したい場合とで、選ぶサービスは変わります。

総合LMS・汎用研修に英語を含む型

英語を含む多領域の研修コンテンツを、1つのLMS（学習管理システム）で配信・管理するタイプです。英語専業のサービスに比べると英語コンテンツの深さは限定的な場合がありますが、階層別研修やビジネススキル、コンプライアンスなどとまとめて受講管理できる点が利点です。英語だけでなく社員教育全体の基盤を一本化したい企業や、まずは幅広い教材の一部として英語に触れさせたい場合に向きます。

この総合型でまとめたい研修のうち、コンプライアンス分野をeラーニングで整えたい場合は、コンプライアンス研修に特化したサービスを比較した以下の記事も参考になります。

法人向け英語学習eラーニングの選び方

提供形態のタイプが把握できたら、自社の目的・運用体制に照らして具体的なサービスを絞り込みます。ここでは、比較検討段階でつまずきやすい3つの観点を整理します。

学習目的から提供形態を選ぶ

最初に決めたいのは「何のために英語を学ばせるのか」です。目的が定まると、選ぶべき提供形態はおのずと絞られます。海外拠点や顧客とのやり取りで話す力が要るならオンライン英会話型、昇進要件などでTOEICスコアを求めるならスコア対策特化型、部署を問わず全社的に英語力を底上げしたいなら低コストで展開しやすい自己学習アプリ型や総合LMS型が候補になります。

目的が複数あるなら、レッスン型とアプリ型を組み合わせられるサービスや、両方を提供する事業者を軸に検討すると無理がありません。この目的から型への対応づけは、記事内の選定診断ツールでも確認できます。

進捗管理・LMS連携・効果測定で選ぶ

法人導入では、学習コンテンツと同じくらい「管理・可視化の仕組み」が重要です。受講者ごとの学習時間や進捗、テストスコアを管理画面で把握できるか、未受講者へのリマインドや部署別の集計に対応するかを確認します。既存のLMSやタレントマネジメントシステムと学習履歴を連携できると、研修全体の運用がスムーズになります。

あわせて、レベル判定テストやTOEIC想定スコアなどで学習前後の伸びを数値で示せるかも確認しておくと、予算確保や効果報告の根拠になります。管理機能の有無は料金プランによって変わることが多いため、法人プランの範囲を個別に確かめるのが確実です。

継続の仕組み・社員間のレベル差への対応で選ぶ

英語学習eラーニングの導入でつまずきやすいのが「受講が続かず形骸化する」ことです。ゲーミフィケーションやコーチング、定期的な学習リマインド、少人数のグループ受講など、継続を後押しする仕組みがあるかを見ておくと、導入後の受講率に差が出ます。

あわせて、社員によって英語レベルの差が大きい場合は、レベル判定に基づいて教材が自動で調整される（アダプティブ）サービスや、初級から上級まで幅広いコースを持つサービスが適します。自社の受講者層を思い浮かべながら、続けられる設計かどうかを判断しましょう。

【比較表】英語学習向けeラーニング25選の料金・対応スキル・進捗管理を比較

本記事で紹介する法人向け英語学習eラーニング25サービスを、提供形態タイプ別に一覧で比較します。料金の目安（法人料金を非開示とするサービスは「要問い合わせ」）、主な対応スキル、進捗管理・管理機能、法人契約の条件を横並びで確認できます。サービス名をクリックすると、各サービスの詳しい紹介に移動します。

※料金・機能は2026年8月時点の各社公式サイトの公表情報に基づきます。多くのサービスが法人向け料金を非公開としているため「要問い合わせ」と表記し、参考として個人向けや一部プランの公開価格を併記しています（税込・税抜は各社の公表表記に従うため統一していません）。最新の内容・自社条件での金額は各社にご確認ください。

提供形態タイプ別のサービス個別紹介

ここからは、25サービスを提供形態の4タイプ別に紹介します。各サービスの提供形態・料金・対応スキル・進捗管理・法人契約の条件を、公式情報にもとづいて整理しました。自社の目的に近いタイプから読み進めてください。

オンライン英会話・実践スピーキング型

レアジョブ英会話（法人向け）

レアジョブ英会話の法人向けビジネス英会話コースは、学研ホールディングス傘下のレアジョブの子会社である株式会社プロゴスが提供する、フィリピン人講師によるマンツーマンのオンライン英会話です。1レッスン25分を、パソコンのブラウザやスマートフォンから、早朝6時から深夜1時までの時間帯で受講でき、ビジネス英語に特化した7カテゴリーの教材を用意しています。

料金は毎日25分プランが月額12,980円、月12回プランが13,970円、月15回プランが16,870円（いずれも税込）です。ただし法人契約時の請求単位（1名ごとか包括契約か）は公式ページに明示がなく、要問い合わせとなります。受講状況の確認や受講促進メールの送信ができる有償オプション「モニタリングサイト」により、管理者が受講管理を行えます。

公式サイトでは法人導入実績4,000社、累計会員数100万人、累計レッスン提供回数6,000万回を掲げています（時点の表記は明示なし）。講師は約6,000名が在籍しています。

Bizmates（ビズメイツ）

Bizmatesは、東証グロース上場のビズメイツ株式会社が運営するビジネス特化型のオンライン英会話です。講師は全員がビジネス経験者という条件で採用され、3,000種類以上の独自カリキュラムを業種・職種・レベル別に用意しています。レッスンは1回25分のマンツーマン形式です。

法人向けには、従業員が任意で受講し初期費用0円・1名・月単位契約で始められる「自己啓発プラン」と、企業が一括契約する「法人契約プラン」があります。ただし法人契約プランの人数規模別の料金は公開されておらず、見積りフォームでの個別確認が必要です。コーチング形式（30分×月4回）は月額39,600円で提供しています。

管理者向けには、受講状況を可視化するダッシュボード、受講データのCSVダウンロード、受講状況に応じたアラートメール、受講証明書の発行機能を備えます。法人導入は2026年1月時点で1,600社を突破しています。

ECCオンラインレッスン（法人向け）

ECCオンラインレッスンは、株式会社ECCが運営するマンツーマンのオンライン語学レッスンです。英語に加えて中国語・韓国語・フランス語など計7言語に対応し、1回25分のレッスンを、開始5分前まで予約できる自由予約制で受講できます。企業・教育機関向けの相談窓口も用意されています。

レベル別カリキュラムや理解度チェックで到達度を確認でき、教育・訓練サービスの国際規格ISO29993を取得しています（個人向けオンライン言語学習サービスの範囲での取得）。7言語を一つの窓口でまかなえるため、英語以外の言語ニーズがある企業にも対応できます。

料金は、個人向けプランでは入会金・教材費が0円で月4回3,520円からですが、法人契約は料金体系が異なると案内されており、具体額は公開されていません（要問い合わせ）。

ネイティブキャンプ for Business（法人向け）

ネイティブキャンプ for Businessは、予約不要・回数無制限で24時間365日レッスンを受けられるオンライン英会話の法人プランです。企業が従業員向けに一括契約し、専用の法人マイページから受講者の追加や進捗管理を行います（定期メンテナンス時間帯を除く）。

料金は、今すぐレッスンを回数無制限で使える法人スタンダードプランが1アカウント月額7,480円、予約レッスンが暦日1回付く法人プレミアムプランが9,350円（いずれも税込）です。契約は毎月5アカウント以上、1アカウントにつき3か月以上の継続が条件となります。カランメソッドやネイティブ講師の受け放題オプションも追加できます。

法人マイページでは、受講者のレッスンデータやAIスピーキングテストのスコアを確認・ダウンロードでき、管理者は最大5名まで登録できます。教材はビジネス英会話・TOEIC対策・職種別英会話など32,000種類以上から選べます。

DMM英会話 for Business

DMM英会話 for Businessは、合同会社DMM.comが法人向けに提供するオンライン英会話研修サービスです。世界120か国以上・10,000名以上の講師から、ノンネイティブ・ネイティブ・日本人講師を目的に応じて選べ、15,000種類以上の教材を1名から利用できます。レッスンは24時間365日受講可能です。

ビジネススタンダードプランは毎日1レッスンが1名あたり月額9,070円、毎月8レッスンが6,250円（いずれも税抜）です。ネイティブ講師も選べるビジネスプラスネイティブプランは、毎日1レッスンで25,340円となります。初期費用は不要で、1名・1か月から契約できます。

受講状況や英語レベルをリアルタイムで把握できる法人向け管理サイトを無償で提供し、アカウント作成やプラン変更もDMM側が代行します。業種・職種別教材を追加する「ビジネス英会話オプション」（月額3,000円）や、日本人コーチが伴走する法人向けコーチングも選べます。

QQ English for Business

QQ English for Businessは、株式会社QQEnglishが提供するフィリピン人正社員教師によるオンライン英会話の法人向け研修です。講師は国際資格TESOLを保有し、在宅ではなく専用オフィスからレッスンを配信します。レッスンは1対1形式で、ZoomまたはQQ English独自のツールを利用します。

英国発の反復トレーニング「カラン・メソッド」を軸に据えたオンライン英会話です（QQ EnglishはCallan School公式認定校）。電話応対や会議・プレゼンを扱うBusiness English、TOEIC 550点相当以上を前提とするGlobal Business Skills、業種別のAI生成カリキュラム（AIGC英会話）などを組み合わせられ、セブ島の語学学校への研修派遣も選べます。

料金は目的に合わせた個別提案制で、公式サイトに具体額の記載はなく要問い合わせです（問い合わせから5営業日以内に見積り）。法人向けには最大5回の無料体験レッスンが用意され、導入実績は600社以上とされています。

Cambly for Business

Cambly for Businessは、米国Cambly Inc.が提供するネイティブ講師によるオンライン英会話の法人向けプランです。米・英・豪・加などの1万人以上の講師から、ビジネス英語や発音矯正など目的に応じて選び、予約なしで24時間いつでもレッスンを開始できます（事前予約も選択可）。

レッスンは自動で録画・文字起こしされ、受講者と管理者の双方が内容を振り返れます。CEFR準拠のレベルチェックで習熟度を可視化でき、管理者向けには受講状況を一覧できる管理画面が用意されています。

法人プランの利用は5名以上が条件で、料金は公開されておらず、無料相談を経た個別見積りとなります。公式サイトでは導入企業2,000社以上と案内しています（集計時点の表記はなし）。

hanaso biz（ハナソビズ）

hanaso bizは、個人向けオンライン英会話「hanaso」を運営する株式会社アンフープの法人向けサービスです。フィリピンの大学在学・卒業生を中心とした講師による1回25分のマンツーマンレッスンと、英語講師・関正生氏が監修した復習システム「hanaso Bizメソッド」を組み合わせています。

hanaso Bizメソッドは、レッスンで学んだフレーズを、苦手なものほど高い頻度で自動出題する仕組みです。人事・営業・工場など職種別の教材を用意し、AIによるスピーキング評価（AIアセスメント、月額990円のオプション）も選べます。

契約は1名から可能で、入会金・教材費・初期費用はいずれも不要です。個人向け料金は月4回4,730円から毎日25分15,730円まで（税込）ですが、法人契約は企業のニーズに合わせたカスタマイズ提案となり、単価は要問い合わせです。管理者向けには受講状況や1人ごとの習得状況・進捗を把握できるシステムと、専任営業担当のサポートが付きます。

TOP ESL

TOP ESLは、株式会社ジージーが法人・教育機関に特化して提供するオンライン英会話です。一般消費者向けには販売せず、企業や学校ごとにプログラム・料金・教材をカスタマイズする方針を掲げ、レッスンはセブ島のグループ直営語学学校IDEA Educationから配信されます。

マンツーマン形式で、法人向けには11コース（うちビジネス向け4コース）を展開します。企業ごとに専用の受講管理画面を発行し、管理者は出席率の一覧、教材進捗のグラフ、レッスンフィードバックの一括閲覧、受講者へのメール配信などを行えます。独自の英語力測定「TOP-Score」では、CEFR準拠の7レベル・0〜100点でスコア化し、TOEFL・IELTS・TOEICとの対応表を提供します。

料金は法人向けカスタマイズのため要問い合わせで、1コマ25分311円からという単価が目安として示されています（適用条件は非公開）。

自己学習アプリ・AIトレーニング型

スタディサプリENGLISH ビジネス英語コース（法人向け）

スタディサプリENGLISH ビジネス英語コースは、株式会社リクルートが法人向けに提供する自己学習型の語学サービスです。従業員がスマートフォン・PCのアプリで1回3分から学習し、管理者は専用の学習管理システム（LMS）で受講者の学習量・進捗を確認する構成になっています。

ビジネス英語コースはプレゼン・交渉・会議など具体的な業務シーンを想定し、ディクテーションやシャドーイング、AI英会話機能で反復練習します。TOEIC® L&R TEST対策コースや、オンライン英会話「ネイティブキャンプ」を追加する英会話セットプランと組み合わせて契約することもできます。

管理者向けLMSは、学習時間・正答率・修了レッスン数の可視化、グループ単位の管理、CSVダウンロード、未ログイン者へのリマインド送信に対応します。法人向けの単価は公式サイトに掲載がなく、見積書発行を含め要問い合わせで、契約は10名からとなっています（企業負担は請求書払い、受講者個人負担はクレジットカード払い）。

POLYGLOTS（ポリグロッツ）法人向け英語研修

株式会社ポリグロッツが提供するPOLYGLOTSは、英語学習アプリ「レシピー」を軸に、オンラインレッスンとコーチングを組み合わせた法人向け研修です。自己啓発研修から選抜型研修、海外赴任対策までを対象範囲としています。

アプリ「レシピー」は、学習者の英語スキル・重点スキル・1日の学習時間から日々のカリキュラムを自動生成します。単語・文法・リーディング・リスニング・スピーキング・ライティングの全スキルに対応し、プランに応じて、TOEIC900点以上を基準とする日本人バイリンガル講師の45分マンツーマンレッスンや、専属トレーナーによる月1回のカウンセリング・無制限チャット質問を付けられます。

管理者用ダッシュボードで学習状況を一括確認でき、CEFR対応の独自テストやTOEICで成果を測定します。

料金ページ（3ヶ月単位）の表記では、アプリ自習プランが3ヶ月10,000円〜、アプリ自習＆レッスンプランが28,000円〜、パーソナルトレーナープランが73,000円〜です。ただしトップページと料金ページでプラン名・金額の表記が一致していない箇所があるため、最新の契約条件は要問い合わせとなります。

スピークバディ for Business

AIキャラクター（バディ）との音声対話でスピーキングを練習するアプリを中核に据えたのが、株式会社スピークバディの法人向けサービス「スピークバディ for Business」です。生成AI・音声認識・自然言語処理を用いて、発音や文法の誤りをその場でフィードバックします。

1,000以上のレッスンからレベル別・目的別に選んで学習でき、日本人コーチ（英検1級・TOEIC900点以上が基準）によるマンツーマン指導「コーチバディ」を12週間・24週間のコースで併用することもできます。対応デバイスはiOS/Androidのスマートフォン・タブレットのみで、PC（ブラウザ）での学習には非対応です。

法人プラン専用の管理画面では、受講者ごとのレッスン数やAIによる英語力診断の結果を可視化できます。

料金はID課金制で、契約期間は6ヶ月または12ヶ月から選択します。具体的な単価は非公開のため要問い合わせですが、無料トライアルは部署単位・全社単位のいずれも人数制限なく実施できます。

スピーク for Business

スピーク for Businessは、米Speakeasy Labs, Inc.が開発するAI英会話アプリ「Speak」の法人向けプランで、日本ではスピークジャパン合同会社が運営しています。2025年2月に本格提供を開始しました。

AIとの音声対話によるスピーキング練習に特化しており、不自然な英語表現をその場でAIが指摘・修正するほか、学習者の間違いに基づくカスタムレッスンを自動生成します。会議・プレゼン・取引先対応など、利用者自身が設定した業務シーンでロールプレイの練習が可能です。管理者ポータルからは、学習者の追加、コンテンツのカスタマイズ、エンゲージメントや学習状況の確認を行えます。

法人向けの料金は公式サイトで非公開のため要問い合わせです。個人向けには7日間の無料体験がありますが、法人向けの無料トライアルの有無は公式サイトに記載がありません。

EnglishCentral（イングリッシュセントラル）法人向け

動画教材によるeラーニングとAI発音採点、オンライン英会話を組み合わせた学習プラットフォームが、EnglishCentralの法人向けサービスです。日本では、2021年に図書印刷グループと米EnglishCentral, Inc.の合弁で設立された株式会社EnglishCentral JAPANが提供しています。

法人向けには、リスニング（動画教材2万本以上）、ビジネス必須単語4,500語の学習、AI音声採点によるスピーキング、AI会話「MiMi」、プロ講師との対人オンライン英会話「GoLive!」の5つのメニューをパッケージで提供します。学習範囲はCEFR基準7段階のレベルに対応し、2023年開始の新ビジネスコースではChatGPT搭載AIとの英会話演習を学習ステップに組み込んでいます。

人事・研修担当者向けの進捗管理ダッシュボードを無償で付帯し、CSV抽出・週次目標の設定・動画教材の課題割り当てにも対応します。

料金は1名あたり、週2回プランが3ヶ月11,500円（税込）・6ヶ月23,100円（税込）、週3回プランが3ヶ月13,970円（税込）・6ヶ月28,050円（税込）です。「動画学習のみ」や週5回以上のプランも選べますが、具体料金は要問い合わせとなります。

TOEIC・スコア対策特化型

ALC NetAcademy PLUS（アルクネットアカデミープラス）

株式会社アルクが提供する英語eラーニングシリーズの最新版が、ALC NetAcademy PLUSです。2025年3月にリリースされ、2026年3月に終了した旧版「ALC NetAcademy NEXT」の後継として、企業と学校法人の両方に提供されています。

全12コースを入門〜上級のレベルで用意し、TOEIC・CEFR-Jの指標に対応した構成をとります。旧版からの主な変更点は、発話を単語単位で数値化する音声評価AI「CHIVOX®」の搭載、iOS/Android対応のモバイルアプリ、個人がクレジットカード・コンビニ払いでコースを購入できる課金システムの追加です。

進捗率・学習時間・テストスコアを管理でき、クラス単位でのテスト実施期間の設定や、多数の学習者・クラスの成績をまとめて出力する履歴機能を備えます。

初期費用・月額費用は公式サイトに記載がなく要問い合わせで、無料トライアルの有無も公式ページでは確認できません。全12コースの個別名称や企業向けの料金は、資料請求・お見積りで確認する形式です。

ネットラーニング 語学シリーズ

TOEIC対策・英語・中国語の3カテゴリを1つにまとめた自己学習型eラーニングが、株式会社ネットラーニングの「語学シリーズ」です。TOEIC® L&R対策講座は最大約4,400問を収録しています（公式表現は「国内最大級の問題数」）。

TOEIC対策講座は、4技能演習・総合実力養成・実力養成・直前対策・講義動画の各コースで構成されます。このうち総合実力養成コースは、受講者の実力に応じて出題レベルを調整するCLATS機能を搭載しています。学習はプレテスト→レッスン→練習テスト→模擬試験と段階的に進み、誤答した問題は自動でストックされ復習に使えます。英語講座にはビジネス英語やスコアアップセミナー、中国語講座も含まれます。

TOEIC対策講座・中国語講座の料金は公式に記載がなく要問い合わせです。参考として英語講座は1コースあたり3,000〜38,000円（税別）で、標準学習時間は6〜75時間、受講期間は基本6ヵ月です。無料トライアルの明記はなく、デモ・サンプル受講の相談窓口が設けられています。

Z会 TOEIC® L&R TEST 対策講座 ADAPTIE（アダプティ）

AIが受講者の理解度・学習履歴に応じて出題する問題を選ぶ、アダプティブラーニング型のTOEIC® L&R対策講座です。株式会社Z会が法人・個人の双方に提供し、2016年の開講後、2022年3月に大幅リニューアルしています。

1本5〜10分程度の講義動画、AI演習問題、全22パートの基礎文法講義、TOEIC頻出語約1,300語の単語学習、4種類のWeb模試で構成され、ブラウザ完結でアプリのインストールは不要です。目標スコア400〜990点に対応し、英語力にばらつきのある受講者層を同一講座でカバーします。

法人向けには受講者全員の学習時間・取組状況を一括管理できる管理機能があり、成績のCSVダウンロード、受講レポート、未学習者への受講促進メール、修了証発行に対応します。

個人向けの料金は月額2,900円（12か月一括払い）から3,900円（毎月払い）です。法人向けの料金は非公開のため要問い合わせで、法人向けページでは価格・詳細がわかるPDF資料が用意されています。

Santaアルク（サンタアルク）

約12問の診断テストからAIがTOEICスコアを予測し、弱点に合わせた学習カリキュラムを提示するTOEIC L&R対策アプリです。株式会社アルクが、韓国のAI教育企業Riiid（現Socra AI）との提携により2023年7月にリリースしました。

正誤や解答時間などのログを解析して難易度を自動調整するアダプティブ学習を採り、対応範囲はTOEIC L&RのPart 1〜7です。スマートフォンアプリ（iOS/Android）が主体で、スコア診断機能は無料で使えます。

企業が従業員向けに導入する「Santaアルク法人コース」があり、修了証が発行されます。修了条件は3ヶ月コースで所定サイクルの80%相当の完了が基準ですが、企業の希望により異なる場合があります。

個人向けは1週間4,900円、3ヶ月29,700円、6ヶ月49,800円（いずれも税込）で、3ヶ月・6ヶ月コースにはスコアが上がらなければ全額返金する保証が案内されています。法人コースの料金は非公開で、要問い合わせです。

Reallyenglish（リアリーイングリッシュ）

企業・教育機関向けの自習型英語eラーニングを中核とするサービスで、株式会社EdulinX（旧リアリーイングリッシュ株式会社）が2002年から提供しています。日本人学習者の弱点を把握した教育経験者と、イギリスの英語教育専門家による共同開発を掲げています。

TOEIC対策・ビジネス英語・IELTS対策など22コースをそろえ、リーディング・ライティング・リスニング・スピーキングの4技能に対応します。受講開始時に弱点を把握し、習熟度に応じてカリキュラムを自動生成します。企業向けにはバイリンガルコーチが進捗をフォローしますが、学校法人向けにこのコーチは付きません。運営会社のEdulinXはISO/IEC 27001認証を取得しています。

初期費用はかからず、月額費用は受講規模・導入形態に応じた個別相談となるため要問い合わせです。法人・教育機関向けには、営業担当との相談を通じた無料デモ体験が用意されています。

アスクオンライン for Business

語学テキストや問題集を手がける株式会社アスク出版が運営する、法人向けeラーニングサービスです。英語のTOEIC対策・ビジネス英会話・製造業向け英語のほか、外国人社員向けの日本語教育やビジネスマナー研修まで、複数のコースをそろえています。

TOEIC対策では「TOEIC®L&R TEST完全達成」を470点・650点・730点の3レベルで用意し、フル模試2回分のオンライン模試コースもあります。受講者情報をExcelで提出すればシステム登録を代行し、月1回の受講レポート送付や進捗に応じたメール督促など、教育担当者向けの運用支援を基本無料で提供します。対応環境はPC・iPadです。

TOEIC対策コースは1名あたり16,500円、オンライン模試は13,200円（いずれも税込）ですが、法人契約時の単価・数量割引は公式に記載がなく要問い合わせです。ほかのコースの料金も見積り依頼が必要で、無料の体験IDを申し込む導線が設けられています。

総合LMS・汎用研修に英語を含む型

Udemy Business

多数の講座を擁する動画学習プラットフォーム「Udemy」の法人向けサービスで、日本国内では株式会社ベネッセコーポレーションが独占的事業パートナーとして提供しています。AIやデータサイエンス、開発、財務・会計、語学、デザインなど幅広い分野の講座を定額で受け放題にできる汎用型で、英語学習もこの語学カテゴリーの一部という位置づけです。

25万本以上のUdemy講座から厳選した講座を、学習進捗ダッシュボードやシングルサインオン、ラーニングパスといった管理機能とあわせて利用できます。英語専用の教材ブランドではなく、ネイティブ講師による多言語コレクションの中に語学講座が含まれる構成のため、英語に絞った体系的なカリキュラムを求める場合は収録講座を事前に確認するとよいでしょう。

料金はID単位の年額制で、5〜20名向けのチームプランは1IDあたり年間38,000円（税込41,800円）で受講対象は約16,000講座です。21名以上向けのエンタープライズプランは受講対象が30,000講座以上に広がり、料金はID数に応じた見積りとなります。無料アカウントでの体験も用意されています。

BISCUE

株式会社シュビキが教材とシステムを自社開発する、法人向けクラウド型eラーニングです。11言語・22ジャンル・3,000コース超を、定額見放題または個別見積りの2プランで提供する総合型で、英語は語学・国際化研修ジャンルの中のコース群として位置づけられています。

英語コンテンツはTOEIC対策が目標スコア別に500・600・750・850・900点の5段階でそろい、全コースに日本語対訳が付きます。電話対応や会議、英文メールといった実務英語のコースもありますが、いずれも経理やコンプライアンスなど他ジャンルと並列で提供される点が、総合LMSとしての特徴です。

料金は定額見放題型のBISCUE LSが100コース・100アカウントで年額420,000円（税抜）から、受講管理を重視するBISCUE TSが個別見積りです。初期費用は公式ページに記載がありません。BISCUE LSは人材開発支援助成金（人への投資促進コース）の対象講座としても利用できます。

Generalist®/LM

株式会社東芝が提供する学習管理システム（LMS）で、eラーニングと集合研修の管理を1つのシステムで完結できます。SaaS・オンプレミス・官公庁向けのLGWAN-ASPの3形態に対応し、東芝グループ10万人規模での利用を想定した大企業・中堅企業向けの基盤です。

英語（TOEIC等の語学）コンテンツは、提携する日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の「eラーニングライブラリ」経由で利用する構成で、英語専用の自社教材やコンテンツ一覧上の独立した「語学」カテゴリーは公式に確認できません。英語は、汎用LMS基盤の上に外部ライブラリを載せて提供される位置づけです。英語学習用途では、標準搭載のオーサリングツールで自社教材を作る使い方も想定されます。

TOEIC関連コースの具体的な数やレベル別対応は公式に非公開のため、要問い合わせです。

本体の料金は利用ユーザー数などに応じた従量課金で、初期費用・月額とも要問い合わせです。JMAMのeラーニングライブラリは年間定額制で、公式パートナーページには1〜10名で84,700円／年、11〜20名で128,590円／年という目安が示されています。無料トライアルにも対応しています。

SmartSkill Campus

株式会社レビックグローバルが提供する、数万人規模の学習管理・研修配信を主眼とした大企業向けの多機能型LMSです。ロジカルシンキングやマネジメントなど汎用ビジネススキルの動画・テストを450以上標準搭載し、AIによるコース推薦や人事システムとの連携を備えます。

英語学習は標準コンテンツとは別枠の有償追加コンテンツとして提供され、English for Banking（銀行窓口業務英語）とBusiness Presentations in Englishが1名6カ月11,000円、Global Leader Course（Asian Version）が同16,500円です。

インターフェースは41言語に対応しますが、これは海外拠点が母国語でプラットフォームを使うための機能で、英語を学ぶ教材の充実度とは別の指標です。

本体の料金は従量課金制が基本で、標準的な価格表は公開されておらず要問い合わせです。大規模導入向けには、ID単価を抑えたボリュームディスカウントを個別提案するとしています。デモIDの発行や無料の個別相談会の案内があります。

プロシーズ（英語・語学eラーニング）

総合eラーニング企業の株式会社プロシーズが、自社LMS「LearningWare」上で配信する英語・語学講座です。ただし「英語・語学」カテゴリの16講座の大半は外国人社員向けの日本語学習コースで、日本人向けの英語学習講座は現行3講座に限られます。

現行の英語講座は「ビジネス英文Eメール」「英語プレゼンテーション」「英語会議シリーズ」の3講座で、いずれも業務シーン別に分かれたビジネス英語教材です。かつて提供していたECCオンラインやTOEIC完全達成などのTOEIC対策講座は、2026年8月時点で販売終了しており、資格対策型の教材は現在提供されていません。

現行3講座の価格はいずれも公式に非公開で、お問い合わせが必要です。定額制の「eラーニング定額プラン」の対象講座にも英語・語学は含まれません。LearningWare自体はコンプライアンス研修など他ジャンルの講座も扱うため、英語講座と組み合わせた導入も可能です。

英語eラーニングを定着させる運用のポイント

サービスを選んで導入しても、受講が続かなければ効果は出ません。ここでは、導入後に学習を定着させ、管理側の負担を抑えるための運用の勘所を整理します。

受講が続かない課題への対策

eラーニングは「いつでも学べる」反面、優先順位が下がって後回しにされがちです。定着させるには、学習を個人任せにしない工夫が要ります。目標TOEICスコアや週あたりの学習時間など到達目標を具体的に示す、業務時間の一部を学習に充てられるようにする、受講状況を上長やチームで共有する、といった仕組みが有効です。

ゲーミフィケーションやコーチング、リマインド通知など、サービス側が備える継続支援の機能も活用しましょう。導入初期に受講のハードルを下げ、早い段階で「続けられる」状態をつくることが、その後の受講率を左右します。

管理者の運用負荷を抑える・進捗管理と効果測定の勘所

受講者が増えるほど、アカウント管理や受講促進の手間は膨らみます。管理画面で進捗を一覧できるか、未受講者へのリマインドを自動化できるか、部署別・階層別に集計できるかを確認しておくと、担当者の負担を抑えられます。効果測定は、レベル判定テストやTOEIC想定スコアで学習前後の変化を定点で記録するのが基本です。

数値で成果を示せれば、次年度の予算確保や対象拡大の判断材料になります。運用ルール（受講期限・アカウントの入れ替え方法など）を導入時に決めておくと、途中で形骸化するのを防げます。

まとめ

法人向けの英語学習eラーニングは、オンライン英会話・自己学習アプリ・TOEIC対策特化・総合LMSの4タイプに大きく分かれ、それぞれ向いている目的が異なります。「話す力」「TOEICスコア」「全社的な底上げ」など自社の目的を先に定め、そのうえで進捗管理・効果測定・継続の仕組みが自社の運用体制に合うかを確かめることが、失敗しない選定の近道です。

多くのサービスが法人料金を個別見積もりとしているため、候補を絞ったら資料請求や問い合わせで具体条件を確認しましょう。

よくある質問（FAQ）

Q. 法人向けと個人向けの英語学習eラーニングは何が違いますか？

A. 法人向けは「受講状況を管理者が把握・管理できる」点が個人向けとの最大の違いです。誰がどこまで学習したか、テストのスコアがどう推移したかを管理画面で可視化し、未受講者へのリマインドや部署別の集計、効果測定を行えます。学習コンテンツそのものの質に加えて、この管理・運用の仕組みが自社の体制に合うかどうかが、法人選定の分かれ目になります。

Q. 法人向け英語学習eラーニングの料金相場はどのくらいですか？

A. 公開されている料金は1名あたり月額数千円〜1万円台が中心で、総合LMS型では年額数万円のものもありますが、多くのサービスは法人料金を非公開とし個別見積もりとしています。受講人数・契約期間・必要な管理機能によって金額が変わるため「要問い合わせ」となる場合が多く、候補を絞ったら資料請求や問い合わせで自社条件での見積もりを確認するのが確実です。

Q. TOEIC対策と会話力の強化は、どちらを選べばよいですか？

A. 昇進・海外赴任などでスコアが必要ならTOEIC対策特化型を、会議や海外拠点とのやり取りで話す力が要るならオンライン英会話型を選ぶのが基本です。TOEIC特化型はスコアを数値で追いやすい一方で実践的な会話力の養成は手薄になりがちなため、両方が必要な場合は、レッスン型とアプリ型を組み合わせられるサービスや両方を提供する事業者を軸に検討すると無理がありません。

Q. 導入後に社員の受講を続けさせるにはどうすればよいですか？

A. 継続を後押しする仕組みを持つサービスを選ぶことが、受講率の維持に直結します。ゲーミフィケーションやコーチング、定期的な学習リマインド、少人数のグループ受講などの仕掛けがあると、受講が続かず形骸化するのを防ぎやすくなります。あわせて、管理画面で受講状況を把握して未受講者へリマインドを送るなど、運用側のフォローを組み合わせると効果的です。

Q. 英語学習向けeラーニングに無料トライアルはありますか？

A. 無料トライアルやデモの有無はサービスによって異なります。法人向けでは、導入前に管理画面や教材を試せるトライアル・デモを用意している場合があるため、比較検討の段階で資料請求や問い合わせを通じて利用可否と条件を確認しておくと、実際の使い勝手を踏まえて選べます。

英語学習向けeラーニングの料金・資料を一括チェック

本記事で紹介した各サービスの詳しい料金・機能は、それぞれの公式サイトでご確認いただけます。あわせて、MCB FinTechカタログでは、英語学習を含む社員教育・バックオフィス領域の法人向けソリューションの資料をまとめて請求できます。カタログ掲載サービスの比較検討にお役立てください。

MCB FinTechカタログに掲載しませんか？

MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。