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双方向SMSとは?一方向との違い・仕組みから対応サービスの選び方まで解説

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SMS送信サービス比較表(2026年版)

予約リマインドや督促、各種のお知らせをSMSで一斉送信していても、受信者がメッセージを読んだのか、都合が悪いのかまでは分からず、対応漏れにつながることがあります。電話をかけ直しても出てもらえず、確認のやり取りに手間がかかっているという声も少なくありません。

こうした課題に応えるのが、受信者からの返信をSMSで受け取れる「双方向SMS」です。本記事では、双方向SMSとは何かを一方向のSMSとの違いから整理し、返信がどこにどう届くのかという仕組み、活用シーン、導入前に押さえたい注意点や料金の考え方まで解説します。

あわせて、双方向SMSに対応した主要なSMS送信サービスを横断的に比較します。自社の業務で双方向SMSを使えるか、どのサービスが合うかを判断する材料としてご活用ください。

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双方向SMSとは

双方向SMSとは、企業から送ったSMSに対して受信者からの返信を受け取り、SMS上でやり取りを続けられる仕組みです。従来のSMS送信サービスは企業から受信者への送信のみを前提としていましたが、双方向SMSでは、受信者が届いたメッセージにそのまま返信でき、そのやり取りを事業者側で受け取って対応できます。

この「返信を受け取れる」という点は、特定の1社だけの独自機能ではありません。複数のSMS送信サービス提供各社が、双方向SMS(送受信)として同様の仕組みを公式に提供しています。電話番号さえ分かればアプリのインストールなしでやり取りを始められるため、電話やメールに比べて相手に気づかれやすく、返信を得やすいのが特徴です。

出典・参考資料(3件)

一方向SMSと双方向SMSの違い

一方向SMSと双方向SMSの主な違いを整理すると、次のとおりです。最も大きな違いは、受信者からの返信を受け取れるかどうかにあります。

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受信者からの返信やり取りの方向返信の受け取り方送信元番号主な用途
一方向SMS受け取れない企業から受信者への一方向通知用の送信元番号認証コードの通知・一斉のお知らせ・督促の通知
双方向SMS受け取れる企業と受信者の双方向専用のチャット画面やAPI連携で受け取る返信を受けられるキャリア共通番号など予約確認・日程調整・問い合わせ対応・アンケート

一方向SMSは通知や督促を「届ける」ところまでを担い、双方向SMSはその先の「返ってきた反応を受け止める」ところまでを対象にします。日程調整や問い合わせのように相手との往復が発生する業務では、双方向SMSのほうが電話やメールへの切り替えなしにやり取りを完結させやすくなります。

双方向SMSの仕組み(返信がどこにどう届くのか)

ここからは、受信者の返信が実際にどこへ、どのように届くのかを見ていきます。仕組みが分かると、自社の業務にどう組み込めるかがイメージしやすくなります。

まず、企業が送ったSMSに受信者が返信し、そのやり取りを企業が受け取るまでの全体像は次のとおりです。

双方向SMSで返信が届くまでの流れを示す4ステップの図。STEP1で企業がSMSを送信し、STEP2で受信者に届き、STEP3で受信者がキャリア共通番号あてにSMSで返信し、STEP4で企業が専用チャット画面またはAPI連携で返信を受け取る。

返信は専用のチャット画面で受け取る

双方向SMSでは、受信者からの返信を専用の管理画面で受け取るのが一般的な形です。多くのサービスが、チャットのように吹き出し形式でやり取りを表示する画面を用意しています。宛先ごとに対応ステータスや担当者を設定でき、誰がどの案件に対応中かを可視化できるため、複数人での返信対応でも取りこぼしを防ぎやすくなります。

一方で、専用の管理画面を持たず、後述のAPI連携で自社システムに返信を取り込む前提のサービスもあります。画面で目視対応したいのか、システムに取り込んで処理したいのかによって、向くサービスが変わります。

出典・参考資料(2件)

返信を受け取る番号(キャリア共通番号)

双方向でやり取りするには、受信者からの返信を受けられる送信元番号が必要です。ここで使われるのが「キャリア共通番号」です。これは、NTTドコモ・au・ソフトバンクといった携帯電話会社をまたいで、1つの番号で送受信できる送信元番号を指します。受信者から見ると常に同じ番号から届くため、送信元がはっきりして返信しやすくなります。

対応する携帯電話会社の範囲は、サービスによって異なります。NTTドコモ・au・ソフトバンクの3社に対応するものから、楽天モバイルを含む4社に対応するものまであり、キャリア共通番号への対応時期にも差があります。自社が連絡したい相手のキャリアをカバーしているかは、選定時に確認しておきたい点です。各サービスの対応状況は、後述の比較表で見比べられます。

出典・参考資料(2件)

API連携で返信を自動処理する(自動返信)

返信を人手だけでなく自動で扱いたい場合は、API連携や自動返信の機能を使います。APIとは、自社の既存システムと外部サービスをつなぐ仕組みのことです。SMSの送受信を自社の顧客管理システムや予約システムと連携させることで、送信から返信の受け取りまでを自動化できます。

サービスによっては、受信者からの特定のメッセージに対して企業側から自動で返信する機能(自動応答)を備えているものもあります。よくある問い合わせへの一次応答を自動化し、込み入った内容だけ人が対応するといった使い分けができます。手作業での返信をどこまで減らしたいかに応じて、自動返信やAPI連携の有無を確認するとよいでしょう。

出典・参考資料(1件)

双方向SMSの活用シーン

双方向SMSは、返信のやり取りが業務の効率化につながる場面で活用されています。提供各社が公式に挙げている主な用途は、次のとおりです。

  • 予約・来店の確認、日程調整:予約日時の確認や変更の希望を、電話をかけ合わずSMS上でやり取りできます。無断キャンセルの抑制にもつながります。
  • 配送・工事などの日程すり合わせ:訪問や設置の希望日時を返信で受け取り、そのまま調整を進められます。
  • 督促・支払い確認:支払いの案内に対する返信を受けて、状況に応じたフォローに切り替えられます。
  • アンケートの回収:SMSで質問を送り、返信で回答を集められます。開封されやすいため回答を得やすいのが利点です。
  • 問い合わせ対応:顧客からの質問を受け付け、チャット形式で継続的に応対できます。
出典・参考資料(2件)

会員登録時の本人確認や二段階認証といった認証用途は、双方向SMSとは別のSMS認証の領域です。認証用途のSMSについては「SMS認証サービスとは?本人確認のやり方・メリットとおすすめ8選」で解説しています。

活用シーンの一つである督促にSMSを使う場合は、送信してよい時間帯や文面など、法令に触れないために押さえておきたいルールがあります。SMSでの督促の具体的な進め方や、そのまま使える例文は、次の記事で詳しく解説しています。

双方向SMSを導入するメリット

双方向SMSを導入する大きなメリットは、一斉送信では分からなかった「受信者がメッセージを確認したか」という状況を把握しやすくなることです。

SMSには開封を知らせる既読機能がありません。そのため一方向の一斉送信では、届いたことは分かっても、その先で読まれたか、都合が悪いのかまでは判断できませんでした。双方向SMSでは、返信やメッセージ内のURLクリックといった受信者の行動を、確認できたかどうかの指標として使えます。

返信がない宛先を「未確認」として切り分ければ、その相手にだけ再通知したり、電話でのフォローに切り替えたりと、対応にメリハリをつけられます。すべての宛先に一律で電話をかけ直す必要がなくなり、対応の抜け漏れを防ぎながら、担当者の負担も抑えられます。

出典・参考資料(2件)

双方向SMSの導入・運用の注意点

双方向SMSを運用する際は、あらかじめ次の点を決めておくと、導入後のつまずきを防げます。

  • やり取りする情報の範囲:SMSでやり取りしてよい情報と、扱わない情報を事前に明確にしておきます。個人情報や機微な内容の扱い方をルール化しておくと安心です。
  • 返信対応の体制:誰がいつ返信を確認し、対応するのかを決めておきます。担当と対応時間が曖昧なままだと、返信の見落としや対応遅れが起こりやすくなります。
  • 返信導線の設計:通知の本文で、目的・相手に求める行動・回答方法を簡潔に示します。何をどう返信すればよいかが一目で分かる文面にすると、やり取りがスムーズになります。

双方向SMSの料金の考え方

双方向SMSの料金は、SMS送信サービスの料金体系の中で提供されるのが一般的です。多くのサービスは初期費用・月額基本料を0円とし、送信したSMSの通数に応じた従量課金を基本にしています。

1通あたりの単価は契約内容や送信量によって変わるため、市場全体では要問い合わせとしているサービスも少なくありません。一方で、初期費用・月額基本料が0円で、1通あたり6円台から10円程度の従量課金を公開しているサービスもあります。正確な費用は送信量の想定を伝えて各社に見積もりを依頼するのが確実で、各サービスの単価は後述の比較表でも見比べられます。

見落としやすいのが、受信者からの返信にかかる費用です。双方向SMSでは、受信者が返信したSMSの送信料も企業側の負担になる場合があります。KDDI Message Castは公式のよくある質問で、次のように案内しています。

双方向SMSの場合、企業さまがお客さまのSMS送信料をご負担いただく必要がございます。

出典:双方向SMSに関するよくある質問|KDDI Message Cast公式サイト

返信のやり取りが増えるほど、その分の送信費用も積み上がります。返信料の扱いはサービスによって異なるため、想定する返信数も含めて費用を見積もると、導入後の想定外を避けられます。

出典・参考資料(2件)
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双方向SMSに対応したサービスと選び方

ここからは、双方向SMSに対応した主要なSMS送信サービスを比較し、選ぶ際に確認したい観点を整理します。同じ「双方向SMS対応」でも、返信の受け取り方や対応キャリア、自動返信の可否には差があります。

本記事では、双方向SMSに対応したサービスを比較しています。認証・督促・販促といった用途も含め、SMS送信サービス全体を料金相場や到達率から見比べたい場合は、次の記事で用途別の選び方まで整理しています。

双方向SMS対応サービスの選び方の軸

双方向SMS対応サービスを選ぶ際は、次の観点を自社の使い方に照らして確認するとよいでしょう。

  • 返信の受け取り方:専用画面で目視対応するのか、API連携で自社システムに取り込むのか。
  • 対応キャリアの範囲:連絡したい相手の携帯電話会社を、キャリア共通番号がカバーしているか。
  • 自動返信・API連携:返信を自動で処理したいか、人手で対応するか。
  • 料金体系:従量単価が公開されているか、返信分の費用負担はどうなるか。
  • セキュリティ・アクセス制限:個人情報を扱う前提の管理体制(第三者認証など)が整っているか。

次の比較表では、この5つの観点で双方向SMSに対応したサービスを一覧にしています。このほか、自社の業種・規模での導入実績やサポート体制、やり取りの履歴を保存・出力できるかも、資料請求で各社に確認しておくと安心です。

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サービス名SMSLINKオーロラSMS by メディアSMSKDDI Message CastSMSコネクトKYUSMSSMS PublisherCM.comNTT CPaaSRakuten CPaaS空電プッシュCuenote SMSSMS HaNa
返信の受け取り方専用チャット画面(宛先ごとにステータス・担当者を設定)専用チャット画面(バルーン形式)+APIAPI連携(双方向SMSは現状APIのみ)。Salesforce連携で返信を一元管理別建て「SMSコネクト(双方向)」で返信受信(受け取り方の詳細は要問い合わせ)返信受信に対応(受け取り方の詳細は要問い合わせ)SMS双方向プランで送受信対応(受け取り方の詳細は要問い合わせ)チャット形式の1対1返信+API(AI自動返信「HALO」連携)API連携(Webhookで受信・ステータス取得)API連携(双方向SMS、共通番号の登録で受信)専用管理画面+API(送受信・自動応答に対応)双方向SMSに対応(RESTful API標準搭載。受け取り方の詳細は要問い合わせ)WEB管理画面+WEB-API(返信受信に対応)
対応キャリア(共通番号)キャリア共通番号で受信SMSへ直接返信(2022年提供)国内4キャリア直収(ドコモ・au・SB・楽天)。双方向の共通番号仕様は要問い合わせ双方向はドコモ・au・ソフトバンクに対応(共通番号0005自体はSMS本体で楽天を含む4社対応)国内4大キャリア直収(到達率99.9%を訴求)国内4キャリア(ドコモ・au・SB・楽天)国内一次キャリア直収(ドコモ・au・SB・楽天)国内直収+国際接続(ドコモ・au・SB・楽天)ドコモ・au・楽天は送信元番号を指定可、SBは共通番号国内4キャリア直接接続(双方向は共通番号の登録が必要)国内4キャリア直収。キャリア共通番号「0005」に対応国内4キャリア直収(ドコモ・au・SB・楽天)国内キャリア直収接続(対応キャリアの内訳は要問い合わせ)
API連携・自動返信API連携あり(簡易API)。自動返信機能の明示なしAPI連携あり(HTTP(S)/SMPP)。オートチャットで自動返信に対応API連携あり(HTTPS API/Salesforce・ServiceNow)。Salesforce連携でAI自動応答API連携あり(HTTP(S)/SMPP)。自動返信の明示なしAPI連携あり。自動返信の明示なしAPI連携あり(個別・一斉)。自動返信の明示なしAPI連携あり(RESTful API)。AI自動返信「HALO」連携API連携あり(SMS/Voice/メール、Webhook対応)。自動返信の明示なしAPI連携あり(SMS API)。自動返信の明示なしAPI連携あり(NTT CPaaS経由)。自動応答に対応API連携あり(RESTful API)。自動返信の明示なしAPI連携あり(WEB-API)。自動返信の明示なし
料金体系(返信料の扱い)初期・月額0円、SMS1通6円から(従量)。返信分の扱いは要問い合わせ初期・月額0円、従量課金(単価は要問い合わせ)初期・月額0円、SMS9.35円(税込)〜。返信分も企業側が送信料を負担(公式FAQ)初期0円、月額・単価は要問い合わせ初期0円、月額・単価は要問い合わせ初期0円〜、月額・単価は要問い合わせ初期費用なし、月額・単価は要問い合わせ初期0円、従量課金(単価は要問い合わせ)初期・月額0円、送信・受信とも8円/通(税込8.8円)。受信分も課金初期・月額・単価すべて要問い合わせ(公式非公開)初期0円、SMS1通6円〜(成功課金)。月額は要問い合わせ初期0円、月額・単価は要問い合わせ
セキュリティ・アクセス制限プライバシーマーク保有(ISO/IEC 27001は公式に明記なし)Pマーク・ISO/IEC 27001・27017・ASP・SaaS安全・信頼性情報開示認定共通番号「0005」・認証済みマーク・誤配信防止(サービス単位のISO認証は公式明示なし)プライバシーマーク保有(ISO/IEC 27001は公式未確認)ISO/IEC 27001・プライバシーマークプライバシーマーク・ISO/IEC 27001を訴求ISO 9001・14001・20000-1・ISO/IEC 27001アクセス制限・セキュリティシート対応・24時間監視(ISO認証の保有主体は公式未確認)ISO/IEC 27001・ISO 9001(保有主体は要確認)FISC安全対策基準準拠(ISO/IEC 27001の本体保有は未確認)ISO/IEC 27001・27017・プライバシーマークプライバシーマーク・ISMS(ISO/IEC 27001相当)・ASP・SaaS安全・信頼性情報開示認定
詳細情報公式資料を見る公式資料を見る公式資料を見るサービス詳細を見るサービス詳細を見るサービス詳細を見るサービス詳細を見るサービス詳細を見るサービス詳細を見る公式サイト公式サイト公式サイト

※各サービスの公式情報に基づく整理です(2026年9月時点)。最新の仕様・料金・対応状況は各社情報をご確認ください。

※表内の用語について:「直収」は携帯電話会社と直接つないで送る方式(到達率が安定しやすい)、「API」「SMPP」はシステム連携・大量送信向けの接続方式、「ISO/IEC 27001・27017」「プライバシーマーク」は情報セキュリティや個人情報保護に関する第三者認証を指します。

双方向SMSに対応した主要サービス

上の比較表には、双方向SMSに対応する主要なサービスを幅広く掲載しています。ここでは、そのなかでも代表的なサービスを個別に紹介します。表に載っているほかのサービスも、同じ観点で検討できます。

SMSLINK(株式会社ネクスウェイ)の双方向SMSオプション紹介ページ

SMSLINKは、法人向けにSMSを送受信できるサービスで、Webの管理画面から送るタイプと、既存システムとAPI連携して自動配信するタイプを用意しています。運営元の株式会社ネクスウェイは、FAXや郵送など法人向けの情報伝達を長年手がけてきた企業です。

双方向機能では、ドコモ・au・ソフトバンク・楽天モバイルの4キャリア共通番号を利用し、受信したSMSに直接返信できます。Web上のチャット形式の専用画面で、宛先ごとにステータスや担当者を設定して案件を可視化でき、予約リマインドや書類不備の連絡、日程調整といった往復のやり取りに向いています。

2. オーロラSMS by メディアSMS(株式会社メディア4u)

オーロラSMS by メディアSMS(株式会社メディア4u)の双方向SMS機能紹介ページ

株式会社メディア4uが提供するオーロラSMS by メディアSMSは、一斉配信・個別送信に加えて双方向の送受信に対応したSMS配信サービスです。返信を受け取る管理画面はバルーン形式のチャットUIで、未読のメッセージが一目で分かり、そのまま返信操作に移れます。

受信者からの特定のメッセージに自動で返信する「オートチャット」や、スクリプト機能を使ったアンケートの分岐設定など、返信の自動処理まで踏み込めるのが特徴です。HTTP(S)通信・SMPP通信のAPIを備え、PBX(電話交換機)・CTI(電話と業務システムを連携する仕組み)などの外部システムとの連携にも対応しています。

3. KDDI Message Cast(KDDI株式会社)

KDDI Message Cast(KDDI株式会社)の双方向SMS紹介ページ

KDDI Message Castは、KDDI株式会社とSupership株式会社が共同運営する法人向けメッセージ配信サービスです。同社によると、業界で初めてキャリア共通番号による双方向SMSに対応し、NTTドコモ・au・ソフトバンクのどのキャリア相手でも1つの番号でやり取りできると説明しています。

双方向SMSは現在API連携での利用が中心で、受信した返信の内容に応じて、あらかじめ設定したアクションを実行できます。Salesforceとの連携版では、返信をSalesforce上で一元管理し、定型的な問い合わせに自動応答する使い方にも対応しています。既存の顧客管理システムと組み合わせて運用したい場合に検討しやすいサービスです。

まとめ

双方向SMSは、企業から送ったSMSに受信者が返信でき、そのやり取りをSMS上で続けられる仕組みです。一方向の一斉送信と違い、返信やURLクリックを手がかりに「相手が確認したか」を把握でき、未確認の相手だけに絞ってフォローできます。予約確認や日程調整、督促、アンケートなど、往復のやり取りが発生する業務で効果を発揮します。

導入にあたっては、返信の受け取り方(専用画面かAPI連携か)、対応キャリアの範囲、自動返信の可否、返信分も含めた料金を確認しておくと、自社に合うサービスを選びやすくなります。まずは気になるサービスの資料を取り寄せ、管理画面の使い勝手や費用感を見比べてみてください。

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双方向SMSに関するよくある質問(FAQ)

Q. 双方向SMSとは何ですか?

A. 双方向SMSとは、企業から送ったSMSに対して受信者からの返信を受け取り、SMS上でやり取りを続けられる仕組みです。従来のSMS配信は企業から受信者への一方向の送信を前提としていましたが、双方向SMSでは受信者が届いたメッセージにそのまま返信でき、そのやり取りを企業側が専用画面やAPI連携で受け取って対応できます。

双方向SMSは特定の1社だけの機能ではなく、複数のSMS送信サービスが提供しています。対応キャリアや返信の受け取り方はサービスごとに異なるため、本記事の比較表で見比べられます。

Q. 双方向SMSと一方向SMSは何が違いますか?

A. 双方向SMSと一方向SMSの最も大きな違いは、受信者からの返信を受け取れるかどうかです。一方向SMSは認証コードの通知や一斉のお知らせ、督促の通知など「届ける」ところまでを担うのに対し、双方向SMSは返ってきた反応を専用のチャット画面やAPI連携で受け止め、予約確認・日程調整・問い合わせ対応のような往復のやり取りまで、電話やメールへ切り替えずに完結させられます。

Q. 双方向SMSはどの携帯電話会社の端末にも送れますか?

A. 双方向SMSは、キャリア共通番号に対応したサービスであれば、NTTドコモ・au・ソフトバンクなど携帯電話会社をまたいで1つの番号で送受信できます。ただしカバーする携帯電話会社の範囲はサービスによって異なります。

対応する範囲は、ドコモ・au・ソフトバンクの3社に対応するものから、楽天モバイルを含む4社に対応するものまでサービスによって異なります。連絡したい相手のキャリアを網羅しているかは、選定時に確認しておきたい点です。

出典・参考資料(2件)

Q. 双方向SMSで受信者の返信にかかる費用は誰が負担しますか?

A. 双方向SMSでは、受信者が返信したSMSの送信料も企業側の負担になる場合があります。たとえばKDDI Message Castは公式のよくある質問で「双方向SMSの場合、企業さまがお客さまのSMS送信料をご負担いただく必要がございます」と案内しています。返信料の扱いはサービスによって異なるため、想定する返信数も含めて費用を見積もっておくと、導入後の想定外を避けられます。

出典・参考資料(1件)

Q. 双方向SMSは申し込みから利用開始までどのくらいかかりますか?

A. 双方向SMSの利用開始までの期間はサービスによって異なり、申し込みから数日〜数週間程度が目安です。公式に、申込書の提出から6〜10営業日程度を利用開始の目安とするサービスもあります(契約内容や状況によって前後します)。既存システムとのAPI連携を伴う場合は、連携仕様の確認や開発の期間も見込んでおくとよいでしょう。

出典・参考資料(1件)

Q. 双方向SMSで受信者への自動応答(自動返信)はできますか?

A. 双方向SMSでは、API連携や自動返信機能を使えば、受信者からの返信に自動で応答できます。一部のサービスは、受信者からの特定のメッセージに自動で返信する機能(自動応答機能など)を備えており、よくある問い合わせへの一次応答を自動化できます。

よくある問い合わせへの一次応答を自動化し、込み入った内容だけ人が対応するといった使い分けができます。手作業の返信をどこまで減らしたいかに応じて、自動返信やAPI連携の有無を確認するとよいでしょう。

出典・参考資料(1件)

Q. 単方向(一方向)のSMS送信でもキャリア共通番号は使えますか?

A. 双方向SMSに使うキャリア共通番号は、返信を受け付けない単方向(一方向)のSMS送信でも利用できるサービスがあります。単方向でも共通番号を使うと送信元番号が共通化され、受信者から見た信頼性が高まると説明されています。返信を受けない通知用途でも、送信元を統一して受信者の安心感を高めたい場合に活用できます。

出典・参考資料(1件)

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監修者

マネックス証券 フィナンシャル・インテリジェンス部 暗号資産アナリスト

松嶋真倫

都市銀行にて金融実務を経験後、暗号資産関連スタートアップの創業期に参画し、市場分析・業界調査に従事。2018年にマネックスグループ入社。以降、ビットコインをはじめとするデジタルアセットからマクロ経済環境まで、金融市場を横断した調査・分析および情報発信を担う。FinTech・次世代金融領域のリサーチ統括、各種レポートや書籍の執筆、日本経済新聞など国内主要メディアへのコメント・寄稿、イベント登壇などを行う。2021年3月より現職。
記事内でご紹介している製品・サービスは監修者が選定したものではなく、編集部が独自に選定したものです。
監修の範囲は記事の一般的な解説部分であり、比較表および各製品・サービスの紹介内容は監修の対象外です。
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