ビジネス英語eラーニング比較21選｜英文メール・会議・商談で選ぶ法人向けサービス

海外取引や英語での会議・商談が増えるなかで、「社員の英語力を実務レベルまで引き上げたい」という声は多くの企業で聞かれます。集合研修は費用も日程調整も負担が大きく、学習が続かない・成果が見えにくいといった悩みもつきまといます。そこで比較検討されるのが、時間や場所を選ばず学べるビジネス英語のeラーニングです。

ただし一口にビジネス英語eラーニングといっても、アプリで自習するもの、講師とのオンライン英会話で話す力を鍛えるもの、英文メールなど特定スキルに特化したものまで幅があります。学べる内容も料金体系も大きく異なるため、自社の目的に合う提供形態をどう見極めるかが選定の分かれ目になります。

本記事では、ビジネス英語を学べるeラーニング・オンライン英会話サービス21製品を提供形態のタイプ別に比較・解説します。英文メール・会議・商談・プレゼンといった実務シーン別に「どのサービスで何が学べるか」を整理し、料金相場や人材開発支援助成金の活用まで踏み込みました。人事・研修部門の担当者が、自社に合う教材を判断するための材料としてご活用ください。

また、自社の目的に合うサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」もご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

本記事で比較するビジネス英語eラーニングの範囲

本記事は、英文メール・会議・電話会議・商談・プレゼンなど、ビジネスの実務シーンで使う英語をeラーニング形式で学べる法人向けサービスを対象にしています。自習アプリからオンライン英会話まで、提供形態の異なるサービスを横断して比較します（各タイプの違いは後半で詳しく解説します）。

ビジネス英語に限らず、コンプライアンスや情報セキュリティ、階層別研修まで含めて社内研修全体をeラーニング化したい場合は、学習管理システム（LMS）を含む総合eラーニングの比較が適しています。LMSの選び方や人材開発支援助成金の活用まで含めた総合的な比較は、以下の記事で解説しています。

ビジネス英語eラーニングとは？

ビジネス英語eラーニングとは、業務で使う英語を、パソコンやスマートフォンからオンラインで学べる法人向けの学習サービスの総称です。動画教材やアプリによる自習、講師とのオンラインレッスン、テスト・進捗管理などを組み合わせ、受講者一人ひとりが自分のペースで学べる点が特徴です。

日常英会話ではなく、英文メールの書き方、会議での発言、電話会議の進行、商談・交渉、プレゼンテーションといった「仕事で成果を出すための英語」に重点を置くものが多く、TOEICなど資格対策と組み合わせられるサービスもあります。

eラーニングで学べること

サービスによって守備範囲は異なりますが、ビジネス英語eラーニングでは一般的に次のような内容を学べます。

学べる領域	主な内容
英文ライティング	ビジネスメール、報告書、議事録などの書き方。定型表現やトーンの使い分けを、添削機能で練習できるサービスもあります。
スピーキング・会話	会議での発言、電話会議、商談・交渉、雑談まで。講師とのオンラインレッスンやAIとの発話練習で鍛えます。
リスニング・リーディング	会議やプレゼンの聞き取り、契約書・資料の読解。TOEIC対策と重なる領域です。
プレゼンテーション	英語での発表構成、説得の型、質疑応答。ビジネス場面に特化した教材で扱われます。
学習管理（LMS）	受講者ごとの進捗・成績の記録、受講率のレポート出力。人事・研修担当が学習状況を把握できます。

集合研修にはない導入メリット

eラーニングの利点は、まず時間と場所の制約が小さいことです。受講者は業務の合間や通勤中に学習でき、会場手配や講師の日程調整といった集合研修特有の負担がありません。

受講者ごとにレベルや目的が異なっても、それぞれに合ったコースを割り当てられる点も強みです。学習管理機能を使えば、人事・研修担当が受講率や進捗を数値で把握でき、研修の成果を可視化しやすくなります。一定の条件を満たせば、後述する人材開発支援助成金の対象になる場合もあります。

提供形態で見るビジネス英語eラーニングの3タイプ

ビジネス英語eラーニングは、学び方（提供形態）によって大きく3つのタイプに分けられます。自社が鍛えたいスキルや受講者の学習スタイルに照らして、どのタイプが合うかをまず見極めると選定がスムーズです。

アプリ・教材で学ぶ自習型

スマートフォンアプリやeラーニング教材を使い、受講者が自分のペースで学ぶタイプです。単語・フレーズの反復、AIを相手にした発話練習、動画教材の視聴などを隙間時間に進められます。1人あたりの費用を抑えやすく、多人数へ一斉展開したい場合に向きます。一方で、実際に人と話す機会は限られるため、発話量を確保したい場合は次に紹介するオンライン英会話型を併用する企業もあります。

講師とのオンライン英会話で話す力を鍛える型

講師とのマンツーマンレッスンをオンラインで受け、会議・商談・プレゼンなど実際の場面を想定して話す力を鍛えるタイプです。アウトプット量を確保しやすく、「話せるようにする」ことを重視する企業に向きます。予習用の自習教材や受講管理をあわせて提供するサービスが多く、レッスンと自習を往復しながら定着させられます。受講回数に応じて費用が変わるため、必要な学習量と予算のバランスが選定のポイントになります。

このタイプには、ビジネス特化のカリキュラムを主軸にするサービスと、日常会話を含む汎用レッスンでビジネス英語も選べるサービスの両方があります。商談・交渉のように専門性の高い場面を鍛えたい場合は、ビジネス英語コースや教材の専用度を確認しておくと、期待とのずれを防げます。

実務スキル特化・総合研修で配信する型

英文メールなど特定スキルに絞った講座を配信するタイプと、語学以外の研修も含む総合プラットフォームでビジネス英語を提供するタイプが該当します。「英文メールを短期間で身につけたい」ときや、英語研修を全社の研修体系に組み込みたいときに向きます。学習管理機能が充実し、受講状況の把握や修了管理をしやすいのが特徴です。

ビジネス英語eラーニングの選び方

ここからは、自社の目的・予算・運用体制に合う教材を選ぶための判断軸を解説します。次の観点を、自社の状況に当てはめて確認してください。

学べるスキルとレベルが目的に合うか

最初に確認したいのは、鍛えたいスキルと受講者のレベルにサービスが対応しているかです。英文メールを正確に書けるようにしたいのか、会議や商談で発言できるようにしたいのかで、選ぶタイプが変わります。

受講者のレベル幅も重要です。初級者と中上級者が混在する場合、レベル診断や複数コースを備えたサービスなら、一人ひとりに適した内容を割り当てられます。逆に対象レベルが限定されたサービスは、社内の受講者層と合致するかを事前に確かめる必要があります。

TOEIC・資格対策に対応するか

昇進・海外赴任の要件としてTOEICスコアを設けている企業では、資格対策に対応しているかも選定基準になります。実務での会話力とスコアの両方を伸ばしたい場合は、会話練習と対策コースを併せ持つサービスが適します。

一方、目的がスコア取得そのものに寄っているなら、TOEIC対策に特化した教材の方が効率的な場合もあります。目的が「スコア取得」なのか「実務で使える英語」なのかを整理しておくと、教材選びの軸がぶれません。

学習が続く仕組みがあるか

eラーニングの成否を分けるのが継続率です。自習型は手軽な半面、受講者任せにすると学習が止まりやすいため、続ける工夫が備わっているかが重要になります。

具体的には、学習リマインドの通知、目標設定や達成度の可視化、短時間で区切られたレッスン設計、講師やコーチによる伴走といった仕組みが挙げられます。講師とのレッスンが定期的に入るオンライン英会話型は、予約が学習のペースメーカーになり継続しやすい傾向があります。自社の受講者が自走できるタイプか、伴走が要るタイプかを見極めて選ぶとよいでしょう。

受講状況を管理・可視化できるか（LMS機能）

研修として導入する以上、人事・研修担当が受講状況を把握できるかは欠かせません。受講者ごとの進捗・成績の記録、受講率や学習時間のレポート出力、未受講者への督促機能などが備わっていれば、研修の運用と効果測定がしやすくなります。

この学習管理（LMS）機能は、後述する人材開発支援助成金の要件にも関わります。助成金を活用する場合、eラーニングでも受講管理ができることが対象の条件になるため、管理機能の有無は費用面でも意味を持ちます。

料金体系が自社の規模に合うか

料金は「1人あたり月額」「アカウント数に応じた定額」「レッスン回数による従量」などパターンが分かれます。多人数へ一斉展開するなら1人あたり単価が、少人数で集中的に学ばせるならレッスン単価が効いてきます。自社の受講人数と学習量を見積もり、どの体系が割安になるかで比較しましょう。具体的な費用相場は費用相場と助成金の活用で解説します。

導入・運用のサポート体制が整っているか

初期設定やアカウント発行、受講者への案内、運用中の問い合わせ対応など、サポート体制も見落とせません。とくに全社規模で導入する場合は、導入支援や専任担当の有無、レポート活用のアドバイスまで受けられるかが、研修の定着を左右します。無料トライアルやデモで、管理画面の使いやすさとサポートの手厚さを事前に確かめておくと安心です。

料金を公開していないサービスも多いため、問い合わせる前に「無料トライアルの有無」「最低契約人数」「契約期間の縛り」を各社で確認しておくと、候補を横並びで比較しやすくなります。これらは料金と同じく導入可否を左右する条件なので、見積もり依頼時にあわせて質問しておくとよいでしょう。

【比較表】ビジネス英語eラーニング比較21選

ここからは、ビジネス英語を学べるeラーニング・オンライン英会話サービス21製品を、提供形態・学べるスキル・対象レベル・料金・学習管理機能で横断比較します。サービス名をクリックすると、各サービスの詳しい紹介にジャンプできます。

学習管理の記号：◎＝人事システム連携などの多機能管理／●＝進捗・受講管理を標準搭載／△＝オプション提供または要問い合わせ。料金・仕様は各社公式情報にもとづく2026年9月時点の目安で、最新の条件は各社にご確認ください。

ビジネス英語eラーニングのサービス個別紹介

比較表で気になったサービスの特徴を、提供形態のタイプ別に詳しく紹介します。学べる内容・対象・料金の考え方をふまえ、自社の目的に合うかを見比べてください。

アプリ・教材で学ぶ自習型のサービス

スマートフォンやパソコンで、受講者が自分のペースで学べる自習型のサービスです。隙間時間の活用と多人数展開に向きます。

1. スタディサプリENGLISH ビジネス英語コース（株式会社リクルート）

株式会社リクルートの語学学習アプリ「スタディサプリENGLISH」を、法人向けに展開したサービスです。従業員はスマートフォンやパソコンのアプリで自己学習し、管理者は学習管理システム（LMS）で受講者の学習時間や進捗を確認できます。「1回3分から」を掲げ、通勤や隙間時間での学習を想定した設計です。

法人向けには「TOEIC® L&R TEST対策コース」「ビジネス英語コース」「新日常英会話コース」の3系統があり、ビジネス英語コースはプレゼン・交渉・会議といった業務シーンを想定したレッスンで構成されています。ディクテーションやシャドーイングなどの反復トレーニングを中心に、アプリだけで発話・聞き取りの練習を進められます。

LMSでは学習時間・正答率・修了レッスン数の可視化やCSV出力、未ログイン者へのリマインド送信に対応します。法人契約は10名からで、料金は受講人数に応じた見積もり制のため、単価は問い合わせのうえ確認する形です。

2. EnglishCentral（株式会社EnglishCentral JAPAN）

動画教材の視聴とAIによる発音採点を組み合わせて英語を学べる、法人向けの学習プラットフォームです。日本国内での提供を株式会社EnglishCentral JAPANが担い、公式サイトでは全世界800万人が利用すると訴求しています。リスニング・単語学習・スピーキング・AI会話・オンライン英会話の5つのメニューをパッケージで用意します。

動画教材は2万本以上（法人向けページ記載）で、ビジネス必須単語4,500語を文脈のなかで学べます。AI音声認識による発音の自動評価やAIとの対話練習に加え、プロ講師とのオンライン英会話「GoLive!」も受講できる構成です。教材はCEFR基準の7段階に対応し、受講者のレベルに合わせて選べます。

人事・研修担当者向けの進捗管理ダッシュボードが無償で付帯し、学習データのCSV抽出や週単位の目標設定が可能です。料金は1名あたりの受講頻度で分かれ、週2回プランは3ヶ月11,500円（税込）から、週3回プランは3ヶ月13,970円（税込）から設定されています。

3. スピークバディ for Business（株式会社スピークバディ）

AIキャラクター（バディ）との音声対話で、話す練習に絞って取り組めるアプリ型のサービスです。個人向けAI英会話アプリ「スピークバディ」をベースに、法人向けの管理画面と団体契約プランを加えた構成で、株式会社スピークバディが提供します。1日15分程度の隙間時間学習を想定しています。

発音や文法の誤りをAIが即時にフィードバックする仕組みで、講師を介さずに発話量を確保できます。1,000以上のレッスンから目的やレベルに応じて選べるほか、日本人コーチによるマンツーマン指導「コーチバディ」を組み合わせることもできます。利用はiOS・Androidのスマートフォンとタブレットのみで、パソコンのブラウザには対応していません。

法人プラン専用の管理画面では、受講者ごとの学習進捗やAIによる英語力診断の結果を一元管理できます。料金は利用人数に応じたID課金制で、契約期間は6ヶ月か12ヶ月から選ぶ形です。単価は非公開のため、人数制限なく試せる無料トライアルを利用しつつ問い合わせで確認するとよいでしょう。

4. スピーク for Business（スピークジャパン合同会社）

米国発のAI英会話アプリ「Speak」を、法人・組織向けに提供するプランです。日本ではスピークジャパン合同会社が運営し、2025年2月に本格提供を開始しました。AIとの音声対話を通じて、話す力の向上に的を絞って学習できます。

会議・プレゼン・取引先とのやり取りなど、受講者自身が設定した業務シーンを想定してAIと英会話を練習できます。不自然な英語表現をその場でAIが指摘・修正し、学習者の間違いに基づいてレッスンを自動生成する点が特徴です。ビジネス英語コースやロールプレイ、発音練習が用意されています。

管理者ポータルからは、学習者の追加やコンテンツのカスタマイズ、学習状況の確認ができます。法人向けの料金は公式サイトで非公開のため、問い合わせによる見積もりが必要です。個人向けプランには7日間の無料体験があります。

5. POLYGLOTS 法人英語研修（株式会社ポリグロッツ）

英語学習アプリ「レシピー」（旧称POLYGLOTS）をベースに、株式会社ポリグロッツが提供する法人向け英語研修サービスです。アプリは学習者の英語スキルや1日の学習時間をもとに、日々の学習カリキュラムを自動で組み立てます。単語・文法・リーディング・リスニング・スピーキング・ライティングの全スキルに対応します。

アプリによる自習を軸に、日本人バイリンガル講師による45分間のマンツーマンレッスンや、専属トレーナーによる月1回のカウンセリングを組み合わせられます。管理者向けダッシュボードで受講者の学習状況を一括で確認でき、月次レポートやCEFR・TOEICに対応した成果測定も利用できます。

料金は3ヶ月単位で複数のプランに分かれ、アプリ自習プランが3ヶ月10,000円から、アプリ自習&レッスンプランが3ヶ月28,000円から、専属トレーナーが付くプランが3ヶ月73,000円から設定されています（料金ページ表記）。自習中心にするか、レッスンやコーチングまで含めるかで選べます。

講師とのオンライン英会話で話す力を鍛える型のサービス

講師とのレッスンで発話量を確保し、会議・商談・プレゼンなど実際の場面で話す力を鍛えるサービスです。

6. Bizmates（ビズメイツ株式会社）

ビジネスシーンに特化したオンライン英会話です。運営はビズメイツ株式会社で、1回25分のマンツーマンレッスンを中心に、コーチングや学習アプリ、法人向けの研修メニューを展開しています。

講師は全員がビジネス経験者という条件で採用され、会議・プレゼンなど業種・職種・レベル別に分かれた3,000種類以上のカリキュラムを用意します。実業務を再現したロールプレイ形式の教材で、話す場面を想定して練習できます。

法人向けには、従業員が任意で受講する「自己啓発プラン」があり、初期費用0円・1名から・月単位契約で始められます。法人導入は2026年1月時点で1,600社を超えており、契約単価などの詳細は問い合わせで確認します。

7. レアジョブ英会話（株式会社レアジョブ）

レアジョブ英会話の法人向けサービスは、株式会社レアジョブが法人事業を分社化して設立した子会社の株式会社プロゴスが運営しています。1回25分のマンツーマンによるオンライン英会話です。

講師は約6,000名のフィリピン人が在籍し、会議やプレゼンなどビジネス英語に特化した7カテゴリー・5,000レッスン分の教材を用意します。パソコンやスマートフォンのブラウザで受講でき、専用アプリは不要です。

研修担当者向けには、受講状況の確認や受講促進メールを送れる有償オプション「モニタリングサイト」があります。導入実績は4,000社を超え、累計会員数は100万人です。月額料金はプラン別に12,980円〜16,870円（税込）で、法人契約時の請求単位は問い合わせで確認します。

料金の目安：月額12,980円（税込）〜（プラン別・法人契約時の請求単位は要問い合わせ）

8. ECCオンラインレッスン（株式会社ECC）

英会話教室を全国展開する株式会社ECCが運営する、オンラインのマンツーマン語学レッスンです。1回25分のレッスンをブラウザから受講でき、開始5分前まで予約できる自由予約制を採ります。

特徴は対応言語の幅で、英語に加えて中国語・韓国語・フランス語など計7言語に1つの窓口で対応します。英語ではビジネス英会話のコースがあり、レベル別カリキュラムと理解度チェックで到達度を確認できます。

法人契約は個人向けとは別の料金体系で、具体的な金額は公開されておらず、法人向けの相談窓口への問い合わせが必要です。企業・教育機関向けの導入は、通学や講師派遣を含むECCグループの語学研修全体で3,000社以上とされています。

9. ネイティブキャンプ（株式会社ネイティブキャンプ）

予約なしでその場でレッスンを始められ、回数無制限で受講できるのが、株式会社ネイティブキャンプの法人向けオンライン英会話です。企業が従業員向けに一括契約し、専用の「法人マイページ」から受講者の追加や進捗管理を行えます。

「今すぐレッスン」は予約不要で受けられ、デイリーニュースやビジネス英会話、TOEIC対策、職種別英会話など32,000種類以上の教材から目的に合わせて選べます。法人マイページでは受講データやAIスピーキングテストのスコアをダウンロードできます。

料金は法人スタンダードプランが月額7,480円、プレミアムプランが9,350円（いずれも税込・1アカウント）です。契約は毎月5アカウント以上・1アカウントにつき3か月以上の継続が条件で、部署単位からの導入にも対応します。

料金の目安：1アカウント月額7,480円（税込）〜（法人スタンダードプラン。プレミアムは9,350円）

10. DMM英会話（合同会社DMM.com）

世界120カ国以上・10,000名以上の講師を抱えるオンライン英会話を、法人向けに提供するプランです。運営は合同会社DMM.comで、ノンネイティブ・ネイティブ・日本人講師から目的に応じて選べます。

日常英会話からビジネス英会話、TOEIC対策まで15,000種類以上の教材を10段階のレベル別に用意します。業種・職種別の講師を選べる有償のビジネス英会話オプション（月額3,000円）もあり、受講者管理サイトは無償で提供されます。

契約は1名・1か月から可能で、料金はビジネススタンダードプランの毎日1レッスンが月額9,070円/名（税抜）です。法人導入は1,600社以上、累計会員は100万人を超えるとしています。

料金の目安：1名あたり月額9,070円（税抜）〜（ビジネススタンダード・毎日1レッスン）

11. QQ English for Business（株式会社QQEnglish）

講師全員をフィリピン人の正社員として採用し、専用オフィスからレッスンを配信するのが、株式会社QQEnglishの法人・企業向け研修です。1対1のオンライン英会話を軸とします。

英国発の反復トレーニング「カラン・メソッド」の公式認定校で、電話応対・会議・プレゼンを扱うビジネス英語コースや、交渉・異文化マナーを学ぶGlobal Business Skills、業種別のAI生成カリキュラムを組み合わせられます。セブ島の語学学校への研修派遣も選べます。

料金は目的に応じた個別提案制で、公式サイトに具体額の記載はなく問い合わせが必要です。法人向けには最大5回の無料体験があり、導入実績は600社以上とされています。

12. Cambly（Cambly Inc.）

米国発のオンライン英会話Camblyの法人・組織向けプランです。運営はCambly Inc.で、米・英・豪・加など英語圏出身のネイティブ講師1万人以上から、ビジネス英語や業界特化、発音矯正など目的に応じて選べます。

予約なしで24時間いつでも始められるほか、事前予約にも対応します。レッスンは自動で録画・文字起こしされ、CEFR準拠のレベルチェックで学習の変化を確認できます。管理者はレッスン状況を一覧で把握できます。

法人プランの契約は5名以上が条件で、料金は公開されておらず無料相談から見積もる形です。導入実績は2,000社以上とされています。

13. hanaso biz（株式会社アンフープ）

個人向けオンライン英会話「hanaso」のビジネス版にあたるサービスです。運営は株式会社アンフープで、フィリピンの大学在学・卒業生を中心とする講師が、1回25分のマンツーマンレッスンを行います。

特徴は独自の復習システム「hanaso Bizメソッド」で、英語講師の関正生氏が監修しています。レッスンで学んだフレーズを、苦手なものほど頻度を上げて自動で出題し、定着を促します。電話対応・プレゼン・交渉など7カテゴリー・3段階のレベルに対応し、人事・営業など職種別の教材も選べます。

契約は1名から可能で初期費用は不要、受講は6:00〜24:55の間で予約できます。法人料金は企業ごとにカスタマイズする個別見積もりのため、問い合わせが必要です。

14. TOP ESL（株式会社ジージー）

法人・教育機関を専門とするオンライン英会話です。運営は株式会社ジージーで、一般消費者向けには販売せず、企業ごとにプログラム内容・料金・教材をカスタマイズして提供する方針を掲げています。

レッスンはグループ直営の語学学校（フィリピン・セブ島のIDEA Education）から配信するマンツーマン形式で、法人向けにはビジネス4コースを含む11コースを用意します。企業ごとに専用の管理画面を発行し、出席率や教材進捗、フィードバックを管理できます。

独自の英語力測定「TOP-Score」を備え、CEFRやTOEICなどとの対応表で受講前後の力量を数値化できます。料金は個別のカスタマイズ制で、1コマ25分311円〜という目安が示されていますが、適用条件を含め問い合わせで確認します。

料金の目安：1コマ25分311円〜（目安。適用条件を含め個別カスタマイズのため要問い合わせ）

実務スキル特化・総合研修で配信する型のサービス

英文メールなど特定スキルに特化した講座や、総合研修プラットフォームでビジネス英語を配信するサービスです。学習管理機能が充実したものが多いのが特徴です。

15. Reallyenglish（リアリーイングリッシュ）（株式会社EdulinX）

2001年設立の株式会社EdulinX（エデュリンクス）が提供する、企業・教育機関向けの英語学習eラーニングです。日本人学習者の弱点を踏まえた教育経験者と、イギリスの英語教育専門家の共同開発を掲げ、PC・スマートフォン・タブレットで学べます。

TOEIC対策やビジネス英語、実践英文ビジネスライティング、ビジネススピーキングなど22のコースをそろえ、リーディング・ライティング・リスニング・スピーキングの4技能に対応します。受講開始時に弱点を把握し、習熟度の分析に基づいてカリキュラムを自動生成する仕組みを備えます。

学習管理機能（LMS）に加え、企業向けにはバイリンガルコーチが進捗をフォローします（学校法人向けには付属しません）。初期費用は無料で、月額は受講規模や導入形態に応じた個別見積もりのため、公式サイトへの問い合わせが必要です。

16. ALC NetAcademy PLUS（アルクネットアカデミープラス）（株式会社アルク）

株式会社アルクの英語eラーニング「ALC NetAcademy」シリーズの最新版として、2025年3月に提供が始まったサービスです。2026年3月に終了した旧版「ALC NetAcademy NEXT」の後継にあたり、学校法人と企業の両方を対象としています。

入門から上級までの全12コースを、TOEICやCEFR-Jの指標に対応させて用意しています。発話を単語単位で数値化する音声評価AI「CHIVOX®」を搭載し、iOS・Android向けのモバイルアプリでリスニングや発話練習に取り組めます。

学習管理では、進捗率・学習時間・テストスコアを指標として管理し、クラス単位でテスト実施期間を設定したり、成績履歴を一括出力したりできます。料金は公式サイトに掲載がなく、資料請求や見積もり依頼を通じた確認が必要です。

17. BISCUE（株式会社シュビキ）

株式会社シュビキが提供する法人向けクラウド型eラーニングで、11言語・22ジャンル・3,000コース超のコンテンツを扱います。英語は専業ではなく、語学・ビジネス文化ジャンルの一部としてTOEIC対策やビジネス英語を配信する構成です。

TOEIC対策は目標スコア別に500点から900点までの5段階をそろえ、いずれも日本語対訳付きです。実務英語では、電話対応・会議・英文メール作成といった業務シーン別のコースを用意しています。

料金は定額見放題の「BISCUE LS」（100コース・100アカウントで年額420,000円・税抜〜）と、受講管理を重視し個別見積もりとなる「BISCUE TS」の2プランがあり、いずれも学習管理システムを無料で利用できます。BISCUE LSは人材開発支援助成金の対象講座に該当します。

料金の目安：BISCUE LS 年額420,000円（税抜）〜（100コース・100アカウント。BISCUE TSは個別見積もり）

18. ネットラーニング 語学シリーズ（株式会社ネットラーニング）

株式会社ネットラーニングが提供する自己学習型eラーニング「語学シリーズ」です。TOEIC® L&R対策・英語・中国語の3カテゴリで構成され、英文ビジネスメール講座やシーン別のビジネス英語4技能演習など、実務向けの講座を選べます。

TOEIC対策講座は最大約4,400問を収録し（公式表現「国内最大級の問題数」）、総合実力養成コースでは受講者の実力に応じて出題を調整するCLATS機能を備えます。プレテストからレッスン、練習テスト、模擬試験へと段階的に進み、誤答は自動でストックして復習できます。

英語講座はコースにより1コースあたり3,000〜38,000円（税別）が参考価格として公開されていますが、TOEIC対策講座・中国語講座の単価は公式に記載がなく、問い合わせが必要です。

料金の目安：英語講座1コース3,000〜38,000円（税別）（TOEIC対策・中国語講座の単価は要問い合わせ）

19. SmartSkill Campus（スマートスキルキャンパス）（株式会社レビックグローバル）

株式会社レビックグローバルが提供する、大企業向けの多機能型LMS（学習管理システム）です。数万人規模の研修配信を主眼とし、汎用的なビジネススキルを扱う450以上の動画・テストコンテンツを標準搭載しています。

英語学習は専用サービスではなく、LMSに追加購入するコンテンツとして提供されます。ビジネス英語プレゼンテーション基礎や銀行窓口業務の英語、海外派遣者向けのグローバルリーダー講座などがあり、いずれも1名・6か月単位の期間課金です（プレゼンテーション基礎は11,000円、グローバルリーダー講座は16,500円）。

タレントパレットやカオナビといった人事システムとのAPI連携やシングルサインオンに対応し、インターフェースは41言語を標準装備します。LMS本体は従量課金制で、具体的な料金は問い合わせが必要です。

料金の目安：英語コンテンツは1名・6か月単位で11,000円〜（プレゼンテーション基礎。LMS本体は従量課金・要問い合わせ）

20. プロシーズ 英語・語学eラーニング（株式会社プロシーズ）

コンプライアンス研修など幅広いジャンルを扱う総合eラーニング企業、株式会社プロシーズが自社LMS「LearningWare」上で配信する英語講座です。日本人ビジネスパーソン向けの現行講座は、ビジネス英文Eメール・英語プレゼンテーション・英語会議の3講座で、いずれも業務シーンを絞った内容です。

英文Eメール講座は全34レッスンの映像教材で、ビジネスメールの作成を演習します。英語プレゼンテーション講座は構成法やスライド表現、質疑応答への対処までを扱い、成蹊大学文学部准教授で通訳者の森住史氏らが講師を務めます。

各講座はTOEIC450点以上を目安とした受講者向けで、価格は公式サイトで公開されておらず問い合わせが必要です。受け放題のeラーニング定額プランには英語講座は含まれないため、単講座として個別に導入する形になります。

21. アスクオンライン for Business（株式会社アスク出版）

語学テキストや問題集を手がける株式会社アスク出版が運営する、法人向けのeラーニングサービスです。TOEIC対策やビジネス英会話、製造業向けの英語に加え、外国人社員向けの日本語教育やビジネスマナー研修まで、複数分野のコースを1社でそろえています。

英語では、ビジネスメール・ビジネス電話・プレゼンテーションといった業務シーン別のコースや、TOEIC® L&R TEST完全達成（470・650・730点の3レベル）を用意しています。教材はPCとiPadに対応します。

受講者の登録代行、進捗管理用ID、月1回の受講レポート送付といった教育担当者向けの運用支援を基本無料で提供します。TOEIC対策コースは1名あたり16,500円（税込）が公開されていますが、法人契約の料金体系は問い合わせが必要です。

料金の目安：TOEIC対策コース1名あたり16,500円（税込）〜（法人一括契約の料金体系は要問い合わせ）

実務シーン別に学べるビジネス英語

「どのサービスを選ぶか」は、結局のところ「どの場面の英語を伸ばしたいか」に行き着きます。ここでは、ビジネスの代表的な4つの実務シーンごとに、学ぶうえで押さえたい点と、どのタイプが得意かを整理します。具体的なサービスは、比較表や個別紹介、診断ツールで見比べてください。

実務シーン	特に得意なタイプ	学ぶ際に押さえたいポイント
英文メール・文書	実務スキル特化型	場面別フレーズを実際に書いて添削を受けられるか
会議・電話会議	オンライン英会話型	発言機会と、会議進行を想定したロールプレイがあるか
商談・交渉	オンライン英会話型（ビジネス特化）	提案・反論・合意形成を実践形式で練習できるか
プレゼンテーション	実務スキル特化・自習型	発表構成と質疑応答を体系的に学べるか

英文メール・ビジネス文書

英文メールは、定型表現とトーンの使い分けを押さえれば短期間でも上達しやすい領域です。学習では、依頼・催促・謝罪・断りといった場面別のフレーズを、実際に書いて添削を受けられるかが効きます。英文ビジネスメールに特化した講座を持つ実務スキル特化型が向き、入門から添削付きの実務コースまで段階を選べます。選ぶ際は、添削の有無と、自社が書く文書の種類に教材が対応しているかを確認しましょう。

会議・電話会議

会議や電話会議では、聞き取ったうえで即座に発言する力が問われます。相手の顔が見えない電話会議では特に、聞き返し・確認・要約の表現が重要です。講師とのレッスンで発言機会を重ねられるオンライン英会話型が適しており、アウトプット量を確保しやすいのが強みです。会議進行を想定したロールプレイ教材があるかも確認したいポイントです。

商談・交渉

商談・交渉では、提案・条件提示・反論・合意形成といった、目的を持った対話を英語で運ぶ力が求められます。実際にやり取りを練習できる、ビジネス特化のカリキュラムを持つオンライン英会話型が向きます。自習型でも、交渉場面をカリキュラムで扱う教材は基礎固めに使えます。選ぶ際は、実際の商談を想定したロールプレイができるかを確認するとよいでしょう。

プレゼンテーション

英語プレゼンは、発表の構成（導入・要点・結論）と、聞き手を動かす定型表現、質疑応答への備えを体系的に学ぶと上達が早まります。プレゼンに特化した講座を含む実務スキル特化・総合研修型や、動画で表現とデリバリーを学べる自習型が活用できます。実際に発表して講師のフィードバックを受けられると、より実戦的です。

ビジネス英語eラーニングの費用相場と助成金の活用

導入を検討するうえで欠かせないのが費用です。ここでは料金体系のパターンと相場感、そして費用負担を抑えられる人材開発支援助成金の活用を解説します。

費用相場・料金体系のパターン

ビジネス英語eラーニングの料金は、主に3つの体系に分かれます。自習型のアプリ・教材は「1人あたり月額」で、多人数に展開しても単価を抑えやすいのが特徴です。オンライン英会話は「レッスン回数（受け放題または月あたり回数）」に応じた課金が中心で、学習量が増えるほど費用も上がります。総合研修型は「アカウント数に応じた定額」や「受け放題」のプランが多く見られます。

おおまかな目安としては、アプリ・教材で学ぶ自習型は1人あたり月数百円〜数千円程度、講師とのオンライン英会話型は受講回数により月数千円〜数万円程度が中心です。実務スキル特化・総合研修型は、講座単位（数千円〜数万円）やアカウント定額（年額数十万円規模）と幅があります。法人契約では人数や期間で単価が変わり非公開のサービスも多いため、正確な費用は見積もりで確認してください。

法人向けは受講人数・契約期間・サポート範囲によって見積もりが変わるため、公式サイトで料金を公開せず「要問い合わせ」とするサービスも少なくありません。正確な費用は、受講予定人数と学習量を伝えたうえで各社に見積もりを依頼するのが確実です。複数社の資料を取り寄せて条件をそろえて比較すると、料金体系の違いが把握しやすくなります。

人材開発支援助成金の活用

従業員への英語研修は、厚生労働省の人材開発支援助成金の対象になる場合があります。この助成金は、事業主が従業員に職務に関連した訓練を実施した際に、経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。

令和4年度以降、eラーニングによる訓練も助成対象に含まれています。ただしeラーニングの場合、対象となるのは経費助成のみで、賃金助成の対象にはならない点に注意が必要です。

令和４年度より「人への投資促進コース」のほか、人材開発支援助成金のすべての訓練コースにおいて、オンライン研修（eラーニング）と通信制による訓練も対象としています。

出典：人材開発支援助成金（人への投資促進コース）のご案内｜厚生労働省

eラーニングが助成対象となるには、標準学習時間が10時間以上、または標準学習期間が1か月以上であることや、学習管理システム（LMS）などで受講状況を管理できることが条件とされています。前述のとおり学習管理機能の有無が助成金の可否にも関わるため、活用を見込む場合はサービス選定時に確認しておきましょう。

月額で講座が受け放題になるサブスクリプション型のサービスは「定額制訓練」として別のコース区分に該当するなど、サービスの提供形態によって対象コースが分かれます。助成率や上限額、要件は年度ごとに改正されるため、実際に申請する際は厚生労働省の最新のパンフレットで対象コースと要件を確認してください。

出典・参考資料（2件）

• 参考資料：人材開発支援助成金（人材育成支援コース）のご案内｜厚生労働省
• 参考資料：人材開発支援助成金（人への投資促進コース）のご案内｜厚生労働省

まとめ

ビジネス英語eラーニングは、アプリ・教材で学ぶ自習型、講師とのオンライン英会話で話す力を鍛える型、実務スキル特化・総合研修で配信する型の3タイプに大きく分かれます。まず自社が伸ばしたいスキルと受講者のレベルを整理し、そのうえで学習継続の仕組み・学習管理機能・料金体系・サポート体制を見比べると、自社に合うサービスを絞り込みやすくなります。

英文メール・会議・商談・プレゼンといった実務シーンのうち、どこを優先するかで最適なサービスは変わります。気になったサービスは資料を取り寄せ、学べる内容と料金を実際に見比べて選定を進めてください。

よくある質問（FAQ）

Q. ビジネス英語eラーニングとは何ですか？

A. ビジネス英語eラーニングとは、英文メールや会議・商談・プレゼンなど業務で使う英語を、パソコンやスマートフォンからオンラインで学べる法人向けの学習サービスです。

動画教材やアプリによる自習、講師とのオンラインレッスン、テスト・進捗管理などを組み合わせ、受講者が自分のペースで学べます。日常英会話ではなく「仕事で成果を出すための英語」に重点を置く点が、一般的な英会話サービスとの違いです。

Q. ビジネス英語eラーニングの費用相場はどのくらいですか？

A. ビジネス英語eラーニングの費用は、「1人あたり月額」「アカウント数に応じた定額」「レッスン回数による従量」の3つの料金体系に大きく分かれます。

自習型のアプリ・教材は多人数へ展開しても単価を抑えやすく、公開されている例では3ヶ月1万円前後から始められるものもあります。一方、講師とのオンライン英会話はレッスン量に応じて費用が上がります。法人向けは受講人数・契約期間・サポート範囲で見積もりが変わり「要問い合わせ」とするサービスも多いため、受講予定人数と学習量を伝えて複数社に見積もりを依頼するのが確実です。

Q. ビジネス英語eラーニングは人材開発支援助成金の対象になりますか？

A. ビジネス英語eラーニングは、一定の要件を満たせば厚生労働省の人材開発支援助成金の対象になりますが、eラーニングの場合は経費助成のみで賃金助成は対象外です。

令和4年度以降、eラーニングによる訓練も助成対象に含まれています。対象となるには、標準学習時間が10時間以上、または標準学習期間が1か月以上であることや、学習管理システム（LMS）などで受講状況を管理できることが条件とされます。助成率や上限額、要件は年度ごとに改正されるため、申請時は厚生労働省の最新のパンフレットで対象コースと要件を確認してください。

Q. ビジネス英語eラーニングは自習型とオンライン英会話型のどちらを選べばよいですか？

A. ビジネス英語eラーニングは、費用を抑えて多人数に展開したいなら自習型、実際に話す力を重視するなら講師とのオンライン英会話型が向きます。

自習型はアプリや教材で隙間時間に学べ1人あたり単価を抑えやすい反面、人と話す機会は限られます。オンライン英会話型はアウトプット量を確保でき「話せるようにする」ことに強い一方、レッスン回数に応じて費用がかさみます。自習型で基礎を固めつつオンライン英会話型で実践する、両方を併用する使い方もできます。

Q. ビジネス英語eラーニングで学習が続かない社員でも定着しますか？

A. ビジネス英語eラーニングは、学習リマインドや達成度の可視化、講師・コーチによる伴走といった継続の仕組みがあるサービスを選べば、受講者任せにするより定着しやすくなります。

自習型は手軽な半面、受講者任せにすると学習が止まりやすいため、通知・目標設定・短時間で区切られたレッスン設計などの工夫があるかを確認します。講師とのレッスンが定期的に入るオンライン英会話型は、予約が学習のペースメーカーになり継続しやすい傾向があります。

Q. ビジネス英語eラーニングで受講状況を人事側から管理できますか？

A. ビジネス英語eラーニングの多くは、学習管理システム（LMS）によって、受講者ごとの進捗・成績やクラス全体の受講率を人事・研修担当が把握できます。

受講者ごとの進捗記録、受講率・学習時間のレポート出力、未受講者への督促といった機能が一般的です。この管理機能は人材開発支援助成金の要件にも関わるため、助成金の活用を見込む場合は特に確認しておきたいポイントです。

Q. ビジネス英語eラーニングでTOEIC対策もできますか？

A. ビジネス英語eラーニングには、TOEICなどの資格対策に対応した教材を備えるサービスが多くあります。

昇進・海外赴任の要件としてスコアを設ける企業では、試験対策に特化したコースが効率的です。実務での会話力とスコアの両方を伸ばしたい場合は、会話練習と対策コースを併せ持つサービスが適します。目的が「スコア取得」なのか「実務で使える英語」なのかを整理しておくと、教材選びの軸がぶれません。

Q. ビジネス英語eラーニングは少人数でも導入できますか？

A. ビジネス英語eラーニングは、1名から契約できるサービスもあれば、5名や10名以上を最低契約単位とするサービスもあり、必要な受講人数によって選択肢が変わります。

オンライン英会話型には1名・1か月から始められるものがある一方、法人プランで一定人数以上の契約を条件とするサービスもあります。少人数で試したい場合は、最低契約人数と契約期間の条件を事前に確認し、無料トライアルで使い勝手を見極めるとよいでしょう。

Q. ビジネス英語eラーニングの導入はどのような流れで進みますか？

A. ビジネス英語eラーニングの導入は、資料請求・見積もりで候補を絞り、無料トライアルやデモで使い勝手を確かめてから、アカウント発行・受講者への案内へと進むのが一般的な流れです。

受講予定人数と学習量を伝えて見積もりを依頼し、管理画面の使いやすさやサポート体制をトライアルで確認しておくと、導入後の運用がスムーズです。複数社の資料を条件をそろえて取り寄せると、料金体系や学べる内容を比較しやすくなります。

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