動画の大容量データはどこに保管する？クラウドストレージの容量・料金と選び方

業務で動画を扱う場面が増え、保管に悩む担当者が多くなっています。フルHDや4Kの動画は1本で数GBから数十GBに達することも珍しくなく、パソコンのストレージや社内のファイルサーバー・NASの空き容量をすぐに圧迫します。外付けHDDに逃がす方法もありますが、持ち出しや故障、複数人での共有のしにくさといった不安が残ります。

本記事では、大容量の動画データをクラウドに保管・共有する方法を、サービスごとの容量・料金・課金方式の比較から整理します。まず「どのサービスに、どれくらいの容量を、月いくらで置けるのか」という具体を示したうえで、動画がどの程度の容量になるかの目安や、社外への安全な受け渡し方法まで解説します。

容量課金とユーザー課金の違い、動画のように出し入れが多いデータで注意したい料金の仕組みも取り上げます。自社の動画量と利用人数に合った保管先を絞り込むための材料として活用してください。

大容量動画を保管できるクラウドストレージ比較（容量・料金・課金方式）

ここからは、大容量の動画データを保管できる主なクラウドストレージを、容量・月額料金・課金方式・法人利用の可否で比較します。大きく分けると、契約容量で料金が決まり利用人数に左右されない「容量課金型」と、利用する人数（ID数）で料金が積み上がる「ユーザー課金型」があります。動画のように少人数でも容量を多く使うデータでは、この課金方式の違いが費用を左右します。

以下は、大容量の動画データを保管できる主なクラウドストレージの比較表です。

※保管容量・月額料金・課金方式・1ファイルの上限・認証は2026年8〜9月時点の各社公式サイトの公表情報にもとづきます。料金の税区分は各セルに記載（記載のないものは各社公式の表示に準じます）。容量の「実質無制限」はプランに保管容量の上限を設けない表記、その他は各プランの上限値です。最新の料金・条件は各社公式サイトでご確認ください。

動画に限らず、法人向けクラウドストレージ全般を料金・容量・セキュリティといった選定軸で幅広く比較したい場合は、主要17サービスと選び方をまとめた以下の記事もあわせてご覧ください。

動画データの容量の目安（フルHD・4Kの尺別データ量）

ここでは、自社の動画量ならどのくらいの容量が必要かを見積もるための目安を整理します。必要な容量が分かると、比較表のどのプランが候補になるかを判断しやすくなります。

動画のデータ量は、おおまかにはビットレート（1秒あたりのデータ量）と再生時間の掛け算で決まります。一般的な目安として、フルHD（1080p）で1時間あたり約4〜5GB、4Kで1時間あたり約20GB前後になることが多い水準です。ただし、これは撮影機材やコーデック、ビットレートの設定によって数倍の幅で変わるため、あくまで見当をつけるための概算として扱ってください。

解像度	10分	30分	1時間
フルHD（1080p）	約0.7〜0.9GB	約2〜2.5GB	約4〜5GB
4K	約3GB	約10GB	約20GB前後

※データ量はコーデック・ビットレートの設定により数倍の幅で変動する概算です。

実際の必要容量は、動画1本の大きさよりも「本数がどれだけ積み上がるか」で決まります。たとえばフルHDの動画を1時間5GBとすると、月に10本を撮りためれば約50GB、これを複数のプロジェクトや部署で1年間続ければ数百GBから1TBに達します。編集用の元データ（撮影素材）まで残す場合は、完成尺の何倍もの容量が必要になります。

このように動画は累積で容量が伸びやすいため、現時点の容量だけでなく、追加でどれだけ容量を足せるか、追加時に料金がどう変わるかまで見て選ぶと、後から足りなくなる事態を避けられます。

料金の課金方式と動画特有の落とし穴

ここでは、料金の決まり方の違いと、動画のように大きく出し入れの多いデータで見落としやすい注意点を整理します。同じ「大容量対応」でも、課金方式によって費用の伸び方が変わります。

法人向けクラウドストレージの料金は、主に3つの決まり方があります。1つ目は契約する保存容量で月額が決まる「容量課金型」で、多くの場合ユーザー数は無制限です。全社員に配っても人数で料金が増えないため、大容量を多人数で共有する動画の保管と相性がよい方式です。

2つ目は利用する人数（ID数）に応じて課金される「ユーザー課金型」で、1人あたりの容量は大きい一方、利用者が増えるほど月額が積み上がります。3つ目は保存した容量や転送した量に応じて料金がかかる「従量課金型」です。

どちらが割安かは利用規模で変わります。利用人数が少なく必要な容量も小さいうちは、1人あたりの容量が大きいユーザー課金型が割安になることがあります。一方、利用人数が多い場合や、人数のわりに扱う容量が大きい動画のようなデータでは、人数で料金が増えない容量課金型が有利になりやすい方式です。上の比較表で、自社の人数と必要容量に近いプランの月額を見比べてみてください。

この課金方式の違いは、料金の多寡だけでなく、社内での使われ方にも影響します。容量課金型を手がけるある事業者は、料金モデルの違いが社内での利用の広がりを左右すると、次のように述べています。

動画で特に注意したいのが、従量課金にともなう「転送量（エグレス）課金」です。データを保存するだけでなく、ダウンロードや外部への配信のたびに通信量へ課金される仕組みのサービスがあり、動画のように大きなファイルを何度も出し入れすると、保存料金以上に費用がかさむことがあります。閲覧や受け渡しの頻度が高い使い方では、保存容量あたりの単価だけでなく、出し入れに追加料金がかからないかを確認しておくと安心です。

上の比較表で紹介したサービスは、容量課金・ユーザー課金のいずれも定額で、契約したプランの範囲内であれば出し入れのたびに追加料金がかかることはありません。転送量課金が関わるのは、主にオブジェクトストレージやクラウドインフラを従量課金で利用する場合です。

もう1つの落とし穴が、1ファイルあたりのアップロード上限です。「保存容量は無制限」とうたっていても、1回にアップロードできる1ファイルの上限が数十GBから数百GBまでと別に定められていることがあり、上限を超える動画は分割やファイル転送サービスの併用が必要になります。総容量だけでなく、扱う動画1本の大きさが上限に収まるかも確認しておきましょう。

出典・参考資料（1件）

• 参考資料：容量無制限のオンラインストレージ firestorage｜株式会社Logicfactory（https://firestorage.jp/）※「保存容量無制限（1ファイル300GiBまで）」の表記例

動画の保管手段の使い分け（クラウド・NAS・ファイル転送・オブジェクトストレージ）

大容量動画の置き場所はクラウドストレージだけではありません。ここでは、代表的な保管手段の特性を整理し、どの用途にどれが向くかを判断できるようにします。

社内に機器を置く「NAS（ネットワーク接続型ストレージ）」やファイルサーバーは、初期費用こそかかるものの月額の通信料が発生しにくく、社内での大容量アクセスは高速です。一方で、容量の増設やバックアップ、故障時の復旧を自社で担う運用負荷があり、拠点間や在宅からのアクセス、災害時のデータ保全には別途の備えが要ります。

クラウドストレージは、機器の管理をサービス提供側に任せられ、社内外のどこからでもアクセスでき、データを遠隔地で保全できる点が強みです。継続的に動画を保管・共有し、複数人や取引先とやり取りする業務では、この手段が基本の選択肢になります。

都度の受け渡しが主目的なら「ファイル転送サービス」、大量のデータを長期に安価で貯めることが主目的なら「オブジェクトストレージ」が候補になります。オブジェクトストレージは保存単価が安い一方、前述の転送量課金がかかる場合があり、頻繁に出し入れする動画では総額を試算しておく必要があります。

保管して社内外で共有するのが中心なら法人向けクラウドストレージ、配信や大規模なアーカイブが中心ならオブジェクトストレージ、というように目的で使い分けると迷いません。

大容量動画を社外・取引先へ安全に受け渡す方法

ここでは、保管した大容量動画を取引先へ安全に渡す方法を整理します。動画はメール添付では送れないサイズになりやすいため、共有の仕組みを押さえておくことが欠かせません。

多くの法人向けクラウドストレージは、ファイルやフォルダごとに「共有リンク」を発行できます。リンクにパスワードや有効期限、ダウンロード回数の上限を設定できるサービスを選べば、渡した後の閲覧範囲を管理できます。相手にアカウントを発行しなくてもリンクだけで渡せるか、逆に相手から大容量ファイルを受け取る「受信」の仕組みがあるかも、取引先とのやり取りが多い場合の確認ポイントです。

従来広く使われてきた、パスワード付きZIPファイルをメールで送り、パスワードを別送する方法（自動暗号化ZIPファイル、いわゆるPPAP）は、内閣府・内閣官房が府省庁での利用を廃止しました。内閣府の記者会見でも、その理由が次のように説明されています。

セキュリティ対策の観点からも、受け取る側の利便性の観点からも、適切なものではない

出典：平井大臣記者会見要旨（令和2年11月24日）｜内閣府

大容量の動画を安全に受け渡すうえでも、共有リンクによる方法へ切り替える動きが広がっています。リンクの権限管理やアクセスログが整ったサービスを選ぶと、社外への受け渡しを記録に残しながら運用できます。

法人で大容量動画を扱うときの注意点

ここでは、個人向けの手軽なサービスと、法人での利用に耐える保管先を見分けるための観点を整理します。動画の容量と料金だけで選ぶと、権限管理やセキュリティの要件で後から見直すことになりかねません。

まず確認したいのが、保存データや通信の暗号化、フォルダ単位のアクセス権限の設定、誰がいつ操作したかを追える操作ログといった、情報管理の基本機能です。部署や取引先ごとに閲覧・編集の範囲を分けられると、大容量の動画を組織で共有しても管理が効きます。

データの保管場所も判断材料になります。データセンターが国内にあるか、日本語でのサポートを受けられるかは、社内規程や取引先の要件で問われることがあります。加えて、サーバー障害や災害に備えたバックアップ・復旧（BCP／DR）の考え方、情報セキュリティマネジメントの国際規格（ISO/IEC 27001など）の認証取得の有無も、法人利用では信頼の目安になります。

取引に関する書類を電子で保存する場合は、電子帳簿保存法への対応も選定材料になります。同法は電子取引でやり取りした取引情報を電磁的記録で保存することを求めており、要件を満たすことを示す認証（JIIMA認証など）を取得したサービスもあります。ただし、撮影した動画そのものが直ちに同法の保存対象になるわけではないため、対象となる書類と混同しないよう注意してください。

出典・参考資料（1件）

• 参考資料：電子帳簿保存法（電子計算機を使用して作成する国税関係帳簿書類の保存方法等の特例に関する法律）第7条｜e-Gov法令検索（https://laws.e-gov.go.jp/law/410AC0000000025）

大容量動画に適したサービスの個別紹介

ここからは、上の比較表で取り上げたサービスのうち、大容量の動画を法人でまとめて保管・共有する用途に特に適したものを個別に紹介します。利用人数で料金が膨らみにくい容量課金型を中心に、国内でのデータ保管や権限管理に対応したサービスを取り上げます。BoxやGoogleドライブなど広く使われるサービスの容量・料金は、上の比較表で確認できます。

1. ABLENETストレージ（株式会社ケイアンドケイコーポレーション）

ABLENETストレージは、レンタルサーバーなどを手がける株式会社ケイアンドケイコーポレーションが提供する、中小企業向けのクラウドストレージです。料金は利用人数ではなく容量で決まる仕組みで、ユーザー数は無制限。社員が増えても月額が変わらないため、全社で使う前提で導入しやすい点を打ち出しています。

WindowsのエクスプローラーやMacのFinderから仮想ドライブとして扱え、1ファイルのアップロード容量に上限がないため、大きな動画ファイルもそのまま置けます。容量はベーシックプランの1TBから、1TB単位（月額9,900円・税込）で追加が可能です。

公式サイトでは、本部で作成した動画マニュアルを現場のスタッフがスマートフォンから閲覧する、といった使い方も想定されています（2026年8月時点の公式情報）。

2. コワークストレージ（NTT東日本）

東日本電信電話株式会社（NTT東日本）が提供するコワークストレージは、社内のファイルサーバーやNASの置き換えを想定した中小企業向けクラウドストレージです。Windowsパソコンにドライブとしてマウントでき、既存の共有フォルダと同じ感覚で使えるため、移行のハードルを抑えられます。

プランは月額2,750円（税込）・容量100GBのスタートから、5TBのプロフェッショナルまでを基本ラインとし、オプションで最大20TBまで容量を追加できます。データは国内サーバーで冗長構成され、情報セキュリティの国際規格ISO/IEC 27001・27017の認証を取得しています。

NTT東日本自身が動画の保存先に関する解説記事を公開しているように、動画を含む大容量ファイルの保管用途にも適した位置づけです（2026年8月時点の公式情報）。

3. DirectCloud（株式会社ダイレクトクラウド）

DirectCloudは、株式会社ダイレクトクラウドが提供する国産の法人向けクラウドストレージです。容量課金の各プラン（Standard〜Enterprise Plus）はいずれもユーザー数無制限で、大容量を求める組織向けに最大100TBまでのプランが用意されています。

共有リンクでは1ファイル最大60GB（プランにより上限は異なります）までの大容量転送に対応し、動画のような大きなファイルの受け渡しに向きます。

データは国内のデータセンターで運用され、ISO/IEC 27001・27017の認証に加え、電子帳簿保存法に対応するJIIMA認証も取得しています。ファイルの暗号化（DRM）や、持ち出し時に上長の承認を挟むワークフロー、詳細な操作ログなど、機密性の高いデータを統制下で扱う機能を備えます。

ただし、2026年9月提供開始の「Team Business」は人数課金のプランで、容量課金の各プランとは料金の考え方が異なる点に留意してください（2026年8月時点の公式情報）。

4. Fileforce（ファイルフォース株式会社）

ファイルフォース株式会社のFileforceは、社内のファイルサーバー・NASをクラウド化する純国産のクラウドファイルサーバーです。ユーザー数無制限のプランは1TBから、上位プランでは38TB規模まで対応し、1,000名以上の大規模組織での導入実績もあります。

WindowsエクスプローラーやMac Finderからアクセスでき、オンプレミスと同じ操作感やアクセス権限の設計を保ったまま移行できる点を訴求しています。不審なプロセスを検知して被害ファイルを復旧するランサムウェア対策や、電子帳簿保存法に対応するJIIMA認証、ISO/IEC 27001・27017の認証を備えています（2026年9月時点の公式情報）。

5. セキュアSAMBA（株式会社kubellストレージ）

セキュアSAMBAは、株式会社kubellストレージが運営する純国産の法人向けクラウドストレージで、導入と運用の負担を抑えた設計が特徴です。有料プランはユーザー数無制限の容量課金型で、300GBから、カスタマイズプランでは30TB以上まで対応します。

Windowsエクスプローラー、デスクトップアプリ、ブラウザの3通りでアクセスでき、社外の取引先にはユーザーIDを発行しなくてもダウンロードリンクでファイルを共有できます。データは国内のデータセンターに保管され、保存データはAES256で暗号化。ISO/IEC 27001・27017・27701の認証を取得しています。

2GB・3名までなら無期限で使える無料プランも用意されており、小規模での試用から始めやすい点も特徴です（2026年8月時点の公式情報）。

6. Everidays（株式会社yett）

株式会社yettが提供するEveridaysは、エクスプローラーやFinderに似たドライブ型の画面で操作できる国産の法人向けクラウドストレージです。料金はユーザー数無制限の容量課金型で、200GBのスターター（月額13,200円・税込）から利用でき、全従業員に展開しても人数で料金が増えません。

ファイルのプレビューは動画のストリーミング再生にも対応し、共有リンクにはパスワードや有効期限、ダウンロード履歴の確認、緊急停止といった管理機能が備わります。データは国内のMicrosoft Azureデータセンターで保管され、保存データはAES256で暗号化。ISO/IEC 27001・27017・27701の認証を取得しています。

ファイルサーバーやNASからの移行ツールも無料で提供されています（2026年8月時点の公式情報）。

まとめ

大容量の動画をクラウドに保管するときは、まず自社の動画量と本数から必要な容量を見積もり、それを満たすプランがいくらで使えるかを比較するのが近道です。フルHDで1時間あたり約4〜5GB、4Kで約20GB前後という目安を手がかりに、累積でどこまで増えるかを想定しておきましょう。

料金は、利用人数で膨らみにくい容量課金型が、多人数で大容量を共有する動画の保管と相性がよい方式です。あわせて、1ファイルのアップロード上限や、出し入れの多い動画で費用がかさむ転送量課金の有無を確認しておくと安心です。社外への受け渡しでは、パスワードや有効期限を設定できる共有リンクに対応しているか、権限管理やログが整っているかが判断材料になります。

本記事の比較表とサービス個別紹介では、各サービスの容量・料金・課金方式・セキュリティを横並びで確認できます。自社の動画量と利用人数に近い条件のサービスを絞り込み、公式サイトやサービス詳細ページで最新の料金・仕様を確かめたうえで、社内での検討にお役立てください。

よくある質問（FAQ）

Q. 大容量動画の保管にはどれくらいの容量を見込めばよいですか？

A. 動画の保管に必要な容量は、フルHDで1時間あたり約4〜5GB、4Kで1時間あたり約20GB前後が一般的な目安です。実際のデータ量はコーデックやビットレートの設定によって数倍の幅で変わるため概算ですが、この目安に保管する本数を掛けて見積もります。

動画は本数が累積して容量が伸びやすく、編集用の元素材まで残す場合は完成尺の何倍もの容量が必要になります。現時点の量に加えて、追加でどれだけ容量を足せるかまで見て選ぶと、後から足りなくなる事態を避けられます。

Q. 大容量動画の保管には、容量課金とユーザー課金のどちらが向いていますか？

A. 少人数で大容量を扱う動画の保管では、利用人数で料金が増えない容量課金型が割安になりやすいです。容量課金型はユーザー数が無制限の場合が多く、全社員に配っても月額は契約容量で決まります。一方でユーザー課金型は1人あたりの容量が大きい反面、利用者が増えるほど月額が積み上がるため、動画を扱う人数が限られていて容量を多く使うケースでは、容量課金型が費用面で有利になりやすいです。

Q. 動画の保管で「容量無制限」と書かれていれば、いくらでもアップロードできますか？

A. 「容量無制限」とうたうサービスでも、1回にアップロードできる1ファイルの上限が別に定められていることが多く、どんな動画でも置けるとは限りません。総容量に上限を設けない表記でも、1ファイルあたり数十GB〜数百GBといった上限があるケースは珍しくありません。

上限を超える大きな動画は分割やファイル転送サービスの併用が必要になるため、総容量の表記だけでなく、扱う動画1本の大きさが上限に収まるかも確認してください。

Q. クラウドに保管できる動画1本のアップロード上限はどのくらいですか？

A. 動画1本のアップロード上限は、サービスやプランによって数十GBから数百GBまで幅があり、上限を設けないサービスもあります。フルHDや4Kの動画は1本で数十GBに達することもあるため、扱う最大の動画が上限に収まるかが選定の分かれ目になります。上限を超える動画を扱う場合は、動画を分割するか、大容量に対応したファイル転送の仕組みを併用する必要があります。

Q. クラウドに保管する大容量動画は、圧縮してからアップロードすべきですか？

A. 画質を保って保管したい動画は、無理に圧縮せず、必要な容量をそのまま置けるプランを選ぶのが基本です。圧縮すればデータ量は減らせますが画質が劣化し、特に編集用の元素材や納品用の動画では品質の低下が問題になります。容量を節約するために画質を落とすよりも、動画量に見合った容量課金型のプランを選ぶほうが、業務用途では扱いやすくなります。

Q. クラウドに保管した動画を何度もダウンロードや配信すると、追加料金はかかりますか？

A. 従量課金型のサービスでは、保存とは別に、ダウンロードや外部配信のたびに転送量（エグレス）へ課金され、出し入れの多い動画では保存料金以上に費用がかさむことがあります。一方で、多くの容量課金型は契約容量の範囲であれば出し入れに追加料金がかからない定額です。閲覧や受け渡しの頻度が高い使い方では、保存容量あたりの単価だけでなく、転送量に課金されないかを確認しておくと安心です。

Q. クラウドに保管した動画は、一定期間で自動的に削除されますか？

A. 法人向けのクラウドストレージでは、契約が続いている限り、保管した動画が自動で削除されることは基本的にありません。これに対し、都度の受け渡しを目的としたファイル転送サービスは、数時間〜数週間といった保存期間が過ぎると自動で消える仕組みが一般的です。継続して動画を貯めておきたい場合は保管型のクラウドストレージを、一時的な受け渡しには転送サービスを、というように目的で使い分けます。

Q. 大容量動画を共有リンクで社外の取引先に渡しても安全ですか？

A. 大容量動画を共有リンクで渡す場合、パスワード・有効期限・ダウンロード回数の上限・アクセスログを設定できるサービスを選べば、渡した後の閲覧範囲を管理しながら安全に運用できます。パスワード付きZIPファイルをメールで送る従来の方法（いわゆるPPAP）は、政府が府省庁での利用を廃止した方式です。権限管理とログの整った共有リンクへ切り替えると、社外への受け渡しを記録に残しながら運用できます。

法人向けサービスを課題別に探すならMCB FinTechカタログ

MCB FinTechカタログでは、決済・金融・バックオフィス領域の法人向けサービスを課題別に探し、気になるサービスの資料をまとめて請求できます。クラウドストレージのほかの課題も、あわせてご確認ください。

MCB FinTechカタログに掲載しませんか？

MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。