スマホ対応eラーニング比較｜アプリ受講できるおすすめLMSと選び方

従業員教育をスマートフォンでも受講できるようにしたい、という声が年々強まっています。全社員にPCが行き渡らない現場スタッフや、拠点が分散した組織では、集合研修やPC前提のeラーニングだけでは受講率がなかなか上がらないためです。通勤や移動、休憩といったスキマ時間を学習に充てられる点も、スマホ対応が注目される理由となっています。

ただし「スマホ対応」とうたうサービスでも、専用アプリで受講できるものから、ブラウザで開くだけのものまで実装には差があります。オフライン受講やマイクロラーニングへの対応も製品ごとに異なり、自社の使い方に本当に合うかどうかは、対応をうたう表記だけでは判断できません。

本記事では、スマホ・マルチデバイスで受講できるeラーニング・学習管理システム（LMS）21サービスを、スマホ対応の実装レベル（受講方式・マイクロラーニング・オフライン受講など）を軸に横断比較します。メリットや注意点、利用目的別のタイプと選び方も整理しました。人事・研修部門や情報システム部門の担当者が、自社に合うサービスを絞り込む判断材料としてご活用ください。

また、自社の利用目的やスマホの使い方から最適なサービスを絞り込めるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」もご用意しています。あわせてご活用ください。

スマホ対応eラーニングとは

スマホ対応eラーニングとは、PCだけでなくスマートフォンやタブレットでも学習コンテンツを受講できるeラーニング・学習管理システム（LMS）を指します。動画講座やスライド教材、確認テスト、受講履歴の管理までを、手元の端末から時間や場所を選ばずに行える点が特徴です。

「スマホで受講できるか」と「スマホで教材を作成できるか」は別の観点です。ここでは前者、つまり配信された研修をスマホで受講できるかを中心に見ていきます（教材をスマホで作成できるサービスも一部登場します）。

スマホ対応という切り口に絞らず、eラーニング・LMSの選び方や機能、人材開発支援助成金の活用まで含めて総合的に比較したい場合は、次の記事もあわせてご覧ください。

スマホでeラーニングはどこまで受講できるか

動画視聴やスライド閲覧、確認テストの回答、受講履歴の確認といった基本的な学習は、多くのサービスでPCと同じようにスマホでも行えます。近年のクラウド型LMSはマルチデバイス対応を前提に設計されており、受講者はブラウザやアプリからログインするだけで学習を始められます。

一方で、資料の一括ダウンロードや詳細なレポート閲覧、管理者による受講状況の分析といった作業は、画面の広いPCのほうが操作しやすい場面が残ります。受講者はスマホ中心、管理者はPC中心という運用が現実的です。

スマホとPCで学べることの違い（実技系の限界も含む）

スマホは画面が小さく、長文教材やExcelを使う演習、複雑な入力を伴うワークには不向きな面があります。動画を見て知識を得る学習には適しますが、手を動かして習得する実技系の研修は、動画視聴だけでは定着しにくく、集合研修やOJTと組み合わせる設計が必要です。

また、すべての教材がモバイル対応とは限りません。PC専用に作られた古い教材が混在する場合があるため、既存教材をスマホでも配信したいときは、対応状況を事前に確認しておくと安心です。

専用アプリ型とブラウザ（レスポンシブ）型の違いと向き不向き

スマホ受講の実現方式は、大きく「専用アプリ型」と「ブラウザ（レスポンシブ）型」の2つに分かれます。ここでの違いは、受講のしやすさや使える機能に直結するため、選定時に見落とせない観点です。

専用アプリ型は、App StoreやGoogle Playから専用アプリをインストールして受講する方式です。動画のダウンロードによるオフライン受講や、学習を促すプッシュ通知など、アプリならではの機能を使いやすい点が利点です。

今回比較するサービスでは、専用アプリを提供するのは一部で、多くはアプリのインストール不要なブラウザ受講が中心です。どちらの方式かは、後述の比較表「スマホ受講方式」の列で一覧できます。

ブラウザ（レスポンシブ）型は、スマホのブラウザで画面が最適表示され、アプリのインストールなしで受講できる方式です。端末を選ばず導入の手間が少ない一方、オフライン受講やプッシュ通知には対応しないことが多く、通信環境のある場所での受講が基本になります。総合LMSの多くはこの方式を採っています。

受講に必要な端末・OS・通信環境

ブラウザ型は、iOSのSafariやAndroidのChromeなど、一般的なモバイルブラウザで受講できるサービスがほとんどです。専用アプリ型は、対応するOSのバージョンに条件があるため、社内で使う端末が要件を満たすかを事前に確認しておく必要があります。

動画講座を中心に受講する場合は通信量が大きくなりやすいため、Wi-Fi環境の有無や、オフライン受講への対応が運用のしやすさを左右します。個人のスマホを使う場合は、通信料の負担をどう扱うかも事前に決めておくとよいでしょう。

スマホ対応eラーニングを導入するメリット

ここからは、スマホで受講できるようにすることで得られる主なメリットを整理します。いずれも、集合研修やPC前提のeラーニングでは届きにくかった層に学習機会を広げる効果につながります。

スキマ時間を使ったマイクロラーニングで学習を続けやすくする

スマホ受講の利点は、通勤や移動、休憩などのスキマ時間をそのまま学習に充てられることです。数分から10分程度の短い単位で区切って学ぶマイクロラーニングと相性がよく、まとまった研修時間を確保しにくい従業員でも学習を続けやすくなります。

短い動画や確認テストを繰り返し受けられるため、忙しい従業員でも学習を無理なく積み重ねやすくなります。短時間学習（マイクロラーニング）を前提に設計されたサービスもあり、対応状況は比較表で確認できます。

現場スタッフ・PC非所有者にも学習を届けられる

製造・小売・飲食・建設・医療・運輸など、業務用PCが一人ひとりに割り当てられていない職場では、PC前提のeラーニングは受講率が上がりにくいものです。スマホで受講できれば、こうした現場スタッフやPCを持たない従業員にも同じ研修を届けられます。

総務省の調査では、2024年のモバイル端末の世帯保有率は97.0%で、パソコンの66.4%を上回っています。PCが全員に行き渡っていない職場でも、スマホであれば学習を届けやすいといえます。

出典・参考資料（1件）

• 出典：令和7年版 情報通信白書 情報通信機器・端末｜総務省（https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r07/html/nd21b110.html）

個人のスマホから受講できるサービスなら、社用端末を新たに用意しなくても導入でき、初期の負担を抑えられます。現場・デスクレスワーカー向けに設計されたサービスも登場しており、業種を問わず学習機会を広げやすくなっています。

プッシュ通知やリマインドで受講・復習を促進できる

受講の督促は、研修運用でつまずきやすいポイントです。専用アプリ型のサービスではプッシュ通知で受講を促せるほか、ブラウザ型でも未受講者へのリマインドメールを自動配信できる製品が多く、管理者が個別に声をかける手間を減らせます。

手元のスマホに通知が届くことで、学習のきっかけをつくりやすくなり、締め切り前の受講漏れも抑えられます。復習のタイミングを知らせる使い方も、知識の定着に役立ちます。

スマホ受講の注意点・デメリット

メリットの多いスマホ受講ですが、導入前に押さえておきたい注意点もあります。ここでは、学習効果と運用・セキュリティの両面から確認します。

まず、小さな画面は長時間の学習や資料の読み込みには向かず、集中力が続きにくい面があります。通信環境に左右される点や、前述のとおり一部にPC専用教材が残る点も、事前に確認しておきたいところです。動画中心の学習に偏りやすいため、実技や演習は別の手段と組み合わせる設計が現実的です。

個人端末（BYOD）利用時のセキュリティをどう担保するか

従業員個人のスマホを業務利用（BYOD）する場合、教材や受講履歴といった情報をどう守るかが課題になります。総務省のテレワークセキュリティガイドラインも、個人所有端末の利用はリスクを評価したうえで可否を決めるべきだとしています。

また、個人所有端末を使用する場合、個人所有端末上にデータ保存が可能であることや、マルウェア対策ソフト等のインストールを強制できないなど、十分なセキュリティ統制が取れません。そのため、セキュリティインシデントが発生しうるリスクを認識し、このリスクが受容可能か評価をした上で、BYOD利用の可否を決定する必要があります。

出典：テレワークセキュリティガイドライン 第5版｜総務省（令和3年5月）

そのうえで、まず確認したいのがログイン認証の仕組みです。IDとパスワードに加え、共用端末ではQRコードや個別認証で受講者を識別できると、なりすましや履歴の混在を防げます。

紛失・盗難に備えるなら、MDM（モバイル端末管理）で遠隔から端末を初期化したり、パスワード認証を強制したりする対策も有効です。あわせて、提供事業者側のセキュリティ体制として、プライバシーマークやISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）などの認証取得、通信の暗号化、脆弱性診断の実施状況を公式サイトで確認しておきます。

退職者のアカウント無効化や受講ログの管理といった運用面のルールも、導入前に整理しておくと安心です。

利用目的別に見るスマホ対応eラーニングのタイプ

スマホ対応eラーニングは、何を・誰に学ばせたいかという利用目的によって向くサービスが変わります。ここでは大きく3つのタイプに整理します。自社の使い方に近いタイプから候補を絞ると、比較がしやすくなります。

タイプ	特徴	該当する主なサービス
総合研修・講座配信向け	動画講座・テスト・受講管理を一括で提供する総合LMS。既製の講座が見放題のものと、自社で作った教材を配信するものがある。スマホ・アプリ受講とマイクロラーニングに対応する製品が多い	etudes、AirCourse、Smart Boarding、Schooビジネスプラン、Udemy Business、グロービス学び放題 など
現場・デスクレスワーカー向け	PCの前に座らない現場スタッフの手順書・マニュアル共有やスキマ時間学習に特化し、スマホでの受講を前提に設計されている	カミナシ 教育 など
テスト・ノウハウ共有特化向け	確認テストや社内ノウハウの共有を、スマホで手軽に回すことに特化している	SAKU-SAKU Testing、UMU など

実際には複数の性格を併せ持つサービスも多いため、上記はあくまで出発点です。次章の選び方と比較表で、スマホ対応の実装レベルまで踏み込んで見比べていきます。

スマホ対応eラーニングの選び方

ここからは、スマホ前提でサービスを選ぶときに確認したい観点を3つに分けて解説します。「スマホ対応」の一言で済ませず、実装レベルまで見比べることが、導入後のミスマッチを防ぐ鍵です。

スマホ対応の実装レベルで選べているか

最初に見たいのが、スマホ対応の中身です。専用アプリの有無、オフライン受講の可否、プッシュ通知、動画のダウンロード、マイクロラーニングへの対応は、サービスによって差があります。電波の届きにくい現場や移動中に受講させたい場合は、オフライン受講に対応した専用アプリ型が有力な候補になります。

反対に、オフィスや自宅など通信環境が整った場所での受講が中心なら、ブラウザ型でも十分に運用できます。自社の受講シーンを具体的に思い描き、必要な実装レベルを満たすかを比較表で確認しましょう。

利用目的・教材の充実度・受講管理機能は合っているか

次に、利用目的に教材と機能が合っているかを確認します。ビジネススキルやコンプライアンスなど汎用的な研修を幅広く受けさせたいなら、既製講座が見放題のサービスが向きます。自社独自の業務手順を教えたいなら、教材を自作して配信できるサービスが適しています。

コンプライアンス研修そのものを目的にサービスを探している場合は、オンライン型・講座型・教材カスタマイズ型まで比較した専用の記事のほうが、候補を絞り込みやすいでしょう。

あわせて、受講履歴の把握、確認テストや理解度チェック、未受講者へのリマインドといった管理機能が、自社の運用に足りるかも見ておきます。受講状況をスマホの管理画面から確認できるかどうかも、運用担当の負担に関わります。

料金・対応人数・提供形態は自社に見合うか

料金は、ID（アカウント）ごとの月額制、定額見放題、コース単位の買い切りなど、提供形態によって体系が異なります。受講者数が多いほどID課金は積み上がるため、対象人数と受講頻度から総額を試算して比べることが重要です。

初期費用の有無や最低契約ID数、無料トライアルの提供状況も確認しておきたいポイントです。まずは複数社の資料を取り寄せ、料金と機能を並べて見比べると、自社に見合う候補が絞り込めます。

30秒診断：自社に合うスマホ対応eラーニングは？

いくつかの質問に答えるだけで、自社の利用目的やスマホの使い方に合ったサービスのタイプを絞り込めます。診断では代表的なサービスを提案しますので、比較表とあわせてご活用ください。

【比較表】スマホ対応eラーニング21サービスの実装レベル比較

スマホ対応eラーニング21サービスを、スマホ受講方式・マイクロラーニング・オフライン受講・提供形態・料金の目安といった観点で横断比較します。各サービス名をクリックすると、詳しい紹介にジャンプできます。

●=対応／△=条件付き・限定／×=公式に確認できず。料金は提供形態により単位（月額/ID・年額・買い切り等）が異なるため、詳細は各社の資料でご確認ください。

スマホ対応eラーニング21サービスの個別紹介

ここからは、掲載する21サービスを利用目的別に紹介します。各サービスのスマホ対応の実装レベルや提供形態、料金の目安を確認し、比較表とあわせて候補選びの参考にしてください。

総合研修・講座配信向け

動画講座・テスト・受講管理を一括で提供する総合LMSです。既製講座が見放題のものと、自社教材を配信するものがあり、スマホ受講に幅広く対応しています。

1. etudes（エチュード）（アルー株式会社）

アルー株式会社が提供するクラウド型のLMS（学習管理システム）で、動画・テスト・アンケートから集合研修の告知・出欠管理までを一元的に扱えます。少人数から数十万人規模まで、企業規模を問わず利用できると訴求しています。

受講は専用アプリを使わず、SafariやChromeなどのスマホ・タブレットのブラウザからそのまま行えるレスポンシブ方式です。SCORM1.2に対応しており、手持ちのSCORM教材をそのまま配信できます。

初期費用は0円で、実際に利用するID数に応じた月額課金制です。月額の具体額は公式で非公開のため、導入時は問い合わせで確認します。

2. AirCourse（エアコース）（KIYOラーニング株式会社）

動画研修が受け放題のコンテンツライブラリと、自社オリジナルコースの作成機能を1つにまとめたLMSです。運営はオンライン資格講座も手がけるKIYOラーニング株式会社（東証グロース上場）で、公式は「1,300コース、8,000本以上」の見放題を掲げています。

受講は専用アプリの不要なブラウザ方式（レスポンシブ）で、公式も「スキマ時間や移動時間などを有効活用できる」と案内しています。受講期限を過ぎた未完了者へは、自動でリマインドメールを送れます。

初期費用は0円で、ベーシックプランは年間契約一括払い時に1ライセンス月300円（税抜）から利用できます。期限のないフリープランで試すこともできます。

3. Smart Boarding（スマートボーディング）（株式会社FCE）

動画教材によるインプットに、ライブ型オンライントレーニングによるアウトプットを組み合わせた統合型の人財育成プラットフォームです。株式会社FCEが提供し、400種類以上の動画とあわせて月間50〜60回のライブ研修を受講回数無制限で行えます。

iOS／Android向けの専用アプリを提供しており、公式も「通勤時間やスキマ時間に手軽に学習できる」として短時間学習に対応します。パソコン・タブレット・スマホのマルチデバイスで使えます。

契約は30IDからの年間契約で、30ID時の月間支払い総額の例は月額32,400円です。全機能を14日間無料で試せるトライアルがあり、初期費用は公式で非公開のため要問い合わせとなります。

4. Schooビジネスプラン（株式会社Schoo）

アーカイブ9,000本以上の録画授業を定額で受講できる、株式会社Schooの法人向けオンライン学習サービスです。チャットで講師に質問できる生放送授業と、その録画の両方を配信し、ビジネス基礎からAI・DXまで全20カテゴリをカバーします。

iOS／Android専用アプリとブラウザの両方で受講でき、アプリの動画ダウンロード機能によるオフライン受講は法人向けビジネスプランも対象です。通信環境のない移動中でも学習を進められます。

料金は初期費用110,000円（税抜）と、月額1,650円（税抜）/IDです。最少20IDからで、10ID単位での追加とボリュームディスカウントに対応します。

5. manebi eラーニング（株式会社manebi）

株式会社manebiが運営する、約8,000教材（オプション動画を含む）を月額定額で見放題にするAI搭載型のLMSです。コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティから階層別研修、ビジネススキルまで幅広く扱い、自社教材のアップロード（100GB）にも対応します。

受講はPC・スマートフォン・タブレットのマルチデバイスに対応し、アプリのインストールなしでブラウザから学習できます。社員ごとに受講用リンクを添えたリマインドメールを送る機能も備え、受講の促進に役立ちます。

料金は初期費用100,000円に、LITEプラン月額19,800円・STANDARDプラン月額39,800円（いずれも39IDまで定額）です。40ID以上は追加ID課金となります。

6. サイバックスUniv.（リスクモンスター株式会社）

与信管理・反社チェックを主力とするリスクモンスター株式会社が運営する、会員制の社員研修サービスです。eラーニングとWebセミナーを合わせた約5,000コースを定額で受け放題にする会費制と、1コース単位の従量制の2系統があります。

スマートフォン・タブレットはモバイル版（ブラウザ）で受講でき、対応OS（iOS 16〜18／Safari、Android 12〜16／Chrome）も公式に明示されています。ただし一部のコースはスマホに対応していないため、受講させたい教材の対応状況は事前に確認します。

会費制は入会金50,000円（税抜）に月額45,000円〜（1〜50名・税抜）、従量制は年会費12,000円（税抜）とeラーニング1コース1,000円〜です。運営元の与信・リスク管理の知見を反映したコンプライアンス系コースがそろっています。

7. グロービス学び放題（法人向け）（株式会社グロービス）

経営大学院を運営する株式会社グロービスの、法人向け定額制（サブスク型）ビジネスeラーニングです。経営・思考・マーケティング・リーダーシップなどのビジネススキル全般を4,800コース以上・16カテゴリで学べ、全社員の底上げを主目的とします。

iOS／Android専用アプリとブラウザの両方に対応し、アプリの動画ダウンロード機能でオフライン受講ができます（公式は1,500本以上の動画をダウンロード可能と案内）。移動中や通信環境のない場所でも視聴を続けられます。

初期費用は0円です。「学び放題」は6カ月契約で1IDあたり税込11,550円から（契約期間ごとの総額で、12カ月・36カ月・永年と長期ほど割安）、eMBA科目まで含む上位の「学び放題プラス」も選べます。

8. Udemy Business（Udemy, Inc.／日本国内提供：株式会社ベネッセコーポレーション）

動画学習プラットフォームUdemyの法人向けサービスで、日本国内では株式会社ベネッセコーポレーションが提供しています。25万以上の講座から厳選した講座を定額で受け放題にでき、AI・データサイエンス・開発・語学など幅広い分野をカバーします。

iOS／Android向けの専用アプリを備え、レッスンをダウンロードしてのオフライン視聴に対応します。管理者からログインや受講を促す通知を送ることもできます。

料金はID単位の年額制で、チームプランは1IDあたり年間38,000円（税込41,800円・5〜20名向け）、エンタープライズプランは21名以上向けで見積もりです。プランによって受講できる講座数が異なり、チームは約16,000、エンタープライズは30,000以上が対象になります。

9. learningBOX（learningBOX株式会社）

10アカウントまで無料で使える点が入り口になっている、learningBOX株式会社のクラウド型LMSです。教材作成・テスト作成・採点・成績管理を備え、付加サービス「learningBOX ON」からコンプライアンスやハラスメントなどの既成教材（無料提供分あり）を追加できます。

受講はブラウザでマルチデバイスに対応し、iPhone・iPad（Safari）やAndroid（Chrome）から、ダッシュボード・コース受講・成績確認・認定証の取得などを行えます。ただし、管理者向けの機能はスマホ・タブレットには対応していません。

フリープランは10アカウントまで無期限で0円です。11アカウント以上で運用する場合は、スタータープラン年額33,000円（税込・100アカウント単位、月額5,500円）からの有料プランになります。

10. CAREERSHIP（キャリアシップ）（株式会社ライトワークス）

複雑な組織構造を持つ大企業向けに設計された、株式会社ライトワークスの統合型LMSです。eラーニングの配信・研修管理に加え、スキルの可視化やキャリア開発までを1つのシステムにまとめられます。ITRの市場調査（『ITR Market View：人材管理市場2025』）では、LMS市場の売上金額シェアで首位とされています。

受講はレスポンシブ対応で、専用アプリを使わずスマホ・タブレットのブラウザから学習できます。連携する定額教材「まなびプレミアム」は1教材3〜5分のマイクロコンテンツが中心で、スキマ時間の学習に向いています。

LMS本体の初期費用・月額は要問い合わせ（ユーザー数に応じた変動制）です。教材のまなびプレミアムは1,000IDで1人あたり月350円から利用でき、従業員1,000名以下の企業にはLMSと学び放題を組み合わせた別ライン「CAREERSHIP GROWTH」が用意されています。

11. i-netschool（アイネットスクール）（関西ビジネスインフォメーション株式会社）

Daigasグループ（旧・大阪ガスグループ）の関西ビジネスインフォメーション株式会社が、2001年から提供するeラーニング専業サービスです。累計受講生は100万名を超え、LMS「Learning Tracker」・既製の研修コース・オリジナル教材制作の3つを柱としています。

LMS「Learning Tracker」はクラウド型でマルチデバイスに対応し、スマホやタブレットのブラウザから受講できます（専用アプリの提供は公式に記載がありません）。ユーザ管理・成績管理に加え、未受講者へのフォローメール配信も行えます。

LMSを全社導入せず、必要なコースだけを講座単位で購入することもできます（セット割引・人数割引あり）。料金は公式に金額の掲載がなく要問い合わせで、無料トライアル・デモ体験を利用できます。

12. JMAM eラーニングライブラリ（株式会社日本能率協会マネジメントセンター）

契約したライブラリ内のコースを、契約期間中いつでも何度でも受講できる定額制（受け放題）型のサービスです。株式会社日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供し、本体はマネジメント・DX・技術技能・健康経営の4ライブラリ計530コースで構成されます。2010年の定額制開始以降、累計1.8万社以上・約440万人の受講実績があります。

受講は専用アプリではなくブラウザ方式で、公式も「PC・スマホ・タブレットに対応」「場所を選ばず学習可能」と案内しています。受講管理機能では、必須・推奨コースの設定や、進捗に応じたフォローアップメールの自動配信を行えます。

初期費用は0円で、本体ライブラリは1名あたり年額4,792円から（マネジメントライブラリ・100名利用時）です。コンプライアンス・情報セキュリティ・ハラスメント等を束ねた「コンプライアンスeラーニング」パッケージは、受講者100名で年間396,000円（1名あたり月330円相当）から選べます。最大30日間の無料トライアルがあります。

13. インソース 動画百貨店／LMS「Leaf」（株式会社インソース）

研修事業大手の株式会社インソース（東証プライム上場）が手がけるeラーニング事業で、動画教材を販売・配信する「動画百貨店」と、受講管理を担うLMS「Leaf（リーフ）」の2つで構成されます。動画百貨店は毎月15本以上の新作を追加し、コンプライアンスやハラスメントなど幅広いテーマをそろえています。

動画教材は買い切り（MP4データ納品）・レンタル・定額制の見放題から選べ、買い切りではデータ納品のためオフラインでの視聴もできます。LMS「Leaf」はマルチデバイスに対応し、スマートフォン向けの専用画面オプションでスマホからの受講にも対応します。

動画単体は買い切り198,000円〜/本、レンタル990円〜/名です。LMS「Leaf Lightning」はクラウド版で50IDまで月額17,875円（税込）から利用でき、動画教材を定額配信したい場合は追加オプション「Lightning STUDIO」を契約します。

14. ネットラーニング（株式会社ネットラーニング）

必要なテーマの研修コースを1つ単位で選び、受講させられるeラーニングサービスです。eラーニング専業大手の株式会社ネットラーニングが2000年から提供し、「事例で学ぶ」「ケースで学ぶ」形式の既製コースと、配信・管理を担う自社プラットフォーム「Multiverse®」を組み合わせて使います。

各コースの対応デバイスはPC・スマートフォン・タブレットで、専用アプリを使わずブラウザから受講できます。プラットフォーム側では受講状況・修了状況・満足度をデータで把握でき、顔認証による受講確認などのセキュリティ機能も備えています。

料金は1コースあたり4,500円/名（税別）からで、必要なコースを個別に選んで導入できます。プラットフォーム利用料（従業員数に応じた月額）や初期費用は公式に金額の掲載がなく、要問い合わせです。デモやサンプル受講にも対応しています。

15. LearningWare（株式会社プロシーズ）

LMS（受講管理）と教材提供の両方を自社でまかなえる、株式会社プロシーズのクラウド型eラーニングシステムです。厳選1,000レッスン・全300講座の既製教材ライブラリを持ち、オーダーメイド教材の制作にも対応します。導入企業は4,200社以上、累計利用者は400万人を超えると公式が案内しています。

動画配信はマルチデバイス対応で、専用アプリを使わずスマホ・タブレットのブラウザから閲覧できます。公式も「隙間時間を利用した学習を可能にする」と案内しており、短時間での学習に向いています。30言語以上の多言語表示にも対応します。

料金は月額制で、自社教材の作成・配信向けの「ライト」が20,000円から、既製講座が受け放題になる「スタンダード」が40,000円から（いずれも税抜・初期費用別途）です。本番環境と同等の機能を2週間無料で試せるトライアルがあります。

16. KnowledgeDeliver（株式会社デジタル・ナレッジ）

教材作成・学習・運用管理を1つにまとめた統合型のLMSで、株式会社デジタル・ナレッジが自社開発しています。2000年のリリース以来、年4回のペースでバージョンアップを重ねており、生成AIを使った教材作成支援やレポートのAI採点補助など、AI機能への投資を続けています。導入実績は3,000以上です。

受講はマルチデバイス対応で、スマートフォン・タブレットのブラウザから学習できます。オプションの「デイリーラーニング」を使うと、システムにログインしなくても毎日届くメールから短時間で学習を続けられます。ASP（クラウド）・オンプレミス・パブリッククラウドの3方式から導入形態を選べます。

料金は月額課金ではなく、ユーザー数の上限別に選ぶ買い切りライセンス制です。100ユーザーで550,000円、1,000ユーザーで1,100,000円、ユーザー数無制限のサーバーライセンスで3,300,000円（いずれも税込）に、年間保守費用が別途かかります。

17. LearnO（ラーノ）（Mogic株式会社）

初期費用0円・最短1ヶ月契約・月額4,900円（税抜）からという低価格帯を掲げる、Mogic株式会社のクラウド型LMSです。動画・スライド・PDFなどの教材をアップロードして配信する汎用型で、既存のGoogleスライドやPowerPoint資料をそのまま教材として登録できます。導入は3,800社以上、月間60万人以上が利用しています。

スマホ・タブレットはブラウザで受講でき、推奨環境としてAndroidはChrome、iOSはSafariの最新版が公式に示されています。専用のモバイルアプリは標準では提供されず、必要な場合はフルカスタムの「開発プラン」で個別に実現する形です。テスト問題の作成には生成AIのアシスト機能も使えます。

動画配信を含まない「格安プラン」は50人まで月額4,900円、動画を含む「標準プラン」は100人まで月額19,800円（いずれも税抜）からです。1ヶ月の無料トライアルがあり、研修コンテンツは自社で用意する前提のため、配信したい教材が既にある企業に向いています。

18. KnowledgeC@fe（ナレッジカフェ）（株式会社富士通ラーニングメディア）

富士通グループで人材育成事業を担う株式会社富士通ラーニングメディアが運営する、クラウド型のLMS（学習管理システム）です。受講管理を行うLMS本体、コース数700以上の定額制eラーニング、eラーニング教材の制作サービスの3つを一社で提供しています。

スマホ受講は専用アプリではなく、スマートフォン・タブレットに最適化されたブラウザ画面で行います。公式サイトでは、外回り営業など社外活動が多い社員が移動中や外出先でも学習できる利用シーンが挙げられています。画面表示は日本語・英語・中国語など12言語の切替に対応し、利用者ごとに言語を選べます。

料金は利用ID数に応じた課金で、初期費用は176,000円（税込）です。受講管理まで行う本体版は100IDで月額33,000円（税込・年間契約）から、eラーニング配信に特化した「for e-Learning」はスポット契約で100〜999ID時に165円／月・ID（税込）からと、用途に応じて2系統から選べます。

現場・デスクレスワーカー向け

PCの前に座らない現場スタッフやデスクレスワーカーの教育に特化したサービスです。スマホでの手順書・マニュアル共有やスキマ時間学習を前提に設計されています。

19. カミナシ 教育（株式会社カミナシ）

現場のデスクレスワーカーや外国人材の教育に特化した、株式会社カミナシの動画マニュアル・研修システムです。2025年1月にリリースされ、AIが既存のExcel・PDF手順書やスマートフォンで撮影した動画から、動画マニュアルのたたき台を自動生成できます。

従業員はインストール不要のWebアプリ「Myカミナシ」から、スマートフォンのブラウザでID・パスワードを使って受講します。メールアドレスを持たない従業員にも個別IDを発行できるため、外国人材・パート・アルバイト・スポットワーカーなど雇用形態を問わず利用できます。共用のPC・タブレットで受講する場合も、QRコード認証で個人ごとに受講履歴を記録できます。

動画の視聴後には選択式の理解度テストを実施でき、設問や選択肢は従業員の使用言語へ自動翻訳されます。料金は初期費用と利用人数に応じた月額で構成され、プランとID数により変動します（サーバー費用込み、金額は非公開のため要お問い合わせ）。

テスト・ノウハウ共有特化向け

確認テストや社内ノウハウの共有を、スマホで手軽に回すことに強みを持つサービスです。知識の定着確認や、現場発のノウハウ共有に活用できます。

20. SAKU-SAKU Testing（サクサクテスティング）（株式会社イー・コミュニケーションズ）

コンピュータ上で試験を実施するCBT（Computer Based Testing）の技術を土台に、テスト・出題を中心とした学習設計を特徴とする、株式会社イー・コミュニケーションズのクラウド型LMS（学習管理システム）です。動画・スライドの配信に加え、ドリル（一問一答の反復学習）やテスト、アンケート、レポート課題、修了証の発行までを一つのプラットフォームで運用できます。

受講はスマートフォン・タブレットのブラウザに対応し、専用アプリのインストールは不要です。公式のFAQでも、PCに加えてスマートフォン・タブレットで利用できると案内されています。合格基準や制限時間を設けたテスト、選択式・穴埋め・記述式など多様な出題形式に対応しており、知識の定着確認をスマホからも進められます。

料金はID（利用者数）課金制で、300ID未満は月額748円〜／ID（最低20ID〜）、300ID以上は月額429円〜／IDの2段階に分かれます（初期費用は契約ID数に応じて発生し、金額は要お問い合わせ）。オプションのAIモニタリング機能では、Webカメラによる本人確認や離席・なりすまし・複数人受講の検知に対応し、必須研修の受講証跡を重視する組織にも向いています。

21. UMU（ユーム）（ユームテクノロジージャパン株式会社）

教材を短く分割して隙間時間に学ぶマイクロラーニングを基本設計とし、AIによる採点・フィードバックまで組み込んだ企業向け学習プラットフォームです。シリコンバレー発のプラットフォームを、ユームテクノロジージャパン株式会社が日本で展開しています。

今回比較する中では数少ない、iOS・Android向けの専用モバイルアプリを提供しています。App Store・Google Playからアプリをインストールして受講でき、ブラウザからスマホ・PCで学ぶこともできます。5分程度の短い動画を中心としたマイクロラーニング設計と組み合わせ、移動中や休憩時間の学習に活用できます。

動画・音声・文書など複数形式の教材を自社で作成・アップロードし、双方向の課題・試験・ディスカッションやAIによる採点・フィードバックで定着を図る運用が中心です。料金は個人向けのベーシック版が無料、10アカウントから使えるビジネス版が月払い4,000円／アカウント（年払い3,600円／アカウント）、大企業向けのエンタープライズ版は個別見積りです。

まとめ

スマホ対応eラーニングは、スキマ時間の活用や現場スタッフへの学習機会の提供に効果を発揮します。ただし「スマホ対応」の実装には、専用アプリ型とブラウザ型、オフライン受講やマイクロラーニングへの対応など差があるため、自社の受講シーンに必要なレベルを満たすかを見極めることが大切です。

利用目的（研修配信・現場の手順書共有・テスト活用）と料金・提供形態も含めて比較し、気になるサービスは資料を取り寄せて具体的に検討しましょう。診断ツールと比較表を、候補の絞り込みにお役立てください。

よくある質問（FAQ）

Q. スマホ対応eラーニングとは何ですか？

A. スマホ対応eラーニングとは、PCだけでなくスマートフォンやタブレットでも学習コンテンツを受講できるeラーニング・学習管理システム（LMS）です。動画講座やスライド教材、確認テストの回答、受講履歴の確認までを、手元の端末から時間や場所を選ばずに行える点が特徴です。近年のクラウド型LMSはマルチデバイス対応を前提に設計されており、受講者はブラウザやアプリからログインするだけで学習を始められます。

Q. スマホ対応eラーニングは専用アプリが必須ですか？ブラウザだけでも受講できますか？

A. スマホ対応eラーニングの受講方式は専用アプリ型とブラウザ（レスポンシブ）型に分かれ、多くの総合LMSはアプリのインストールなしに、スマホのブラウザだけで受講できます。ブラウザ型は端末を選ばず導入の手間が少ない一方、専用アプリ型は動画のオフライン受講やプッシュ通知など、アプリならではの機能を使いやすい利点があります。

専用アプリを提供するサービスは一部で、多くはブラウザで受講できます。どのサービスがどちらの方式かは、本記事の比較表「スマホ受講方式」の列でご確認ください。

Q. スマホ対応eラーニングはオフラインでも受講できますか？

A. スマホ対応eラーニングのオフライン受講は、動画をダウンロードできる専用アプリ型のサービスであれば可能ですが、ブラウザ型では対応しないことが多いです。電波の届きにくい現場や移動中に受講させたい場合は、オフライン受講に対応した専用アプリ型が有力な候補になります。

専用アプリの動画ダウンロードによってオフライン受講に対応するサービスもあります。対応状況は比較表「オフライン受講」の列で一覧できます。

Q. スマホ対応eラーニングは個人のスマホ（BYOD）で受講させても大丈夫ですか？

A. スマホ対応eラーニングを個人端末（BYOD）で受講させることは可能ですが、教材や受講履歴を守るためのセキュリティ対策を講じたうえで、導入の可否を判断する必要があります。総務省のテレワークセキュリティガイドラインも、個人所有端末の利用はリスクを評価したうえで可否を決めるべきだとしています。

具体的には、ログイン認証（共用端末ではQRコードや個別認証）、紛失・盗難に備えたMDM（モバイル端末管理）、提供事業者のプライバシーマークやISMS認証・通信の暗号化、退職者アカウントの無効化といった運用ルールを確認しておくと安心です。

Q. スマホ対応eラーニングの動画受講で通信量（ギガ）は負担になりませんか？

A. スマホ対応eラーニングは動画講座を中心に受講すると通信量が大きくなりやすいため、Wi-Fi環境の活用やオフライン受講への対応で、個人の通信料の負担を抑える工夫が有効です。個人のスマホを使う場合は、通信料の負担を会社と従業員のどちらが持つかを事前に決めておくとトラブルを防げます。あらかじめWi-Fi環境で動画をダウンロードしておける専用アプリ型なら、移動中の通信量を気にせず受講を進められます。

Q. スマホ対応eラーニングで実技系の研修も学べますか？

A. スマホ対応eラーニングは動画を見て知識を得る学習には適していますが、手を動かして習得する実技系の研修は動画視聴だけでは定着しにくく、集合研修やOJTと組み合わせる設計が現実的です。小さな画面は長文教材やExcelを使う演習、複雑な入力を伴うワークにも不向きな面があります。実技や演習は、スマホ受講で基礎知識をインプットし、実地の研修でアウトプットするといった役割分担が効果的です。

Q. スマホ対応eラーニングは受講から管理までスマホだけで完結しますか？

A. スマホ対応eラーニングは、受講者側の学習はスマホだけで完結できる一方、管理者による受講状況の分析やレポート閲覧は画面の広いPCのほうが操作しやすいのが実情です。動画視聴・スライド閲覧・確認テストの回答・受講履歴の確認といった受講者の基本操作は、多くのサービスでスマホから問題なく行えます。

一方で、資料の一括ダウンロードや詳細なレポート閲覧、受講状況の細かな分析などは、受講者はスマホ中心・管理者はPC中心という運用が現実的です。

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