サービス比較の記事一覧

AIで顧客対応・サポート業務を自動化したい

サービス比較の記事一覧

AIで顧客対応・サポート業務を自動化したい

その他の金融課題を解決したい

ECサイト運用代行サービス
の関連情報


関連サービス資料を
無料で一括ダウンロード

ECサイトの集客方法を一覧で解説|手段別の費用相場・向き不向きと外注の判断軸

ECサイトの集客方法のサムネイル画像
ECサイト運用代行サービス比較表(2026年版)のプレビュー

主要19サービスの料金・機能を無料で一覧比較

ECサイト運用代行サービス比較表(2026年版)

ネットショップを開設したものの、思うようにアクセスが集まらず注文が伸びない、という悩みは珍しくありません。ネット通販の市場は年々拡大しており、出店・開設のハードルが下がった分、「作っただけでは人が来ない」状態に直面する事業者が増えています。

集客の手段はSEO・Web広告・SNS・メルマガ・モール内施策など数多くありますが、名前は聞いても「無料か有料か」「すぐ効くのか」「結局いくらかかるのか」が分からないと、何から着手すればよいか判断できません。

本記事では、ECサイトの主要な集客手段を一覧で整理し、それぞれの費用相場・即効性・向いている商材を比較できる形で解説します。目標となる集客数の立て方や、手が回らない部分を運用代行に外注する際の判断軸まで取り上げるので、自社がまず何に取り組むべきかを決める材料としてご活用ください。

ECサイト運用代行サービスの関連サービス資料
PR
料金や機能は各社の資料でまとめて比較できます 【無料】ECサイト運用代行サービスの資料を
一括ダウンロードする
本セクションにはプロモーションが含まれており、表示順は当社独自の基準や提携状況に基づいています。

ECサイトの集客手段一覧【まず全体像を把握】

はじめに、ECサイトの主要な集客手段を一覧で整理します。それぞれが「無料で始められるか」「すぐに効くか」「資産として残るか」、そしておおよその費用感と向いている商材を横並びで確認し、自社が着手できそうな手段の当たりをつけてください。各手段の詳しい中身は後の章で解説します。

← 横にスクロールできます →
集客手段リスティング・ショッピング広告ディスプレイ・リターゲティング広告SNS広告アフィリエイト広告インフルエンサー施策SNS運用(自社アカウント投稿)SEO・コンテンツマーケティングメルマガ・LINE公式アカウントモール内施策(楽天・Amazon等)
費用の目安クリック課金・1クリック数十円〜数百円が目安(キーワードで変動)表示/クリック課金・少額から(予算設定制)運用型・1クリック数十円〜(予算設定制)初期+月額+成果報酬(多くは要問い合わせ)依頼料(フォロワー規模による)無料〜(運用の工数が中心)無料〜(制作の工数・外注費)無料〜月15,000円程度(配信数による)出店料 月0〜130,000円+販売手数料5〜15%程度(モールによる)
すぐ効くかすぐ効く比較的早い比較的早い中程度早い(投稿時)時間がかかる時間がかかる(数か月〜)早い(既存顧客へ)比較的早い
資産として残るか残らない(出稿を止めると流入も止まる)残らない残らない残らない一部残る(投稿・口コミ)資産になる(フォロワー・投稿が蓄積)資産になる(記事・検索順位が蓄積)資産になる(配信先リストが蓄積)一部残る(レビュー・モール内評価)
向いている商材購入意欲の高い検索需要がある商材認知拡大・再訪促進をしたい商材ビジュアル訴求・細かな狙い撃ちがしたい商材成果報酬で紹介を広げたい商材話題性・ビジュアル映えする商材世界観やファンを育てやすい商材検索で情報収集される商材リピート購入が見込める商材モールに出店している・検討する事業者

※費用・課金方式は各手段の一般的な傾向です。実際の金額は媒体・ツール・商材により異なるため、各社の公式情報をご確認ください。

集客手段は「即効性×資産性」で仕分ける

一覧を見て手段が多いと感じたときは、「即効性」と「資産性」という2つの軸で仕分けると、自社が今やるべきものを絞りやすくなります。

ECサイトの集客手段を即効性と資産性の2軸で仕分けた図。すぐ効くが資産は残らないWeb広告(リスティング・ディスプレイ・SNS広告)は短期・セール向き、既存顧客へ早く効きリストが資産になるメルマガ・LINE公式は既存顧客の維持、時間はかかるが資産になるSEO・コンテンツやSNS運用は中長期の基盤。広告で初速をつくりながら資産性の施策を並行して育てるのが現実的。

即効性が高いのは、費用を払って露出を買うWeb広告です。出稿した当日からアクセスを集められる一方、出稿を止めると流入も止まるため、成果は「お金を払い続けている間だけ」続きます。すぐに売上を立てたい、セールやキャンペーンに合わせて短期で集客したい場面に向きます。

資産性が高いのは、SEO・コンテンツや、SNSの自社アカウント運用です。成果が出るまでに数か月単位の時間がかかりますが、検索上位の記事やフォロワーは積み上がり、育てば広告費をかけ続けなくても流入が続きます。中長期で安定した集客基盤をつくりたい場合に効いてきます。

メルマガやLINE公式アカウントは、すでに接点を持った顧客に再訪・再購入を促すための手段で、新規集客というより既存顧客の維持に効きます。実際の集客では、即効性のある広告で初速をつくりながら、資産性のある施策を並行して育てる、という組み合わせが現実的です。自社の予算と「いつまでに成果が欲しいか」に応じて配分を決めるとよいでしょう。

集客手段別のメリット・デメリットと費用相場

ここからは、主要な集客手段を大きく5つのグループ(Web広告/SNS運用・インフルエンサー/SEO・コンテンツ/メルマガ・LINE公式/モール内施策)に分け、それぞれのメリット・デメリット・費用相場・成果が出るまでの期間を解説します。

Web広告での集客

Web広告は、費用を払って検索結果やWebサイト、SNS上に広告を表示し、ECサイトへ誘導する即効性の高い手段です。多くは運用型広告と呼ばれ、最低出稿金額が定められておらず、予算を自分で設定して少額から始められます。表示や配信は、その都度行われるオークションによって決まります。

出典・参考資料(1件)

リスティング広告・Googleショッピング広告

リスティング広告は、検索エンジンで特定のキーワードを検索したユーザーに対し、検索結果の上部などにテキスト広告を表示する手法です。Googleショッピング広告は、同じ検索連動の枠に商品画像・価格付きで表示されます。いずれも「〇〇 通販」のように購入意欲の高いキーワードで検索した人に直接届くため、成果につながりやすいのが利点です。

費用はクリックごとに発生するクリック課金が基本で、1日の平均予算を自分で設定して運用します。デメリットは、人気キーワードはクリック単価が上がりやすく、出稿を止めると流入が止まる点です。利益率の低い商材では、広告費が利益を圧迫しないか見極める必要があります。

ディスプレイ広告・リターゲティング広告

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠にバナーなどで表示する広告です。まだ商品を知らない層への認知拡大に向きます。リターゲティング広告は、一度サイトを訪れたものの購入しなかったユーザーに再度広告を表示し、再訪・購入を促す手法で、カゴ落ち対策として効果的です。検索連動型より購入までの距離は遠いため、認知や再訪のきっかけづくりと位置づけるとよいでしょう。

SNS広告

SNS広告は、Instagram・Facebook・LINE・Xなどのプラットフォーム上に配信する運用型広告です。年齢・興味関心などで配信対象を細かく絞り込めるため、ターゲットが明確な商材と相性が良く、少額から始められます。たとえばLINE広告(現在は新規申し込みがLINEヤフー広告へ統合)では、クリック課金の最低入札額が1クリックあたり数十円からと公開されており、小さく試しながら調整できます。

出典・参考資料(1件)

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告は、提携したメディアやブロガーが商品を紹介し、そこから購入・申込が発生したときに報酬を支払う成果報酬型の手法です。費用は初期費用・月額固定費に加え、成果が出たときの成果報酬で構成されます。成果が出るまで大きな費用が発生しにくい一方、ASP(広告を仲介する事業者)により料金体系が異なり、多くは個別の問い合わせが必要です。

SNS運用・インフルエンサーでの集客

自社でSNSアカウントを運用する集客は、広告費をかけずに始められる発信型の手段です。すぐに成果は出ませんが、フォロワーや投稿が積み上がれば、継続的に自社や商品を知ってもらう資産になります。どのSNSに力を入れるかは、利用者層と商材の相性で決めます。

総務省の調査によると、主なSNSの全年代の利用率は、LINEが91.1%、Instagramが52.6%、Xが43.3%、TikTokが33.2%、Facebookが26.8%でした(13〜79歳・1,800人対象、2024年12月調査)。年代により利用率は大きく変わり、たとえばInstagramやXは20代で約78%と高くなります。狙う顧客層がよく使うSNSを選ぶことが出発点です。

出典・参考資料(1件)

Instagram

Instagramは写真・動画が中心で、アパレル・コスメ・雑貨・food など見た目で魅力が伝わる商材に向きます。ショッピング機能を使えば投稿から商品ページへ直接誘導でき、世界観を伝えながら販売につなげられます。20代・30代の利用率が高く、若年層をターゲットにする場合の主力になりやすいSNSです。

X(旧Twitter)

Xは拡散性の高さが特徴で、話題になれば短期間で多くの人に届きます。新商品やキャンペーンの告知、顧客との気軽なコミュニケーションに向く一方、情報の流れが速く投稿が埋もれやすいため、継続的な発信が前提になります。

TikTok

TikTokは短尺動画が中心で、10代・20代を中心に利用が広がっています。使い方や質感を動画で見せられる商材と相性が良く、発見機能によって思わぬ拡散が起きることもあります。動画制作の手間はかかりますが、若年層に向けて話題化を狙いたい場合の選択肢になります。

Facebook

Facebookは実名登録が基本で、ビジネス用途や比較的高めの年齢層に届きやすいSNSです。BtoB寄りの商材や、地域・コミュニティとつながりたい事業に向きます。利用率は他のSNSより低めなので、ターゲットが合う場合に選ぶとよいでしょう。

LINE

LINEは利用率が9割を超え、国内の月間利用者数は1億を超えています。幅広い年齢層に届くため、後述するLINE公式アカウントと組み合わせて、友だち登録してくれた顧客へ直接情報を届ける使い方が中心になります。

出典・参考資料(1件)

インフルエンサー施策

自社アカウントを育てるのに時間がかかる場合、すでにフォロワーを持つインフルエンサーに紹介を依頼すれば、短期間で狙った層に届けられます。自社運用が「資産を育てる」施策であるのに対し、インフルエンサー起用は「他者の影響力を一時的に借りる」施策で、両者を使い分けると効果的です。

依頼料はフォロワー数に応じて決まることが多く、一般的な目安としてフォロワー1人あたり2〜4円程度とされます。ただし費用対効果は、フォロワー数より自社商材とフォロワー層の相性に左右されます。

SEO・コンテンツマーケティングでの集客

SEO・コンテンツマーケティングは、商品に関連する情報を記事などで発信し、検索エンジン経由の自然な流入を増やす手段です。広告と違って掲載自体に費用はかからず、検索上位を獲得できれば広告費をかけ続けなくてもアクセスが続く、資産性の高い施策です。

一方で、記事が評価されて検索上位に表示されるまでには数か月以上かかることが多く、コンテンツの企画・制作には継続的な工数や専門知識が必要です。すぐに売上が欲しい局面には向かないため、広告で初速をつくりつつ中長期の基盤として育てる、という位置づけが現実的です。制作を自社で担えない場合は、外注も選択肢になります。

メルマガ・LINE公式アカウントでの集客(リピーター獲得)

メルマガやLINE公式アカウントは、一度購入・登録した顧客に繰り返し情報を届け、再訪・再購入を促す手段です。新規獲得よりコストを抑えやすく、顧客一人あたりの売上を長期的に高める効果が見込めます。新規集客で入ってきた顧客をつなぎとめる受け皿として機能します。

2026年11月時点で、LINE公式アカウントは、無料のコミュニケーションプランでも月200通まで配信でき、配信数が増えるとライトプラン(月額5,000円・税別)、スタンダードプラン(月額15,000円・税別)と段階的に選べます。メール配信ツールも月数千円程度から利用できるものが多く、ツールにより料金は異なります。いずれも低コストで始められる点が魅力です。

出典・参考資料(1件)

モール内施策での集客(楽天・Amazon・Qoo10 等)

楽天市場・Amazon・Qoo10などのモールに出店している場合は、モールの中で見つけてもらうための施策が集客の中心になります。モール内検索で上位に表示されるよう商品ページを最適化する、モール内の広告枠に出稿する、レビューを増やして信頼を高める、といった打ち手があります。モール自体が大きな集客力を持つため、自社サイトより早く購入意欲の高い客を取り込みやすいのが特徴です。

費用は、固定費(出店料)と販売手数料の組み合わせが基本です。2026年11月時点で、楽天市場は月額出店料がプランに応じて25,000円〜130,000円(税別)、初期登録費用が60,000円で、これにシステム利用料などが加わります。

Amazonは大口出品プランが月額4,900円(税抜)で、カテゴリーに応じて5%〜15.4%程度の販売手数料がかかります。Qoo10のように初期・月額が無料で、販売手数料のみの成果報酬型のモールもあり、手数料率はカテゴリーにより異なります。

出典・参考資料(2件)
料金や機能は各社の資料でまとめて比較できます 【無料】ECサイト運用代行サービスの資料を
一括ダウンロードする

自社の商材・予算に合う集客手段の選び方

手段の中身を把握したら、自社の状況に合わせて優先順位を決めます。次の観点で絞り込むと、まず着手すべき手段が見えてきます。

いつまでに成果が欲しいか(即効性か資産性か)

成果が欲しい時期によって優先順位が変わります。数週間以内に売上をつくりたいなら、運用型広告を起点に据えるのが近道です。半年先を見据えて広告費に頼らない集客基盤を築きたいなら、SEOやSNS運用を今から仕込んでおくとよいでしょう。予算が限られるなら無料で始められる資産型から、短期でまとまった予算を投下できるなら広告から、と自社の予算と納期に当てはめて判断します。

商品単価と利益は広告費に見合うか

有料広告を使うなら、1件の購入で得られる利益が、その購入を得るためにかけた広告費を上回る必要があります。商品単価が低く利益額が小さい商材では、クリック課金の広告が採算に合わないことがあります。その場合は、SNS運用・SEO・メルマガなど広告費のかからない手段を軸に据えるのが現実的です。

ターゲットと商材に手段が合っているか

見た目で魅力が伝わる商材ならInstagramやインフルエンサー施策、検索で比較検討される商材ならリスティング広告やSEO、というように、商材特性と顧客の行動に合わせて手段を選びます。自社の顧客が普段どこで情報を得て、どう買うかを想像し、接点の多い場所から着手すると無駄が少なくなります。

目標集客数の立て方(必要アクセス数の逆算)

集客施策に取り組む前に、「月にどれだけのアクセスが必要か」を把握しておくと、手段ごとの目標が具体的になります。ECサイトの売上は、次の式で分解できます。

売上 = アクセス数 × 購入率 × 客単価

この式を変形すると、必要なアクセス数は「目標売上 ÷(客単価 × 購入率)」で求められます。たとえば、月の目標売上が100万円、客単価が5,000円、購入率を1%と置くと、必要なアクセス数は月20,000となります。購入率を2%まで高められれば、必要アクセス数は半分の10,000で済む計算です。

購入率(コンバージョン率)は業種や商材によって幅があり、EC全体ではおおむね1%〜3%程度が目安とされます。購入率を一律に示す公的な統計はないため、自社の実績値があればその数値を使い、無ければこの範囲で仮置きして試算してください。必要アクセス数が見えれば、広告でどれだけ流入を買うか、SEOやSNSでどれだけ積み上げるか、という手段ごとの目標に落とし込めます。

集客でつまずかないためのコツ・注意点

最後に、集客施策でよくあるつまずきと、その回避策を整理します。

広告費が利益に見合うかを先に決める

広告を始める前に、1件の購入にかけてよい上限(許容できる広告費)を決めておきましょう。目安は、商品1件あたりの利益額の範囲内です。これを決めずに運用すると、売上は伸びても利益が残らない状態に陥りやすくなります。運用を始めたら、実際の獲得単価がこの上限を超えていないかを定期的に確認することが欠かせません。

すぐに結果が出なくても資産性の施策は続ける

SEOやSNS運用は、成果が出るまでに時間がかかります。数週間で結果が出ないからと中断すると、積み上げてきたものが無駄になります。即効性のある広告で当面の売上を確保しながら、資産性の施策は腰を据えて継続する、という役割分担が有効です。

手段を欲張らず自社に合うものに集中する

集客手段は数多くありますが、すべてに手を出すと一つひとつが中途半端になりがちです。特に人手が限られる場合は、自社の商材・ターゲットと相性の良い手段を2〜3個に絞り、成果を見ながら広げていくほうが効率的です。どの手段も、効果を測りながら改善を続けることで精度が上がります。

集客を自分でやるか、運用代行に外注するか

ここまで見てきた集客手段は、自社で取り組むこともできますが、専門知識や継続的な運用が必要なため「手が回らない」「成果が出ない」という壁にぶつかりがちです。その場合、集客の実務を運用代行に外注するという選択肢があります。

外注できる業務は幅広く、たとえば次のようなものがあります。

  • リスティング広告・SNS広告などの運用型広告の設計・運用・改善
  • SNSアカウントの運用(投稿企画・制作・分析)
  • SEO・コンテンツの企画・記事制作
  • 楽天・Amazonなどモール内の広告運用・ページ最適化
  • 商品撮影・ページ制作などの周辺業務

自社でやるか外注するかは、「社内にノウハウと使える時間があるか」「成果が出ているか」で判断します。ノウハウを蓄積したい、小さく試したい段階なら自社運用から始め、専門性が足りない・工数が確保できない・成果が頭打ちになっている場合は、該当する業務だけを外注するのが現実的です。広告運用だけ、SNSだけ、といった部分的な委託も可能なので、負担の大きい業務から任せる方法もあります。

外注の費用は、任せる業務と依頼先によって変わります。広告運用の代行は、運用する広告費に対して一定割合(運用手数料)を支払う形が多く、手数料は広告費の20%前後が相場観とされます。広告費が少額のうちは月5万円程度の最低手数料を設ける会社もあり、その場合は広告費が小さいほど実質の負担率が高くなります。

月額固定や成果報酬で設定する会社もあります。SEO記事やコンテンツの制作は記事単価や月額、SNS運用は月額が中心です。いずれも業務範囲で幅があるため、見積もりで「どこまでやってもらえるか」と費用をセットで確認するのが確実です。

外注先は、集客から運用まで幅広く任せられる会社、特定業務だけを請け負う会社、運用を効率化するシステム型など、タイプによって任せられる範囲も費用相場も変わります。どのタイプが自社に合うか、選ぶときの観点まで押さえておきたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

集客・EC運用を任せられるサービス

ここでは、ECサイトの集客やマーケティングを外注できるサービスを紹介します。得意とする領域(モール運用・広告運用・自社EC全般など)はサービスごとに異なるため、自社が任せたい業務と照らし合わせて検討してください。

← 横にスクロールできます →
サービス名Limelight(Qoo10運用代行)株式会社これからECマーケティング売れるネット広告社
得意領域Qoo10モール運用に専業特化自社EC制作〜集客(食品ECに強み)集客・接客・追客を一貫支援D2C・単品通販のネット広告に特化
対応する集客手段Qoo10広告運用
SNS運用・インフルエンサー施策
Instagram・TikTok広告
広告運用
自動集客ツール
広告運用
SEO・コンテンツマーケ
MEO(地図検索)対応
ネット広告運用
LP制作
CRM(メール・LINE・SMS)
対象(プラットフォーム)Qoo10(モール特化)自社EC(主要カート対応)自社EC・モール運用D2C・ネット通販
料金の目安立ち上げ5万円〜
運用代行25万円〜(固定)
15万円〜+売上10%(成果報酬)
非公開(要問い合わせ)非公開(要問い合わせ)非公開(要問い合わせ)
詳細情報公式資料を見るサービス詳細を見る公式サイト公式サイト

Limelight(Qoo10ショップ運用代行)

LimelightのQoo10運用代行サービス公式サイト

Limelightは、ショッピングモール「Qoo10」に特化した出店・運用の代行サービスです。ショップの立ち上げから、Qoo10内の広告運用、大型セール「メガ割」への対応、モール内での露出・アクセス対策までを任せられます。

モール内施策に加え、インフルエンサー施策やSNS運用、Instagram・TikTok広告といったモール外からの集客も業務範囲に含むため、Qoo10を軸にEC事業を伸ばしたい事業者が、集客実務をまとめて委託したい場合に向いています。

株式会社これから

株式会社これからのECサイト制作サービス公式サイト

自社ECサイトの売上アップを軸に、ネットショップの制作から広告運用、分析、自動集客ツールの提供までを手がけるのが株式会社これからです。食品事業者向けのEC支援など、商材に合わせた集客支援を掲げています。

自社で運用する自動集客ツールと広告運用を組み合わせ、制作後の集客まで一貫して支援できる体制が特徴です。自社ECの集客を制作段階から相談したい事業者に向いています。

ECマーケティング

ECマーケティングの公式サイト

ECマーケティングは、集客・接客・追客という3つの工程に分けてEC支援を行う会社です。集客面では、広告運用・SEO・コンテンツといった手段を扱い、サイトに来た後の使いやすさ(接客)や、再購入を促すCRM(追客)までを一続きで支援します。

特定の手段だけでなく、集客からリピート促進までを通して相談したい事業者に向いた選択肢です。

売れるネット広告社

売れるネット広告社の公式サイト

D2C・ネット通販のネット広告に強みを持つのが売れるネット広告社です。広告の費用対効果を高める運用に加え、申込につながるランディングページの制作や、フォローメール・LINEなどで再購入を促すCRMまでを支援します。

Web広告での集客を軸に、申込率の改善まで含めて外注したい通販事業者に向いています。

ここで紹介したサービスのほかにも、集客・マーケティングの委託先は代行会社からフリーランスまで幅があり、委託できる業務範囲や費用相場は依頼先によって異なります。候補を広げて比べたい場合は、委託先タイプごとの違いと選ぶ観点を解説した以下の記事が参考になります。

まとめ

ECサイトの集客は、SEO・Web広告・SNS・メルマガ・モール内施策など複数の手段を、即効性と資産性のバランスで組み合わせることが基本です。短期の売上は広告でつくり、中長期の流入はSEOやSNS運用で育て、既存顧客はメルマガやLINE公式アカウントでつなぎとめる、という役割分担を意識します。

まずは目標売上から必要なアクセス数を逆算し、商品単価や予算に合う手段を2〜3個に絞って着手するのがおすすめです。自社だけで手が回らない業務は、広告運用やSNS運用など部分的にでも外注することで、集客を前に進められます。

料金や機能は各社の資料でまとめて比較できます 【無料】ECサイト運用代行サービスの資料を
一括ダウンロードする

よくある質問(FAQ)

Q. ECサイトの集客とは何ですか?

A. ECサイトの集客とは、SEO・Web広告・SNS・メルマガ・モール内施策などの手段を使って、ネットショップへのアクセス(訪問者)を増やし、購入につなげる取り組みのことです。手段は、費用を払って露出を買う「即効型(Web広告など)」と、成果まで時間はかかるが積み上がる「資産型(SEO・SNS運用など)」に大きく分けられ、両者を組み合わせて使うのが基本です。

Q. ECサイトの集客は無料で始められますか?

A. ECサイトの集客は、SEO・コンテンツ、SNSの自社アカウント運用、メルマガ・LINE公式アカウントの無料枠などを使えば、広告費をかけずに始められます。ただし、これらは掲載自体に費用がかからない代わりに、記事制作やSNS投稿の工数がかかり、成果が出るまでに数か月単位の時間が必要です。すぐに売上を立てたい場合は、少額から出稿できるWeb広告と組み合わせるのが現実的です。

Q. ECサイトの集客にかかる費用の目安はどれくらいですか?

A. ECサイトの集客費用は手段によって幅があり、Web広告はクリック課金で少額から、LINE公式アカウントは無料〜月15,000円程度、モール出店は出店料と販売手数料の組み合わせが目安です。広告は予算を自分で設定でき、SEOやSNS運用は掲載自体は無料で工数や外注費が中心になります。実際の金額は媒体・ツール・商材によって変わるため、各手段の詳しい相場は本文の一覧表と各章をご確認ください。

Q. ECサイトの集客は成果が出るまでどのくらいかかりますか?

A. ECサイトの集客は、Web広告なら出稿した当日からアクセスを集められる一方、SEOやSNSの自社運用は成果が出るまで数か月以上かかります。そのため、即効性のある広告で初速をつくりながら、時間のかかるSEO・SNSを並行して育てる二段構えにすると、短期の売上と中長期の集客基盤を両立しやすくなります。

Q. ECサイトの集客はどの手段から始めればよいですか?

A. ECサイトの集客は、「いつまでに成果が欲しいか」「商品単価が広告費に見合うか」「商材とターゲットに手段が合っているか」で絞り込み、まず相性の良い2〜3個に集中するのがおすすめです。

短期で売上が欲しいなら運用型広告、低予算で中長期の基盤をつくるならSEO・SNS運用が起点になります。手段を欲張ってすべてに手を出すと一つずつが中途半端になりやすいため、着手した施策の効果を見ながら少しずつ広げていきます。

Q. ECサイトの集客は自分でやるべきですか、運用代行に外注すべきですか?

A. ECサイトの集客は、社内にノウハウと使える時間があり成果も出ているなら自社運用、専門性や工数が足りない・成果が頭打ちになっているなら運用代行への外注が向いています。広告運用だけ、SNSだけ、モール内施策だけ、といった部分的な委託もできるため、負担の大きい業務から任せる方法もあります。自社の状況に合わせて、任せたい業務を切り分けて検討してください。

ECサイトの集客・運用代行の資料をまとめてチェック

MCB FinTechカタログでは、ECサイトの集客や運用を任せられるサービスの最新資料を無料で一括請求できます。対応業務や料金を比べて、自社に合う外注先を検討できます。

料金や機能は各社の資料でまとめて比較できます 【無料】ECサイト運用代行サービスの資料を
一括ダウンロードする

MCB FinTechカタログに掲載しませんか?

MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。

監修者

マネックス証券 フィナンシャル・インテリジェンス部 暗号資産アナリスト

松嶋真倫

都市銀行にて金融実務を経験後、暗号資産関連スタートアップの創業期に参画し、市場分析・業界調査に従事。2018年にマネックスグループ入社。以降、ビットコインをはじめとするデジタルアセットからマクロ経済環境まで、金融市場を横断した調査・分析および情報発信を担う。FinTech・次世代金融領域のリサーチ統括、各種レポートや書籍の執筆、日本経済新聞など国内主要メディアへのコメント・寄稿、イベント登壇などを行う。2021年3月より現職。
記事内でご紹介している製品・サービスは監修者が選定したものではなく、編集部が独自に選定したものです。
監修の範囲は記事の一般的な解説部分であり、比較表および各製品・サービスの紹介内容は監修の対象外です。

関連記事

新着記事

ECサイト運用代行サービス
おすすめの診断サービス