動画販売プラットフォームおすすめ17選を比較｜料金・手数料・販売形式で選ぶ

オンライン講座や研修動画、セミナーのアーカイブなどを有料で販売したいと考えたとき、YouTubeのような無料の動画サービスでは思うように収益化できず、悩んでいませんか。動画を商品として売るには、決済や会員管理、視聴制限を備えた専用のプラットフォームが必要になります。

ただ、動画販売プラットフォームは単品買い切り型からサブスクリプション型まで、料金体系も販売の仕組みも大きく異なります。販売手数料や決済手段、法人向けの請求書払いへの対応まで含めると、自社の売り方に本当に合うサービスはどれなのか、判断が難しいのではないでしょうか。

本記事では、動画販売プラットフォーム17サービスをタイプ別に比較・解説します。販売形式や料金体系・手数料の考え方に加え、決済手段やBtoB請求書払いの可否、自社ブランドでのサイト構築といった、動画を売るうえで見落としやすい選定の観点を整理しました。自社の販売モデルに合ったプラットフォームを選ぶための判断材料としてご活用ください。

また、自社の販売モデルに合ったサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

動画販売プラットフォームとは？YouTubeなど無料手段との違い

動画販売プラットフォームとは、制作した動画コンテンツを有料で販売するために、決済・会員管理・視聴制限といった「売るための機能」を備えたサービスの総称です。オンライン講座や研修動画、セミナーのアーカイブ、フィットネスやエンタメ作品などを、自社の販売ページやアプリを通じて収益化できます。

混同されやすいのがYouTubeとの違いです。YouTubeは集客や認知拡大には強い一方で、アップロードした動画そのものを自由に有料販売する用途には利用規約上使えません。利用規約の「許可と制限事項」では、次のように定められています。

本サービスまたはコンテンツのいずれかの部分に対しても、アクセス、複製、ダウンロード、配信、送信、放送、展示、販売、ライセンス供与、改変、修正、またはその他の方法での使用を行うこと。ただし、（a）本サービスによって明示的に承認されている場合、または（b）YouTube および（適用される場合）各権利所持者が事前に書面で許可している場合を除きます。

出典：YouTube 利用規約「許可と制限事項」｜Google LLC

YouTubeで収益を得る手段は、広告収益やチャンネルメンバーシップ、Super Chatなど、YouTubeが用意する仕組みに限られます。動画を任意の価格で単品販売したり、視聴期限つきでレンタルしたりといった、売り方そのものを自社で設計する形にはなっていません。

そのため、動画を事業として本格的に売りたい場合は、決済手段・販売形式・視聴制限を自社の方針で設計できる動画販売プラットフォームが必要になります。無料で手軽に始められるサービスも増えており、以前よりも動画販売のハードルは下がっています。

参考として、YouTubeの収益化手段の詳細は以下の公式ヘルプで確認できます。

出典・参考資料（1件）

• 参考資料：YouTube パートナー プログラムの概要と利用資格｜Google LLC

動画販売の販売形式（単品買い切り・サブスク・レンタル・講座パッケージ）

ここでは、動画販売プラットフォームで採用されている代表的な販売形式を整理します。自社のコンテンツと収益の作り方に合う形式が用意されているかは、後述する選び方の起点になります。

単品買い切り（都度課金）

1本の動画やセット商品を、1回の支払いで購入してもらう形式です。購入者はその後も視聴できるのが一般的で、単発のセミナー動画やハウツー動画のように、1本ごとに価値が完結するコンテンツと相性がよい売り方です。まずは在庫を持たずに始めやすく、スモールスタートに向いています。

サブスクリプション（月額・年額の継続課金）

月額や年額の定額で、一定の動画を見放題にする形式です。継続的にコンテンツを追加していくオンラインスクールや、フィットネス・語学のように学習が続く分野で、安定した収益（ストック型の売上）を築きやすくなります。解約率をどう抑えるかが運営上の焦点となります。

レンタル（視聴期限つき販売）

購入から一定期間だけ視聴できる形式です。たとえば7日間などの期限を設けて販売でき、期間限定のイベント配信や、買い切りより手頃な価格で試してもらいたい場面に適しています。買い切り・サブスクのみのサービスでは実現できないため、レンタルを想定するなら対応の有無を確認しておく必要があります。

講座パッケージ（コース販売）

複数の動画をカリキュラムとしてまとめ、1つの講座として販売する形式です。章立てや進捗管理、修了証の発行といった学習支援機能と組み合わせると、資格講座や社員研修の外販に向いた体系立った売り方ができます。単発販売より単価を上げやすい一方、コンテンツ設計の作り込みが求められます。

動画販売プラットフォームの活用シーン

動画販売プラットフォームは、業種や事業形態を問わず幅広い場面で使われています。自社の用途に近いシーンから、必要になる機能をイメージしてみてください。

オンライン講座・スクールの運営

語学・プログラミング・資格対策などのオンライン講座を有料で提供するケースです。受講者ごとの進捗管理やテスト、修了証の発行が必要になることが多く、学習支援機能を備えたプラットフォームが向いています。単品販売とサブスクを組み合わせ、入門講座を買い切り、上位講座を月額で提供するといった設計もよく見られます。

企業研修・eラーニングコンテンツの外販

自社で制作した研修動画やノウハウを、他社に有料提供する使い方です。法人が相手になるため、請求書払いへの対応や、受講状況の管理・視聴ログの取得が求められます。社内研修用の限定配信と、外部への有料販売を1つの基盤で運用したいというニーズも生まれます。

外販の前提となる社内研修の動画配信そのものをこれから整えたい場合は、配信方法や必要な機能、始め方の手順を解説した以下の記事が参考になります。

フィットネス・エンタメ・専門コンテンツの配信

フィットネスやヨガのレッスン動画、ライブ配信のアーカイブ、クリエイターの作品などを継続的に届けるケースです。ファンを会員として囲い込むサブスク型と相性がよく、独自ドメインやアプリで自社ブランドを打ち出せるかが、ファンとの関係づくりに影響します。

ここまでは動画を「販売」する視点で整理してきました。社内研修やセミナーの限定配信・視聴管理など、収益化を主目的としない配信も含めて広く比較したい場合は、動画配信システム全般を用途・料金・セキュリティで解説した以下の記事もご覧ください。

料金体系と手数料の考え方（定額か従量か・販売手数料の有無）

ここでは、契約前に押さえておきたい料金体系と手数料の考え方を整理します。金額そのものよりも「どの料金体系か」を理解することが、事業が伸びたときの総額を見誤らないための鍵になります。

動画販売プラットフォームのコストは、大きく「初期費用」「月額の固定費」「売上に応じてかかる手数料」の3つに分かれます。このうち総額を左右しやすいのが手数料で、料金体系は月額定額型と従量課金型に整理できます。

月額定額型は、毎月一定額を支払えば販売額にかかわらず費用が変わらない体系です。販売手数料がかからないサービスもあり、売上が大きくなるほど1本あたりのコスト負担は下がります。一方の従量課金型は、初期費用や月額を低く抑えられる代わりに、販売額の一定割合を手数料として支払う体系です。少額から始めやすい半面、売上が伸びると手数料の総額も比例して増えていきます。

たとえば成功報酬型のサービスは初期費用・月額が無料でも、売上の一定割合（十数パーセント規模になることもあります）が手数料としてかかります。逆に月額数万円の定額型は、販売量が少ないうちは割高でも、売上が積み上がると従量型より総額を抑えられる場合があります。自社の想定販売量で試算し、月額と手数料の合計がどう変わるかを比べることが大切です。

加えて、購入者が支払う際にかかる決済手数料（クレジットカードなどの決済ごとに数パーセント）が別途発生するサービスもあります。手数料は「販売手数料」と「決済手数料」を分けて確認し、出金手数料の有無まで含めて総額を把握しておくと安心です。本記事後半の比較表では、各サービスの初期費用・月額・販売手数料を公開情報にもとづいて並べています。

動画販売プラットフォームの選び方（6つの判断軸）

ここからは、動画販売プラットフォームを比較するときに確認したい6つの判断軸を解説します。前半で整理した販売形式と料金体系を土台に、自社の売り方に照らして1つずつ確認してみてください。

① 販売形式が自社の売り方に合っているか

最初に確認したいのは、自社が売りたい形式に対応しているかです。単品買い切りだけのサービスもあれば、サブスクやレンタル、講座パッケージまで組み合わせられるサービスもあります。とくにレンタル（視聴期限つき販売）は対応が分かれるため、期間限定で売りたい場合は必須の確認項目です。将来サブスクや会員制へ広げる可能性があるなら、今の売り方だけでなく拡張できる余地も見ておくと安心です。

② 料金体系（定額か従量か）と手数料が自社の販売量に見合うか

料金体系は前節で整理したとおり、定額型と従量型で事業拡大時の総額が変わります。判断のポイントは、自社の想定販売量を当てはめて月額と手数料の合計を試算することです。販売量が読めない立ち上げ期は初期費用を抑えた従量型から始め、売上が安定したら定額型へ移行するといった段階的な考え方も有効です。

③ 決済手段とBtoB請求書払いに対応しているか

購入者が使いたい決済手段が揃っているかも重要です。個人向けであればクレジットカードやキャリア決済、コンビニ払いなどの選択肢が購入率に影響します。法人向けに販売する場合は、請求書払い（後払い）への対応が欠かせません。請求書の発行から入金確認、視聴アカウントの発行までを運用できるかはサービスによって分かれるため、法人販売を想定するなら必ず確認しておきたい項目です。

④ セキュリティ（視聴制限・DRM）は十分か

有料で売る以上、購入していない人に視聴されたり、動画が不正にコピー・共有されたりする事態は避けたいところです。会員認証やIPアドレス制限、視聴URLの有効期限設定、動画の暗号化（DRM）といった保護機能が、扱うコンテンツの価値に見合っているかを見極めることが重要です。単価の高い講座や企業向けコンテンツほど、視聴制限の細かさが選定の鍵になります。

⑤ 自社ブランドでサイトを構築・拡張できるか

販売ページを自社のドメインやデザインで構築できるかは、ブランドを育て、顧客リストを自社の資産として蓄積できるかに直結します。既存のマーケットプレイスに出品する形は手軽に始められる反面、デザインや販売条件、手数料がプラットフォーム側の方針に左右され、顧客との関係も自社に残りにくくなります。長く続ける事業なら、自社ブランドでの構築可否と、将来の拡張余地を見ておきましょう。

⑥ 学習支援機能（テスト・修了証）が必要か

講座や研修として動画を売る場合は、テストや課題、修了証の発行、受講者ごとの進捗管理といった学習支援機能が役立ちます。資格講座や企業研修の外販では、受講の証明や理解度の確認が求められるため、単なる動画配信だけでなく学習管理まで担えるかが選定の分かれ目になります。エンタメ作品の単品販売のように学習支援が不要な用途なら、この軸は優先度を下げて構いません。

契約前には、落とし穴の確認も欠かせません。サービスによっては、単品・レンタル販売のプロダクトが新規受付を終了する予定のものや、レンタルなど特定の販売形式に対応していないものがあります。提供終了の予定など契約前に注意したい点は、本記事では各サービスの個別紹介で明記しています。

導入後に「必要な販売形式が使えない」「手数料が想定より高くつく」とならないよう、個別紹介と公式の最新情報で提供状況と対応範囲を確かめてから決めることをおすすめします。

タイプ別に見る動画販売プラットフォーム

動画販売プラットフォームは、得意とする売り方や対象とする事業規模によって大きく3つのタイプに分けられます。自社がどのタイプに近いかを掴んでから、次の診断ツールと比較表で具体的なサービスを見ていくと選びやすくなります。

講座・研修コンテンツの販売に強い（法人・教育向け）

テストや修了証、受講者管理といった学習支援機能と組み合わせて、講座や研修動画を体系立てて販売できるタイプです。資格スクールの運営や、自社研修コンテンツの外販、法人向けの請求書払いを想定する事業者に向いています。動画を「売る」だけでなく「学ばせて修了まで導く」ところまでを1つの基盤で運用できるのが強みです。

サブスク・都度課金を自社ブランドで本格運用したい（多目的）

単品・サブスク・レンタルなど複数の販売形式を組み合わせ、自社のドメインやデザインで本格的な販売サイトやアプリを構築できるタイプです。販売規模の拡大や大量アクセスにも耐える配信基盤を持つものが多く、フィットネスやエンタメの会員制サービス、独自ブランドで長く事業を育てたい場合に適しています。

このタイプには、配信基盤に決済をオプションとして加えて有料販売する製品や、限定配信を主用途としつつ販売にも対応する製品も含まれます。販売機能がどこまで標準で揃うかは、各サービスの個別紹介で確認してください。

無料〜低コストで手軽に売り始めたい（個人・スモールスタート）

初期費用や月額を抑え、売れたときだけ手数料がかかる成功報酬型など、個人や小規模でも始めやすいタイプです。まずは在庫やコストのリスクを抑えて動画販売を試したい場合や、クリエイターが自分の作品・レッスンを少額から売りたい場合に向いています。売上が伸びてきたら、より本格的なタイプへ移行する選択肢もあります。

30秒でわかる動画販売プラットフォーム選定診断

自社がどのタイプに適しているかを判断するのが難しいこともあります。そのような場合でも自社の状況に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるように、「30秒で終わる選定診断ツール」を以下にご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

【比較表】動画販売プラットフォームの料金・手数料・販売形式の比較

ここからは、自社の課題や要件に合わせた客観的な比較・選定ができるよう、動画販売プラットフォーム17サービスを3つのタイプ別に分類してご紹介します。初期費用・月額のほか、販売手数料と決済手数料を分けて示し、対応する販売形式や決済・請求書払いの可否、セキュリティ、学習支援機能、自社ブランド構築の可否を並べています。

料金は公開されている情報を記載し、非公開のものは「要お問い合わせ」としています。とくに大規模・法人向けの製品は要件ごとの個別見積もりが通例で実額が非公開のものが多く、その場合は料金体系（定額か従量か・手数料の有無）で比較してください。

講座・研修コンテンツの販売に強い（法人・教育向け）の比較表

※上記は2026年9月時点の各社公開情報にもとづく比較です。料金の税込・税別は各社の表記に従い、販売手数料と決済手数料は扱いが異なる場合があります。公開されていない項目は「要お問い合わせ」と記載しました。最新の料金・機能・対応状況は各社公式サイトでご確認ください。

サブスク・都度課金を自社ブランドで本格運用したい（多目的）の比較表

※上記は2026年9月時点の各社公開情報にもとづく比較です。料金の税込・税別は各社の表記に従い、Vimeoの料金は米ドル建てです。販売手数料と決済手数料は扱いが異なる場合があり、公開されていない項目は「要お問い合わせ」と記載しました。最新の料金・機能・対応状況は各社公式サイトでご確認ください。

無料〜低コストで手軽に売り始めたい（個人・スモールスタート）の比較表

※上記は2026年9月時点の各社公開情報にもとづく比較です。料金の税込・税別は各社の表記に従い、販売手数料と決済手数料は扱いが異なる場合があります。公開されていない項目は「要お問い合わせ」と記載しました。最新の料金・機能・対応状況は各社公式サイトでご確認ください。

サービス個別紹介

比較表で気になったサービスについて、それぞれの特徴を詳しく見ていきます。タイプごとに、販売機能の位置づけや料金の考え方を紹介します。

講座・研修コンテンツの販売に強い（法人・教育向け）

1. オウルキャスト（OwlCast）（株式会社ストランダー）

動画・テキスト・PDFの配信や決済に、テスト実施やレポート提出、修了証の自動発行、受講進捗管理といった学習管理機能を組み合わせ、講座・研修コンテンツの販売に特化しているのが、株式会社ストランダーが提供するオウルキャスト（OwlCast）です。BtoCの個人向け販売と、顧客企業ごとに研修コースを割り当てるBtoBの企業研修販売の両方に対応します。

一般的なSaaSと異なり、顧客ごとに個別のサーバーを用意してシステムを構築する方式を採り、独自ドメインやデザインのカスタマイズによって自社ブランドの学習サービスとして提供できます。決済はクレジットカード・コンビニ決済・銀行振込・キャリア決済に対応します。

料金は月額36,000円からで、ユーザー数は無制限・月額固定で、販売手数料はかかりません。初期費用は公開されておらず、要お問い合わせです。運営会社は情報セキュリティマネジメントの国際規格ISO/IEC 27001:2022を2026年4月に取得しています。同社のソーシャルキャストが動画そのものの販売・配信に向くのに対し、オウルキャストはテストや修了証まで含めた講座・研修の販売に向きます。

2. WisdomBase（ウィズダムベース）（株式会社シェアウィズ）

CBT・IBT形式のオンライン試験と、動画講座の販売機能を1つのシステムで運用できるのが、株式会社シェアウィズのWisdomBase（ウィズダムベース）です。募集ページの作成と決済、動画・音声・PDFなどの配信、試験の実施、認定証・修了証の発行までを、社外向けの販売と社内向けの研修の双方で使えます。

顔認証による本人確認やWebカメラ監視、コピー防止、タブ切り替え検知といった不正対策を備え、試験に合格しないと次の動画へ進めない受講制御も設定できます。独自ドメインやロゴ、HTML/CSSでのカスタマイズにより、自社ブランドのサービスとして展開できる点も特徴です。

公式サイトでは導入実績500社以上、利用ユーザー数120万人以上と示しています。決済はクレジットカード・銀行振込・コンビニ決済に対応します。初期費用・月額費用はいずれも公開されておらず、利用シーンに応じた個別見積もりとなるため、要お問い合わせです。

3. コエテコカレッジ byGMO（GMOメディア株式会社）

教育・学習分野の情報メディア「コエテコ byGMO」を運営するGMOメディア株式会社が、講座の作成から販売、受講管理までを一元化するために展開しているのがコエテコカレッジ byGMOです。動画講座・ライブ講座・レッスン・会費（月謝）徴収・サブスクリプション・講座パックと、幅広い販売形式に対応します。

フリープランは売上が発生するまで初期費用・月額ともに0円で、プロプランは年払いで月額9,900円（税込。月払いは14,850円）です。動画講座・サブスクの決済手数料はフリープランの15.0%からプロプランでは5.9%に下がり、販売規模が大きいほど手数料の負担が軽くなる料金設計です。

請求書払いに対応するのはビジネスプランのみで、学校法人や企業の社内利用など、クレジットカード決済に馴染まない調達フローを想定する場合はこのプランが必要です。ビジネス・協会プランの料金は非公開で要お問い合わせとなります。動画講座はダウンロードできないストリーミング配信で保護されます。

4. UIshare（ユーアイシェア）（株式会社ユイコモンズ）

株式会社ユイコモンズが提供するUIshare（ユーアイシェア）は、社内教育や動画マニュアル、セミナーのオンライン化から動画販売までを、用途別のプランで使い分けられる法人向けのクラウド型動画配信プラットフォームです。オンデマンド配信のほか、ライブ配信・擬似ライブ配信、Webミーティング、動画の埋め込みコード発行に対応します。

修了証の発行や学習進捗管理、テスト・アンケート配信といったLMS（学習管理）機能を標準で備え、動画コンテンツの販売機能はマーケットプレイス版のプランで提供されます。動画の多言語字幕・翻訳や自動テキスト化、動画内の全文検索にも対応します。

初期費用は全プラン共通で0円ですが、プラン別の月額料金は公式サイトで公開されておらず、要お問い合わせです。コンテンツ登録などを代行する運用サポートプランは有償オプションで、基本料金は100,000円からとなります。30日間の無料トライアルが用意されています。

5. Udemy（ユーデミー）（Udemy, Inc.）

Udemy（ユーデミー）は、米国のUdemy, Inc.が運営する講座マーケットプレイス型のオンライン学習プラットフォームです。自社ドメインで販売サイトを構築するのではなく、Udemyというプラットフォーム上に講師がアカウントを作って講座を出品する仕組みで、販売ページ・決済・サポートはすべてUdemy名義で行われ、自社ブランドの独立した販売サイトは構築できません。

講師の収益の取り分は販売経路によって変わり、講師自身のクーポンや紹介リンク経由の購入では97%、Udemyの検索・レコメンド経由の購入では37%とされています。サブスクリプション経由の分は収益をプール化して視聴時間に応じて按分する仕組みで、そのプール率は段階的に引き下げられ、2026年1月時点で15%です。

日本国内の法人向けは、独占的な業務提携に基づき株式会社ベネッセコーポレーションが「Udemy Business」として展開しています。5〜20名向けのチームプランは1IDあたり年間38,000円（税込41,800円）、21名以上のエンタープライズプランは請求書・注文書での支払いに対応し、料金はID数に応じた見積もりです。国内導入社数は約2,000社以上とされています。

運営元のUdemy, Inc.は2026年5月11日にCoursera, Inc.との合併が完了し、NASDAQの上場を廃止してCoursera（NYSE: COUR）として存続しています。合併後のUdemyブランドや料金体系は変わる可能性があるため、最新の提供状況は公式サイトで確認することをおすすめします。

サブスク・都度課金を自社ブランドで本格運用したい（多目的）

6. ソーシャルキャスト（SocialCast）（株式会社ストランダー）

自社ブランドの動画配信サイトをまるごと構築できる動画販売プラットフォームが、株式会社ストランダーのソーシャルキャストです。VOD（オンデマンド配信）・ライブ配信・見逃し配信に対応し、一般消費者向けの動画販売と法人向けの会員限定配信を同一システムで運用できます。

販売方式は単品・セット・サブスクリプション（見放題）・レンタルを組み合わせて設計でき、視聴者単位・グループ単位での視聴権限設定や独自ドメインでのサイト構築に標準対応します。

料金は初期費用・月額ともに36,000円〜の定額制で、販売手数料や配信流量に応じた従量課金はかからず、視聴ユーザー数も無制限とされています。プラン別の詳細は資料請求または問い合わせで確認します。テストや修了証など学習管理を伴う講座・研修の販売には、同社のオウルキャストが向きます。

7. OneStream（ワンストリーム）（株式会社ルートチーム）

株式会社ルートチームが運営する、会員制の動画配信サイトをノーコードで構築できるプラットフォームです。動画配信・ライブ配信・会員管理・課金・視聴分析を1つの管理画面で運用でき、オンラインスクールや企業研修、セミナー・学会向けの会員限定配信での利用が想定されています。

動画のバージョン管理やメールアドレスのCSV一括取り込み、会員グループ単位で分析権限を委譲するマネージャー機能などを備えます。2025年1月時点で導入企業500社を突破したと公式に発表されています。

料金プランや決済まわりは公開されている情報に幅があるため、正確な金額や最新の料金体系は公式サイトまたは問い合わせで確認することをおすすめします。

8. PLAY VIDEO STORES（プレイビデオストアーズ）（株式会社PLAY）

株式会社PLAYが提供する、動画販売・収益化に特化した法人向けプラットフォームです。同社は動画配信基盤ULIZAなども手がけており、そのうち本サービスは自社ブランドの動画ECサイトを独自ドメインで構築し、動画を販売して収益化する用途に位置づけられています。

販売形態はサブスクリプション・単品（レンタル・PPV）・セット販売に対応し、ライブ配信のアーカイブをそのままVOD化する運用や24時間連続配信のリニアチャンネルも可能です。決済はクレジットカード5ブランドに加えてPayPay・キャリア決済に対応し、消費者向け動画販売サイトの決済導線を用意しやすい構成です。

配信はHLS+AES128によるセキュア配信に標準対応し、DRMはオプションで追加できます。読売ジャイアンツの動画配信「GIANTS TV」や島村楽器のレッスン動画販売などで導入されています。料金は要問い合わせです。

9. メガDOGA（株式会社カテノイド）

動画ファイルをアップロードするだけで会員限定配信や動画販売サイトを構築できるのが、株式会社カテノイドのクラウド型動画配信プラットフォーム、メガDOGAです。オンデマンド配信とライブ配信の両方に対応します。最短1ヶ月から契約でき、解約違約金の設定がない点も導入時の判断材料になります。

料金は月額30,000円のBasicから、50,000円のStandard、80,000円のPremiumまでの3プラン（いずれも税別・初期費用50,000円）で、StandardとPremiumは動画販売手数料が無料、視聴ユーザー数は全プラン無制限です。無料のTrialプランで管理画面を最大30日間試せます。

単品・月額・複数月額プランやパッケージ配信に対応し、独自ドメインでのサイト構築やクレジットカード決済を標準で備えます。運営会社はプライバシーマークとAWS ISV Acceleratorを取得しています。

10. Brightcove（ブライトコーブ）（ブライトコーブ株式会社）

放送局やメディア、金融・小売などの大企業に導入されているエンタープライズ向けの動画配信プラットフォームが、米国Brightcove Inc.の製品群です。中核製品「Video Cloud」でVOD（オンデマンド配信）とライブ配信を単一基盤で扱えます。国内は日本法人のブライトコーブ株式会社が導入・サポートを担います。

収益化機能「Monetize Your Way」では、広告収益・サブスクリプション・都度課金（トランザクション型）を選択・併用でき、サーバーサイド／クライアントサイドの広告挿入にも対応します。OTT向けにはiOSやApple TVなど主要デバイス向けの自社ブランドアプリを配信できます。

長尺動画からの短尺クリップ生成や多言語字幕の自動翻訳を行うAIコンテンツスイートを備え、ISO/IEC 27001:2022を取得しています。公式サイトでは2,500社以上への導入を掲げており、料金は要問い合わせです。

11. Vimeo（Vimeo, Inc.）

Vimeo, Inc.が提供する、自社ブランドのサブスクリプション動画サービス（OTT＝インターネット経由で動画を配信するサービス）を構築・収益化できるプラットフォームです。動画販売向けの現行プロダクトは「Vimeo OTT」と、そのエンタープライズ向けとして2025年に発表された「Vimeo Streaming」です。

単品販売・レンタル向けの旧「Vimeo On Demand」は2026年9月21日に新規購入受付を停止し、11月20日に完全終了する予定のため、新規に選ぶ対象は現行のVimeo OTT／Vimeo Streamingになります。収益化モデルはSVOD（定額）とTVOD（買い切り・レンタル）に対応し、PPV・AVOD（広告型）・FVOD（無料）はEnterpriseプランで利用できます。

Starterプランは初期費用なしで、SVODはサブスクライバー1人あたり月額1米ドルに決済手数料2.5％＋0.30米ドル、TVODは取引額の10％＋0.50米ドルがかかります（米ドル建て。1米ドル150円換算でSVODは月額約150円／サブスクライバーが目安。消費税の扱いは公式サイトに明記なし）。

Enterpriseではマルチデバイス向けの自社ブランドアプリ配信に対応します。

12. クラストリーム（CLASTREAM）（株式会社アイ・ピー・エル）

限定配信に特化したクラウド型の動画配信システムが、株式会社アイ・ピー・エルのクラストリームです。ID・パスワードによる会員制配信を軸に、部署・履修科目・会員種別ごとの視聴制限を設定でき、社内研修や社外セミナー、イベントのライブ配信などに向いています。動画コンテンツの販売機能も備えます。

料金は月額33,000円（税込・ユーザー上限30名）のスモールプランから、165,000円（税込・上限10,000名）のエンタープライズプランまで4段階で、12ヶ月未満・月払いの契約時は別途110,000円（税込）の初期費用がかかります。

低遅延ライブ配信（WebRTC）やスマートフォンからのライブ配信アプリ「クラキャスター」に対応し、特許取得済みのウォーターマーク機能（特許第6439010号）やIPアドレス制限、二要素認証で配信コンテンツを保護します。導入実績は2024年6月時点で1,500社以上です。

13. necfru（ネクフル）（株式会社ネクフル）

株式会社ネクフルが提供する動画配信システムです。AWS上に顧客ごとの専用サーバーを構築する方式を採り、オンデマンド・ライブ・リニア（TV編成型）・見逃しといった複数の配信形式に対応します。テレビ局や広告代理店、スポーツ関連企業での利用実績を掲げています。

位置づけとしては動画配信の基盤寄りで、決済処理は視聴分析・広告配信などと並ぶオプション機能として提供されます。チャットやダウンロード配信を含め、必要な機能だけを個別に選んで導入し、不要な機能分のコストを抑えられる設計です。

動画1本・1日単位のスポット契約や単月契約に対応し、料金は保存容量・変換時間・配信データ量に応じた個別見積りです。公式サイトでは少量配信で5,000円〜、中規模で100,000円〜という価格の目安が示されています。

無料〜低コストで手軽に売り始めたい（個人・スモールスタート）

14. Filmuy（フィルミー）（株式会社Filmuy）

Filmuy（フィルミー）は、メールアドレスの登録だけで動画販売ショップやオンラインスクールを無料で開設できるサービスです。運営は株式会社Filmuyで、開設したショップはPC・スマートフォンのほか、iOS/Android向けの専用アプリからも視聴できます。

初期費用・月額ともに0円で、販売が発生したときに売上の20%を手数料として差し引く成功報酬型の料金設計です。動画の保存容量を増やす場合は、ライト（月額3,300円・20GB）、ベーシック（月額7,700円・50GB）、プレミアム（月額13,200円・100GB）などの有料プランを選べます。

販売形式は月額見放題・レンタル・ダウンロード・セット販売から選択でき、決済はクレジットカード・PayPal・Amazon Pay・Apple Payに対応します。公式サイトではショップ開設数3万以上と表示されています。

15. MOSH（モッシュ）（MOSH株式会社）

MOSH（モッシュ）は、予約・レッスン管理を出発点に事業領域を広げてきた、MOSH株式会社が運営するサービス販売プラットフォームです。動画コンテンツの販売は、「コンテンツ販売」「サブスク」といった商品タイプの一つとして位置づけられています。

料金は初期費用0円で、月額はFREE（0円）・STARTER（1,380円）・GROW（2,980円〜8,980円）などが用意されています。ただし、動画や記事を配信する会員サイトを「公開」するにはGROWプラン以上が必要で、無料プランでは会員サイトの作成のみとなります。

決済手数料はStripe Connect利用時でクレジットカード6.5%＋99円、銀行振込3.0%＋99円です。動画の要約・目次をAIが自動生成する機能や、購入から一定日数後に公開するステップ配信も備えます。ページURLはmosh.jp配下で発行され、独自ドメインでの運用可否は要確認です。

16. ピッパサック（株式会社Omit）

ピッパサックは、会員制の動画配信サイトを構築できるCMS（コンテンツ管理システム）です。株式会社Omitが運営し、動画配信や会員管理に加えて、ニュース・ブログ・フォームなども1つの管理画面で扱えます。

料金はCMS基本料金の月額2,000円（税込）を基本に、容量・転送量に応じた動画配信オプション（月額5,000円〜、税込）を積み上げる構成です。クレジットカード決済機能を使う場合は、決済オプション（月額2,000円・税込）が別途必要になります。

販売形式はサブスクリプション型と動画ごとの都度課金の両方に対応し、ユーザーやグループ単位で視聴を制限できます。独自ドメインは年額1,100円（税込）から利用できます。決済手数料はカードブランドや契約年数によって異なるため、最新の料率は公式サイトでの確認をおすすめします。

17. Lectea（レクティー）（株式会社いないいないばぁ）

株式会社いないいないばぁが運営するLectea（レクティー）は、動画講座の作成・販売ページ制作・決済・会員サイト運営を1つにまとめたオンライン講座作成サービスです。アカウント登録から講座設定、動画アップロードまでの手順で講座を開設できます。

初期費用は全プラン0円で、フリー（0円・受講生30名まで）、ベーシック（月額2,980円）、プロ（月額7,980円）、ビジネス（月額19,800円）の4プランがあります。販売形式は単品・一括・分割・サブスクリプション（月額/週額）に対応し、無料トライアル期間も設定できます。

講座が売れるたびに販売手数料3.6%がかかり、これに加わる決済手数料はフリー・ベーシックの6.4%からプロ1.4%、ビジネス0.0%へと上位プランほど下がります。審査なしで有料講座の販売を始められる点も案内されています。

まとめ

動画販売プラットフォームを選ぶときは、次の6つの軸で比較すると、自社に合うサービスを絞り込めます。

1. 販売形式が自社の売り方に合うか
2. 料金体系（定額か従量か）と手数料が販売量に見合うか
3. 決済手段とBtoB請求書払いに対応するか
4. セキュリティ（視聴制限・DRM）は十分か
5. 自社ブランドでサイトを構築・拡張できるか
6. 学習支援機能（テスト・修了証）が必要か

とくに料金は、金額そのものより料金体系で事業拡大時の総額が変わる点に注意が必要です。また、サービスによっては新規の販売受付を終了していたり、レンタルなど特定の販売形式に対応していなかったりするため、契約前に公式の最新情報で提供状況と対応範囲を確かめておくと、導入後のミスマッチを防げます。

まずは気になったサービスの公式サイトで最新の料金・機能を確認し、自社の販売モデルに当てはめて比較することから始めてみてください。あわせて、動画配信・販売の関連サービスの資料はMCB FinTechカタログでまとめて請求できます。

よくある質問（FAQ）

Q. 動画販売プラットフォームとは何ですか？

A. 動画販売プラットフォームとは、制作した動画コンテンツを有料で販売するために、決済・会員管理・視聴制限といった「売るための機能」を備えたサービスです。オンライン講座や研修動画、セミナーのアーカイブ、フィットネスやエンタメ作品などを、自社の販売ページやアプリを通じて収益化できます。

Q. 動画販売プラットフォームがなくても、YouTubeで動画を有料販売できますか？

A. YouTubeは利用規約上、アップロードした動画そのものを自由に有料販売する用途には使えません。YouTubeで得られる収益は広告収益やチャンネルメンバーシップなど、YouTubeが用意する仕組みに限られます。

動画を任意の価格で単品販売したり視聴期限つきでレンタルしたりするには、決済・販売形式・視聴制限を自社の方針で設計できる動画販売プラットフォームが必要です。実務では、集客はYouTube、有料販売は動画販売プラットフォーム、という組み合わせが一般的です。

Q. 動画販売プラットフォームの費用・手数料の相場はどのくらいですか？

A. 費用は初期費用・月額の固定費・売上に応じた手数料の3つに分かれ、判断すべきは金額そのものより「月額定額型か従量課金型か」という料金体系です。定額型は毎月一定額で販売額が増えても費用が変わらず、販売手数料がかからないものもあります。

一方の従量課金型は初期費用や月額を抑えられる代わりに、販売額の一定割合（十数パーセント規模になることもあります）を手数料として支払うため、売上が伸びると総額も比例して増えます。自社の想定販売量で月額と手数料の合計を試算し、比べることが大切です。

Q. 動画販売プラットフォームは無料・個人でも始められますか？

A. 無料・個人でも始められます。初期費用・月額が0円で、売れたときだけ売上の一定割合を手数料として差し引く成功報酬型のサービスや、無料プランを備えたサービスがあり、以前より動画販売のハードルは下がっています。ただし無料・低コストのプランは機能が限定されていたり販売手数料が高めだったりする場合があるため、対応する販売形式や手数料率を確認したうえで選ぶことをおすすめします。

Q. 動画販売プラットフォームでレンタル（視聴期限つき）販売はできますか？

A. レンタル販売への対応はサービスによって分かれ、買い切りとサブスクのみのサービスでは実現できません。購入から7日間など一定期間だけ視聴できるレンタルは、期間限定のイベント配信や、買い切りより手頃な価格で試してもらいたい場面に向いています。視聴期限つきで売りたい場合は、レンタルに対応しているかを契約前に必ず確認してください。

Q. 動画販売プラットフォームはどんな決済手段や法人の請求書払いに対応していますか？

A. 決済手段はクレジットカードのほかキャリア決済・コンビニ払い・PayPalなどに対応するものが多く、法人向けの請求書払い（後払い）は対応可否がサービスによって分かれます。個人向けの販売では、使える決済手段の多さが購入率に影響します。

法人（BtoB）に販売する場合は、請求書の発行から入金確認、視聴アカウントの発行までを運用できるかが重要になります。法人販売を想定するなら、請求書払いに対応するプランがあるかを必ず確認しておきましょう。

Q. 動画販売プラットフォームのセキュリティ（不正視聴・コピー防止）はどうなっていますか？

A. 多くのサービスが会員認証・IPアドレス制限・視聴URLの有効期限設定・動画の暗号化（DRM）などで、購入者以外の視聴や不正なコピー・共有を防いでいます。保護機能の強度はサービスによって差があり、ウォーターマーク（透かし）や二要素認証まで備えるものもあります。単価の高い講座や企業向けコンテンツほど視聴制限の細かさが重要になるため、扱うコンテンツの価値に見合った保護機能があるかを確認しましょう。

Q. 動画販売は自社ブランドのサイトを構築するのと、既存プラットフォームに出品するのはどちらがよいですか？

A. 手軽に始めたいなら出品型、ブランドや顧客リストを自社の資産として育てたいなら自社ブランドで構築できるタイプが向いています。既存のマーケットプレイスへの出品はすぐ始められる反面、デザインや販売条件、手数料がプラットフォーム側の方針に左右され、顧客との関係も自社に残りにくくなります。長く続ける事業なら、独自ドメインやデザインで販売サイトを構築でき、将来の拡張余地があるサービスを選ぶと安心です。

Q. 動画販売プラットフォームの導入にはどのくらいの期間がかかりますか？

A. パッケージ型のサービスであれば、ゼロから開発する場合と比べて大幅に短期間で立ち上げられます。ただしサイトのデザイン制作や決済契約の手続きに要する期間は事業者によって異なり、契約期間の縛りや初期費用の条件もサービスごとに違います。最短1ヶ月から契約できるものもあるため、立ち上げ時期が決まっている場合は、契約条件とあわせて確認しておくとスケジュールを組みやすくなります。

Q. 動画販売プラットフォームの販売手数料と決済手数料は何が違いますか？

A. 販売手数料は売上の一定割合をプラットフォームに支払う手数料、決済手数料はクレジットカードなどの決済ごとに発生する手数料で、両者は別々にかかる場合があります。総額を見誤らないためには、この2つを分けて確認し、さらに売上を引き出す際の出金手数料の有無まで含めて把握しておくことが大切です。

サービスによっては販売手数料が無料でも決済手数料は別途かかることがあるため、料金表の内訳を細かく見ておきましょう。

Q. 動画販売プラットフォームを選ぶときの落とし穴はありますか？

A. サービスによっては新規の販売受付を終了していたり、レンタルなど特定の販売形式に対応していなかったりする点に注意が必要です。導入後に「必要な販売形式が使えない」「手数料が想定より高くつく」とならないよう、契約前に公式の最新情報で提供状況と対応範囲を確かめておくと、ミスマッチを防げます。

とくに料金は、金額そのものより料金体系で事業拡大時の総額が変わります。自社の想定販売量に当てはめて試算しておきましょう。

Q. 動画販売プラットフォームは結局どの基準で選べばよいですか？

A. 販売形式、料金体系（定額か従量か）と手数料、決済手段とBtoB請求書払い、セキュリティ、自社ブランド構築、学習支援機能という6つの軸で比較すると絞り込めます。

まずは自社の販売モデル（講座・研修／エンタメ・会員制／個人のスモールスタート）を掴み、どのタイプに近いかを起点に候補を選ぶと判断しやすくなります。本記事の選定診断ツールもあわせてご活用ください。

動画販売プラットフォームの料金・手数料を一括チェック

MCB FinTechカタログでは、動画配信・販売の関連サービスの資料をまとめて取り寄せられます。料金や手数料、販売形式や機能を資料で比較し、本記事で比較した各サービスは公式サイトとあわせて確認すると、自社の販売モデルに合うサービスを検討しやすくなります。

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