死活監視ツールおすすめ比較24選｜無料・OSS〜有償を監視方式・通知・自動復旧で選ぶ

サーバーやネットワーク機器が停止しても、気づくのが遅れれば業務が止まり、顧客や社内からの問い合わせが集中します。とはいえ、少人数や兼任で回している情報システム部門にとって、24時間365日の目視監視は現実的ではありません。停止をすぐ検知して知らせてくれる仕組みを、低コストで整えたいという声は少なくないはずです。

死活監視ツールは、機器やサービスが「応答しているか（止まっていないか）」を継続的に確認し、応答が途絶えたときに管理者へ通知します。無料で使えるOSSから、サポート込みで導入できる有償のクラウド型まで選択肢は幅広く、どれを基準にどう比べればよいか迷いやすい領域でもあります。

本記事では、死活監視ツール24サービスを比較・解説します。ping・ポート・プロセスといった監視方式や通知手段、監視間隔、停止時の自動復旧の有無、料金など、死活監視ならではの観点で整理しました。情報システム部門の担当者が、自社の監視規模や運用体制に合う1本を選ぶための材料としてご活用ください。

また、自社の状況に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

死活監視とは？サーバー・ネットワーク機器の停止を検知する仕組み

死活監視とは、サーバー・ネットワーク機器・サービスが正常に応答しているかを一定間隔で確認し、応答が途絶えた時点で管理者へ通知する監視のことです。名前のとおり「生きているか（稼働）／死んでいるか（停止）」を見張る、監視のなかでもっとも基礎的な層にあたります。

目的は、障害の一次検知にあります。機器やサービスが止まったことにいち早く気づければ、原因の切り分けや復旧に取りかかるまでの時間を短くでき、業務への影響を抑えられます。監視の担当者が常時画面を見ていなくても、停止を自動で拾ってメールやチャットで知らせてくれる点に価値があります。

死活監視の監視方式（ping・ICMP／ポート／プロセス）

死活監視は、何をもって「応答あり」とみなすかによって、主に3つの方式に分かれます。方式ごとに「何をもって生きていると判断するか」が変わるため、ツールを比べる前の前提になります。

ping（ICMP）監視は、対象へICMPのエコー要求を送り、エコー応答が返ってくるかで疎通を確認する方式です。要求と応答の仕組みは通信規格RFC 792で定義されており、多くのツールが死活監視の基本手段として備えています。機器が起動してネットワークにつながっているかは分かりますが、その上で動くサービスが正しく動作しているかまでは判断できません。

ポート監視は、対象の特定ポート（たとえばWebサーバーの80番・443番）へTCP接続を試み、接続が確立できるかでサービスの応答を確認します。TCPの接続手順はRFC 9293で標準化されています。pingは通るのにサービスだけ停止しているケースを、ポート監視なら検知できます。

プロセス監視は、サーバー内部で特定のプログラム（プロセス）が起動し続けているかを確認する方式です。多くの場合、監視対象のサーバーに専用のエージェントを入れて内部から見ます。外からの疎通だけでは分からない、アプリケーションの停止やハングアップに気づける点が特徴です。

出典・参考資料（2件）

• 出典：RFC 792 Internet Control Message Protocol｜IETF（https://www.rfc-editor.org/rfc/rfc792.txt）
• 出典：RFC 9293 Transmission Control Protocol｜IETF（https://www.rfc-editor.org/rfc/rfc9293.txt）

死活監視ツールを導入するメリット

死活監視ツールの導入で解決できる課題は、大きく3つあります。

第一に、24時間365日の常時監視を人手に頼らず実現できます。夜間や休日に機器が停止しても、ツールが自動で検知して通知するため、担当者が張り付く必要がなくなります。少人数の情報システム部門でも、監視体制を現実的な負荷で維持できます。

第二に、障害の一次検知が確実になります。目視の巡回では見落としや発見の遅れが起きますが、一定間隔での自動チェックなら、停止から通知までの時間を安定して短く保てます。復旧対応の着手が早まり、ダウンタイムの短縮につながります。

第三に、監視業務の属人化を防げます。誰がどの機器をいつ確認するかが仕組みに落ちるため、担当者の異動や不在があっても監視が途切れません。多拠点の機器をまとめて一元的に見られる点も、運用の引き継ぎを楽にします。

検知だけで終わらせない：停止時の自動復旧という考え方

死活監視は「検知→通知→復旧」という流れの入り口を担いますが、通知のさらに先には「自動復旧」という選択肢があります。

多くの死活監視ツールは、停止を検知して管理者に知らせるところまでを担います。その先の復旧作業（機器やサービスの再起動など）は、通知を受けた担当者が手動で行うのが一般的です。夜間や休日に停止した場合、担当者が気づいて対応するまでは停止したままになります。

一部のツールやソリューションは、応答停止を検知した際に再起動などの復旧動作を自動で実行します。人が対応するまでの待ち時間をなくせるため、夜間・休日でも早期の復旧が見込め、運用負荷の軽減につながります。監視対象が多く、拠点も分散している環境ほど効果が出やすい仕組みです。

ただし、自動復旧は障害の原因そのものを取り除くものではありません。再起動で一時的に復旧しても、根本原因が残っていれば再発します。自動復旧はあくまで一次対応であり、その後の原因調査と恒久対策は別途必要になる点を押さえておきましょう。

死活監視ツールの選び方

死活監視ツールを比較する際は、次の4つが判断材料になります。監視の対象範囲と監視方式、通知手段、監視間隔、そして監視規模・運用体制です。停止時の自動復旧の有無や提供形態・料金も、あわせて重要な観点になります。

監視対象の範囲と、必要な監視方式に対応しているか

まず、自社が何を監視したいのかを整理し、それに合う監視方式を備えたツールを選びましょう。機器がネットワーク上で生きているかを確認したいだけならpingによる死活監視で足りますが、Webサービスやデータベースの応答まで見たいならポート監視、サーバー内部のアプリケーションの生存まで見たいならプロセス監視が必要です。

通知手段が運用体制に合っているか

検知しても、担当者が気づかなければ意味がありません。メールに加えてSlackやMicrosoft Teamsなどのチャット、電話やSMSに対応しているかを確認しましょう。特に夜間や休日の対応が必要な場合、担当者が確実に気づける経路を選べるかが重要です。宛先や条件を分けて通知を振り分けられると、関係者だけに的確に届けられます。

監視間隔は十分に短いか

どのくらいの頻度で応答を確認するか（監視間隔）は、障害検知までの遅れに直結します。5分間隔なら停止から最大5分は検知が遅れる計算になり、短時間の停止でも影響が大きい業務では1分間隔などの短い設定に対応しているかを確認しましょう。ただし間隔を短くするほど監視対象や自社の環境への負荷は増えるため、業務の重要度に見合った粒度を選ぶとよいでしょう。

監視規模・運用体制で無理なく回せるか

監視したい機器やサービスの数、拠点の広がり、専任担当者の有無に対して、導入と運用の手間が現実的かを見極めることが重要です。OSSは無償で導入できる一方、構築や障害時の切り分けを自社で担う必要があります。サポート付きの有償ツールやクラウド型は、専任者が置きにくい体制でも運用しやすい傾向があります。監視対象数の上限やライセンス体系が自社の規模に合うかも、あわせて確認しておきましょう。

死活監視ツールのタイプ（有償・サポート付き／無償・OSS）

死活監視ツールは、料金体系と提供のされ方で大きく2つのタイプに分けられます。どちらが自社に合うかは、コストと運用体制のどちらを優先するかで見極められます。

有償・サポート付きの死活監視ツール

ベンダーが開発・提供し、サポートや保守を受けられるタイプです。クラウド型（SaaS）であれば監視サーバーを自社で構築する必要がなく、契約後すぐに使い始められます。無料枠や試用版を備える製品もありますが、有償プランでのサポートを前提に運用することを想定したタイプです。製品によっては、停止時の自動復旧まで踏み込むものもあります。専任担当者を置きにくい体制で本格的に運用したい企業に向いています。

無償・OSSの死活監視ツール

初期費用ゼロで導入でき、小規模から試せるタイプです。オープンソースソフトウェア（OSS）や無償ソフトが該当します。構築・運用・アップデートの確認を自社で担う必要があり、障害対応の知識も求められますが、コストを抑えたい企業や、社内に構築・運用できる人材がいる企業に適しています。

自社に合うタイプの見当がついたら、次の診断で候補を絞り込み、比較表で具体的に見比べていきましょう。診断では代表的なサービスを提案します。掲載する全24サービスは比較表で確認できます。

【比較表】死活監視ツールを監視方式・通知・自動復旧・料金で比較

ここからは、死活監視ツール24サービスを横並びで比較します。監視方式（ping・ポート・プロセス）、通知手段、最短監視間隔、停止時の自動復旧の有無、提供形態、料金といった死活監視の観点で整理しました。自社の要件に照らして候補を絞り込む材料としてご活用ください。

※2026年9月時点の各社公式サイトの公表情報に基づきます。「要お問い合わせ」は金額が公開されていない項目、「公表なし」は公式サイトで確認できなかった項目です。自動復旧の「△」は、監視対象やエージェントが動作していることを前提にスクリプト・サービス再起動などで対処する方式です。最新の情報は各社にご確認ください。

死活監視ツール24サービスの個別紹介

ここからは、各サービスの特徴を個別に紹介します。まず、ベンダーが開発・提供し、サポートを受けながら運用できるツール（無料枠を持つ製品を含みます）から見ていきましょう。

ベンダー提供のサポート付き死活監視ツール

1. Reboot Guard（株式会社フーバーブレイン）

株式会社フーバーブレインが2026年1月に発売した、監視対象に専用ソフトを入れずに使える外付けのハードウェア装置です。ルーター、カメラ、デジタルサイネージ、産業用PCなどを常時監視し、応答が止まった際の復旧までを1台で担います。

Ping（ICMP）監視とポート監視の両方に対応し、機器本体の停止とアプリケーション層の応答停止を切り分けて検知します（ポート監視については特許取得の旨が公式ニュースに記載されています）。障害の発生と復旧状況はメールで通知されます。

応答停止を検知すると、接続したAC電源を物理的にOFF→ONして機器を再起動します。OSの再起動コマンドを受け付けない深刻な状態でも電源から入れ直すため、夜間・休日に人が駆けつけなくても一次復旧が見込めます。1台でAC4回路・15IP（最大60IP）の監視と電源制御に対応し、料金は要お問い合わせです。

2. Datadog（Datadog, Inc.）

外形監視からサーバー・ネットワーク機器の監視までを1つのプラットフォームで扱えるSaaSで、提供元は米国のDatadog, Inc.です。死活監視は、Synthetic MonitoringのAPIテスト（HTTP・TCP・ICMP・DNS・SSLなど8種類）で外部・社内の両方から確認できます。

サーバー内部のプロセス稼働はProcess Checkで、物理・仮想のネットワーク機器はSNMPやNetFlowで監視でき、アプリケーションまで含めた広い範囲を1画面に集約できます。通知はメール・Slack・Microsoft Teams・PagerDuty・ServiceNowなどに対応します。

料金はホスト単位の従量課金で、Infrastructure MonitoringのProプランは月15ドル／ホスト（年払い、USD建て）から、無料枠は5ホストまでです。ただし外形監視やネットワーク監視は製品ごとに別課金となるため、利用範囲に応じて全体費用を見積もる必要があります。

3. Mackerel（株式会社はてな）

「はてなブックマーク」などを運営する株式会社はてなが提供する、国産のSaaS型監視サービスです。監視サーバーを自前で構築する必要がなく、対象ホストにmackerel-agentを導入すれば使い始められます。

ホストの死活監視に加え、HTTP／HTTPSのURL外形監視（チェック間隔は1分固定）に対応します。通知はメール・Slack・Chatwork・Microsoft Teams・PagerDutyなど10種類の連携先に振り分けられます。

料金は5台まで使える無料プランと、スタンダードホスト1台あたり月2,180円（税込）からの有料プランが用意されています。日本語ドキュメントと平日10〜19時の日本語メールサポートが基本料金に含まれる点も、国内での運用に向いています。

4. Site24x7（Zoho Corporation）

Webサイト・サーバー・ネットワーク機器・クラウドを1つでカバーするSaaS型の監視サービスで、Zoho CorporationのManageEngineブランドが提供します。日本語のUI・ヘルプが用意され、サーバー監視のみエージェントを導入して使います。

死活監視はWebサイト（HTTP／HTTPS）やTCPポートの監視で行い、ネットワーク機器はSNMPで450以上のベンダーに対応します。世界100か所以上の監視ロケーションを持ち、1か所が障害を検知したら別の拠点で再確認してから通知する二段構成で、誤報を抑えます。

監視間隔は最短1分（上位プランは最短10秒）で、通知はメール・SMS・音声通話・プッシュ通知に対応します。料金はWeb稼働監視・フルスタック監視とも月2,500円（税込）から始められます。

5. PRTG Network Monitor（Paessler AG）

監視したい項目を「センサー」という単位で1つずつ追加していく方式のツールで、開発元はドイツのPaessler AGです。サーバー・ネットワーク・クラウドを単一画面で監視でき、オンプレミス版とクラウド版（PRTG Hosted Monitor）から選べます。

死活監視はPingセンサーで行い、既定では1回の監視あたり5回のPingを送り、すべて応答がなかった場合にダウンと判定します（1回でも応答があれば稼働と見なします）。SNMPによる機器監視にも対応し、通知はメール・SMS・Slack・Microsoft Teams・SNMPトラップなど14種類から選べます。

約10デバイス（100センサー）までは無料のFreeware Editionが利用できます。有償ライセンスはPRTG 500（500センサー）の月200ドル（USD建て）から始まり、30日間はセンサー・デバイス数を制限しない試用も可能です。

6. OpManager（ゾーホージャパン株式会社）

ネットワーク機器やサーバーの運用監視を日本語で行えるツールで、開発元はManageEngine（Zoho Corporation）、日本ではゾーホージャパン株式会社が販売とサポートを担います。エージェントレスでマルチベンダー機器に対応し、オンプレミスに導入して使います。

ping／ICMPによる死活監視は最短1分間隔でダウンを検知し、プロセスのCPU・メモリ使用率やSNMPによる機器情報の収集にも対応します。指定範囲の機器の接続関係を自動でマップ化する機能も備えます。

ポート・サービス監視では、停止したWindowsサービスを自動で再起動する対処も設定できます。年間ライセンスは25台168,000円（税別）から、通常ライセンス（永続）は50台571,000円（税別）からで、導入前に30日間すべての機能を試せる評価版があります。

7. WhatsUp Gold（Progress Software Corporation）

Ipswitch社が開発し、現在はProgress Software Corporationが提供するオンプレミス型（Windows Server上に導入）の監視ツールです。オンプレミスに加えて、AWS・Azureやハイブリッド環境の監視にも対応します。

Ping・TCP/IP・SNMPによる監視に対応し、ネットワークのLayer 2/3トポロジーを自動でマップ化します。通知はメール・SMS・Microsoft Teams・Slackに対応します。

検知した障害に対しては、条件に応じてスクリプトやポリシーを実行し、よくある問題を自動で対処する機能を備えます。ライセンスはデバイス数で課金するPremiumと、ポイント制のTotal Plusがあり、価格は見積もり（要お問い合わせ）です。無料の試用版が用意されています。

8. PATROL CLARICE（株式会社コムスクエア）

「パトロールクラリス」の名で知られる国産の統合監視ソフトウェアで、2005年から開発が続きます。提供元は株式会社コムスクエア、国内4,000社超が利用すると公式に記載されています。監視対象にエージェントを入れないエージェントレス型で、Linuxサーバー（オンプレミス／仮想環境）に設置して使います。

Pingによる死活監視のほか、DNS・SMTP・各種データベースなどへのポート監視、SNMP、URL監視、AWS・Azure・GCPのメトリクス監視まで60種類以上の監視に対応します。通知はメール・Slack・SNMPトラップ・コマンド実行に対応し、電話通知は別製品「アラートコール」と連携して行えます。

料金はポイント制（1pt＝1監視項目）で、初年度836,000円から、2年目以降は年額336,000円です。死活監視（Ping）は監視項目数の制限なく無料で利用できます。

9. LogicMonitor（LogicMonitor, Inc.）

米国のLogicMonitor, Inc.が提供するSaaS型の監視プラットフォームで、日本語の公式サイトも用意されています。監視対象の環境内に「Collector」を置いてデータを集める方式をとり、SNMPやWMIで機器・サーバーの情報を収集します。

監視間隔はデータの種類ごとに設定でき（頻繁に変わる指標は1分、ディスク使用率などは5分程度が公式の推奨例）、連続何回の失敗でアラートにするかを指定して一時的な失敗による誤報を抑えられます。通知はメール・SMS・Slack・Microsoft Teams・PagerDutyなどに対応するとされ、3,000以上の外部サービス連携を備えます。

料金は公式サイトに具体的な金額の記載がなく、要お問い合わせとなります（2026年9月時点）。14日間の無料トライアルが用意されています。

10. System Answer G3（アイビーシー株式会社）

アイビーシー株式会社が開発する国産の統合監視ツールで、性能監視を含むシステムの状態把握に用いられます。アプライアンス・ソフトウェア・クラウドと、複数の提供形態から選べます。

監視方式はSNMP・Ping・エージェントレスで、死活監視やレスポンス監視（ネットワーク遅延・サービス状態）、Syslog・SNMPトラップ受信に対応し、データ収集は1分間隔です。公式サイトでは、シリーズ全体で1,000社以上の導入実績が示されています。

通知はメール・Slack・Microsoft Teams・SMS（Amazon SNS経由）のほか、パトライト（回転灯）やServiceNowとの連携にも対応します。トレンド分析や異常検知などの分析機能も備え、料金は個別見積もり（要お問い合わせ）、24時間365日のサポートオプションも用意されています。

11. X-MON（株式会社エクストランス）

大阪の株式会社エクストランスが開発する国産の運用監視ツールで、現行はVer.4です。自社サーバーに導入するソフトウェア版のほか、アプライアンス版、クラウド版を用意しています。

監視方式はping・ポート・プロセス・SNMPに対応し、Nagiosのプラグインも利用できます。RHELやWindows Server、VMware vSphereなど、幅広い対象の監視に対応します。

料金は買い切りのソフトウェア版（10ノード107,800円から）と、月額のクラウド版（月11,000円から）のどちらからも選べます。クラウド版は初期費用55,000円で、導入前に90日間の無料お試しが用意されています。

12. InterMapper（Fortra）

ネットワークの構成図（マップ）表示と監視を1つにまとめたソフトウェアで、提供元はFortra（旧HelpSystems）です。自社サーバーにインストールして使い、検知した機器を自動でマップ化して障害箇所を色で示します。

死活監視はICMPのPing/Echoプローブで行い、SNMPによる機器監視や、まずSNMPを試して失敗するとPingに切り替えるAutomaticプローブも利用できます。通知はメール・SMS・SNMPトラップ・Syslog・PowerShellなど多様な手段に対応します。

ライセンスは監視するデバイス数で決まり、5デバイス以下は無料で利用できます。有償はサブスクリプションが25デバイスで303ドルから、永続ライセンスが25デバイスで765ドルから（いずれもUSD建て）で、日本国内の価格は代理店への問い合わせとなります。

13. Amazon CloudWatch（Amazon Web Services, Inc.）

AWSを使っていれば追加契約なしで利用できる、クラウド標準の監視サービスです。専用の死活監視ツールではありませんが、EC2のステータスチェックと連動したアラームや、外形監視のCloudWatch Syntheticsなど、死活監視に使える機能が含まれます。

EC2インスタンスのステータスチェックは1分ごとに自動実行され、失敗をメトリクス化してアラームを作成できます。Synthetics（canary）は、スクリプトでHTTP／HTTPSのエンドポイントを最短1分間隔で監視でき、通知はSNS連携（メールなど）で行います。

アラームをトリガーに、障害が起きたEC2インスタンスを自動で復旧させる設定も可能です。料金は従量課金で、標準アラーム10件やcanary実行100回／月などの無料枠が用意されています。利用にはAWSアカウントとIAM権限の設定が前提となります。

14. さくらのクラウド シンプル監視（さくらインターネット株式会社）

東証プライム上場のさくらインターネット株式会社が、同社の「さくらのクラウド」の機能として提供する監視サービスです。サーバーやWebサイトの稼働状況を自動で監視し、異常時に通知します。

ping・TCPによる死活・疎通監視に加え、HTTP／HTTPS・DNS・SSH・SMTP・POP3・SNMPと幅広いプロトコルに対応し、SSL証明書の有効期限もアラートの対象にできます。監視間隔は最短1分（1〜60分、1分刻み）、通知はメールとWebhook（Slack・Discord・IFTTT・Zapier）です。

料金は、さくらのクラウド・VPS・専用サーバPHYのグローバルIPv4アドレスなら無料、それ以外のIPアドレスやFQDN指定の監視は1設定あたり月22円（税込）です。さくら以外のサーバーも監視でき、その場合は有料区分となります。

15. NetKids iMark（株式会社アイ・エス・ティ）

1999年発売の製品を前身とし、株式会社アイ・エス・ティが開発するWindows上で動くオンプレミス型の監視ソフトです。最新版はV5で、官公庁・金融・教育分野を中心に延べ4,000ライセンス以上の導入があると公式に記載されています。

Ping監視・リソース監視・HTTP／HTTPS監視・SNMPデータ取得に対応し、SNMPトラップ受信はオプションで追加できます。エージェントを導入すれば100種類以上の監視が可能で、対応OSはWindows Server 2016〜2025やWindows 11／10です。

エディションは無償版のほか、死活監視に絞ったPing版から項目数無制限の標準版まで段階的に用意されています。買い切りとサブスクリプション（年更新・サポート込み）の両方があり、具体的な価格は問い合わせで確認する形です。

続いて、初期費用を抑えて小規模から始められる無償・OSSのツールを紹介します。

無償・OSSの死活監視ツール

16. Zabbix（Zabbix LLC）

Zabbix LLCが公開するオープンソースの統合監視ソフトウェアです。ソフトウェア本体はホスト数・デバイス数・ユーザー数の制限なく無償で利用でき、費用がかかるのは商用サポートやクラウド版に限られます。7.0以降のライセンスはAGPLv3です。

死活監視の方式が幅広く、ICMP ping・TCPポート・SNMP・エージェントによる監視を1つの製品で扱えます。エージェントを入れないエージェントレス監視とエージェント型を併用でき、通知はメール・SMS・スクリプト・Webhookに対応、Slackは公式の組み込み連携が用意されています。

提供形態はオンプレミス、自前でのクラウド構築、公式SaaSのZabbix Cloudの3通りから選べます。日本法人のZabbix Japan LLCがあり、日本語サイトや国内トレーニングも提供されています。導入・運用は自前構築が前提で、fpingの別途導入やデータベース準備、トリガー設計が必要です。

17. Nagios（Nagios Enterprises, LLC）

1999年に始まったオープンソースの監視ソフト「Nagios Core」と、その商用版「Nagios XI」を提供しています。Nagios CoreはGPL v2のもとで無償で利用でき、テキストの設定ファイルで構成する方式です。

死活監視は、PING（往復時間とパケットロスで判定するcheck_ping）、TCPポート（check_tcp）、プロセス（check_procs）などのプラグインで行います。標準で50以上のチェックが用意され、コミュニティ製プラグインや自作のチェックも追加できます。ホスト同士に親子関係を定義でき、上位機器がダウンしたときの判定に使える点も特徴です。

Web GUIや設定ウィザード、自動ディスカバリーを備えたNagios XIは商用で、7ノードまでのFree版のほか、100ノード2,595ドルからのStandardなどノード数に応じた価格が設定されています。XIの通知はメール・SMS・Slack・Discord・SNMPトラップに対応します。

18. Prometheus（Prometheusプロジェクト／CNCF）

Cloud Native Computing Foundation（CNCF）のプロジェクトとして開発されている、メトリクス収集と監視のためのオープンソースソフトウェアです。全コンポーネントがApache 2.0ライセンスで公開され、利用料は無料です。

監視対象からHTTP経由で時系列データを取得するpull型で、各対象の到達可否は自動生成されるupメトリクス（到達可能なら1、失敗なら0）で表せます。エージェントを入れられない機器や、HTTP・ポート・ICMPの外形監視には、Blackbox exporterを組み合わせて対応します。

ただし、公式の位置づけは「メトリクスと監視」であり、死活監視の専用ツールではありません。通知は別コンポーネントのAlertmanager、アラート条件はクエリ言語PromQLで記述するため、監視フローは利用者が組み立てる前提です。Kubernetesなどのサービスディスカバリーに対応する構成に向いています。

19. Pandora FMS（Pandora FMS、旧Ártica）

スペインのマドリード近郊で2004年に開発が始まった統合監視ソフトウェアです。ネットワーク・サーバー・アプリケーション・クラウドを対象とし、オープンソース版と商用版の両方が提供されています。

死活監視はICMP（ping）による到達可否・応答時間の確認に加え、TCPポート、SNMP、Windowsを遠隔で見るWMIに対応し、エージェント監視も併用できます。エージェントの監視間隔は既定で300秒（5分）です。通知はメール・SNMPトラップ・任意コマンド・Slack連携などが用意されています。

オープンソース版は50エージェントまで期間の制限なく無料で使え、商用版はONE（年2,447ユーロから、100デバイス）などエディションによって課金単位が異なります。公式の日本語サイトとマニュアルがあり、日本国内では公式パートナーが商用版とSaaSを提供しています。

20. Cacti（The Cacti Group, Inc.）

RRDtoolをベースにした、ネットワーク機器のデータ収集とグラフ化を主体とするオープンソースソフトウェアです。SNMPポーリングで集めた時系列データをグラフとして可視化する用途が中心で、GPL v2のもとで無料で利用できます。

死活監視にあたる機能としては、SNMPの稼働時間やPing（ICMP／TCPポート／UDPポート）による到達性判定を備え、ダウンと判定した機器のポーリングを止めます。ただし、しきい値の監視やアラート通知は本体標準ではなく、別プラグインのTholdを追加して実現する構成です。

Tholdでは、メール・Syslog・SNMPトラップの通知と、上限下限・時間ベース・ベースラインといったしきい値を設定できます。動作にはサーバー・データベース・PHP・RRDtool・SNMPを自前で構築・保守する必要があり、外形監視やチャット通知などは公式情報では確認できませんでした。

21. Icinga 2（Icinga GmbH）

ドイツのIcinga GmbHが開発するオープンソースの監視システムで、2009年にNagiosのフォークとして始まりました。本体はGPL v3以降のもとで、ホスト数・サービス数の制限なく無料で利用できます。

ホストの死活は、hostaliveチェックがICMP echoを送ってUP／DOWNを判定します。ping・TCPポート・HTTP・DNS・プロセス・SNMPなどのチェックコマンドをテンプレートライブラリとして同梱し、Monitoring Pluginsのラッパーを60個以上そろえています。既定の監視間隔は5分（リトライ1分、最大試行3回）です。

設定はテキストのDSLで記述でき、GUIのIcinga Directorや構成管理ツールからも組めます。通知はメールが標準で、その他はスクリプトで拡張する形です。商用のサポートサブスクリプションは地域別に価格が分かれ、ヨーロッパは年15,000ユーロからと公式に記載されています。

22. Hinemos（株式会社NTTデータ先端技術）

NTTデータグループの株式会社NTTデータ先端技術が開発する、統合運用管理ソフトウェアです。監視とジョブ管理（ジョブスケジューリング・ワークフロー）を1つの製品で扱える点が特徴で、ドキュメントやサポートは日本語で提供されます。

監視機能は21種類あり、死活監視ではPING監視・ポート監視・プロセス監視・SNMP監視などに対応します。通知はメールに加え、ver.7.0で追加されたREST通知（Slackに利用可）、ver.7.2.0で追加されたTwilio連携の電話通知（SMS・音声）まで拡張されています。監視間隔は利用者が設定でき、公式は本番運用で5分以上を推奨しています。

本体はGPLのオープンソースとして無料で利用でき、有償の「Hinemosサブスクリプション」でアップデート・トレーニング・サポートを追加できます。年額はEssential 100万円・Standard 150万円・Premium 225万円で、購入は取扱店経由です（税区分は取扱店にご確認ください）。

23. Munin（Muninプロジェクト）

2002年に開発が始まった、リソース監視とグラフ化を主体とするオープンソースのツールです。CPU・メモリ・ディスク・ネットワークなどの推移をRRDでグラフ化し、性能傾向の把握やトラブルシュートに使う用途が中心で、GPL version 2のもとで無料で利用できます。

死活監視そのものは主目的ではなく、標準同梱のping_プラグインで指定ホストへのpingの往復時間やパケットロスを測るなど、個別のプラグインで補う形です。ポーリング間隔は既定で5分のため、秒〜1分単位の即時検知には向きません。

しきい値を超えた際の通知は、設定ファイルのcontact.*.commandからメール・syslog・任意スクリプトを呼び出す方式で、SlackやSMSなどの連携は自前で用意します。構成はデータを集めるMaster、監視対象に置くNode、プラグインの3要素からなり、500以上のプラグインが公開されています。

24. IO Navi（株式会社アイオーデータ）

株式会社アイオーデータが自社製品向けに無料で提供する、Windows用のネットワーク管理ソフトです。アクセスポイントやルーター、法人向けNASといった同社製機器の状態をまとめて確認する用途が中心となっています。

「アライブチェック（死活監視）」機能を備え、他社製の機器もIPアドレスで手動登録すれば死活監視の対象にできます。監視間隔は5分・10分・30分・1時間などから選べ（既定は10分）、異常や警告はメールやポップアップで通知します。登録できる機器は最大200台です。

PCに常駐させて使うデスクトップ型のソフトで、クラウドSaaSではありません。ICMP ping・TCPポート・SNMPといった監視方式は公式に明記されておらず、対応OSもヘルプ上はWindows Server 2016までの記載にとどまります。小規模なLAN内の機器管理から始めたい場合の選択肢です。

死活監視だけでは足りない範囲と複合監視（リソース監視・ログ監視との組み合わせ）

死活監視でカバーできない範囲は、他の監視と組み合わせて補います。ここでは、その考え方を整理します。

死活監視が分かるのは、あくまで「機器やサービスが応答しているか」までです。応答は返っていても、CPUやメモリ、ディスクが逼迫して動作が遅くなっている状態や、アプリケーションが内部でエラーを起こしている状態までは検知できません。止まる手前の予兆や、動いてはいるが正常でない状態は、死活監視だけでは見えないということです。

そこで、安定した運用には死活監視に加えて、CPU使用率やメモリ・ディスクの空き容量などを見るリソース監視、アプリケーションやシステムのログを監視するログ監視を組み合わせるのが基本です。死活監視で一次検知を確実にしつつ、リソース監視・ログ監視で予兆や内部の異常を捉える、という役割分担で監視の抜け漏れを減らせます。

死活監視だけでなく、リソース監視やログ監視も含めて監視全般で候補を比較したい場合は、それぞれの監視の目的に応じてツールの範囲を広げて検討するとよいでしょう。

まとめ

死活監視ツールは、機器やサービスの停止を検知して通知する、監視の基礎を担う仕組みです。選ぶ際は、監視対象に合う監視方式（ping・ポート・プロセス）、運用体制に合う通知手段、障害検知までの遅れを左右する監視間隔、そして停止時の自動復旧の有無や料金を、自社の監視規模と体制に照らして比べることが大切です。

死活監視で見えない範囲は、リソース監視・ログ監視との組み合わせで補うと、より安定した運用に近づきます。まずは無料・OSSで小さく始めるか、サポート込みの有償ツールで本格的に運用するかという料金体系の軸で候補を絞り、比較表と診断ツールで自社に合う1本を見つけてください。

よくある質問（FAQ）

Q. 死活監視の監視間隔はどのくらいの短さにすべきですか？

A. 短時間の停止でも業務やサービスへの影響が大きいシステムほど、1分間隔など短い監視間隔が望ましく、影響が限定的なら5分間隔でも足りることが多いです。監視間隔は停止から検知までの遅れに直結する一方、間隔を短くするほど監視対象や自社の環境にかかる負荷は増えます。すべてを一律に最短へ揃えるのではなく、システムの重要度に応じて間隔を使い分けると、負荷と検知の速さのバランスを取れます。

Q. 死活監視ツールは無料でも大規模なネットワークに使えますか？

A. 死活監視ツールを無料で大規模ネットワークに使えるかは、製品によって異なります。無料版は監視できる台数（ノード数）に上限が設けられていることが多く、上限のないOSSでも大規模環境の構築・運用には相応の知識と人員が必要です。監視対象が多い環境で無料ツールを検討する場合は、監視台数の上限・処理性能・拡張性と、自社に構築や障害対応を担える運用体制があるかをあわせて確認してください。

Q. 死活監視ツールは無料と有料のどちらを選ぶべきですか？

A. 死活監視ツールの無料と有料の選択は、監視規模が小さく最低限の検知で足りるなら無料、迅速な障害対応やサポート・高度な機能が必要なら有料が向く、というのが基本の目安です。無料・OSSは初期費用を抑えて小さく始められる反面、構築や障害時の切り分けを自社で担う必要があります。専任担当者を置きにくい体制でサポートを受けながら本格的に運用したい場合は、有償ツールのほうが安定運用につながりやすくなります。

Q. OSSの死活監視ツールと無料ツールは同じものですか？

A. OSSの死活監視ツールと無料ツールは同じではなく、OSSはソースコードが公開され改変・再配布ができるもの、無料ツールはソースコードが非公開でも無償で使えるものを指す点で異なります。OSSは自社の要件に合わせてカスタマイズできる自由度が魅力ですが、その分、構築や運用を自社で担う前提になります。無料で使えるかどうかと、ソースコードが公開されているかどうかは別の軸として整理して選ぶとよいでしょう。

Q. 死活監視ツールは停止を検知した後、自動で復旧までできますか？

A. 死活監視ツールが自動復旧までできるかは製品によって異なり、多くは検知と通知までを担い復旧は担当者が手動で行いますが、一部の製品は応答停止を検知した際に再起動などの復旧動作を自動で実行します。

自動復旧に対応していれば、夜間や休日でも人の対応を待たずに早期の立て直しが見込め、運用負荷を軽減できます。ただし自動復旧はあくまで一次対応で、障害の根本原因は残るため、その後の原因調査と恒久対策は別途必要になる点に注意してください。

Q. 死活監視とリソース監視・ログ監視は何が違いますか？

A. 死活監視は機器やサービスが応答しているかだけを見るのに対し、リソース監視はCPU・メモリ・ディスクの使用状況を、ログ監視はアプリケーションやシステムのログの異常を見る点が異なります。

死活監視だけでは、応答は返っていても動作が遅い状態や内部でエラーを起こしている状態までは検知できません。死活監視で一次検知を確実にしつつ、リソース監視・ログ監視で予兆や内部の異常を捉える役割分担にすると、監視の抜け漏れを減らせます。

Q. 死活監視ツールの通知はメール以外の手段にも対応していますか？

A. 死活監視ツールの通知手段は製品によって幅があり、メールに加えてSlackやMicrosoft Teamsなどのチャット、電話やSMSに対応する製品もあります。検知しても担当者が気づかなければ意味がないため、特に夜間や休日の対応が必要な場合は、担当者が確実に気づける経路に対応しているかを確認してください。宛先や条件を分けて通知を振り分けられると、関係者だけに的確に届けられます。

死活監視ツールの料金・資料を一括チェック

MCB FinTechカタログでは、死活監視に対応した監視ツールの最新資料を無料で一括請求できます。監視方式や通知手段、料金を、各社の資料でまとめて比較できます。

MCB FinTechカタログに掲載しませんか？

MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。