取引先を装ったメール、改ざんされたWebサイト、持ち込まれたUSBメモリなど、社内のパソコンがマルウェアに感染する入り口は一つではありません。いったん感染すれば、業務データの暗号化や情報の漏えい、他社への攻撃の踏み台にされるといった被害につながります。
一方で、「どの経路から感染するのか」「経路ごとにどう防げばよいのか」を具体的に整理できている企業は多くありません。漠然とした注意喚起だけでは、従業員への説明も、自社の対策の見直しも進みにくいのが実情です。
本記事では、マルウェアに感染する主な原因・感染経路を手口の具体例まで含めて整理し、経路ごとの防ぎ方（人的対策と技術的対策）、万一感染したときの初動対応までを順に解説します。自社のセキュリティルールの見直しや、従業員への説明の材料としてご活用ください。
目次
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マルウェアに感染する主な原因・感染経路
ここからは、マルウェアに感染する主な原因と感染経路を、経路ごとに「どう感染するのか」の手口とあわせて解説します。自社のどの業務にどの経路のリスクがあるかを確かめる手がかりにしてください。
マルウェアの主な感染経路は、次の7つに整理できます。それぞれの手口を順に見ていきます。
- メール（添付ファイル・本文中のリンク）
- Webサイトの閲覧（改ざんサイト・ドライブバイダウンロード）
- ソフト・アプリのダウンロード
- USBなどの外部メディア
- ファイル共有（ファイル共有ソフト・ファイル共有サービス）
- ネットワーク共有を介した拡散
- マクロ（Officeファイルなど）
1. メール（添付ファイル・本文中のリンク）
最も代表的な感染経路が電子メールです。添付ファイルをよく確認せずに開くと、それがマルウェアであった場合に感染します。添付ファイルがなくても、HTML形式のメールでは、本文に埋め込まれたスクリプトによって感染することがあります。
近年は、取引先からの請求書や業務連絡を装った標的型攻撃メールが増えています。受信者が疑わずに開封・クリックするよう巧妙に作り込まれており、送信元が信頼できる相手に見えても油断はできません。
2. Webサイトの閲覧（改ざんサイト・ドライブバイダウンロード）
Webサイトを閲覧しただけで感染することもあります。Webブラウザの脆弱性（ぜいじゃくせい）を悪用するよう仕組まれたサイトを開くと、それだけでマルウェアに感染する可能性があります。
これは、閲覧するだけで不正なプログラムが実行される「ドライブバイダウンロード」と呼ばれる手口です。攻撃者が用意した悪意のあるサイトだけでなく、改ざんされた正規のサイトでも起こり得ます。ふだん利用している信頼できるサイトであっても、油断はできません。
3. ソフト・アプリのダウンロード
インターネットからダウンロードするソフトやアプリにも注意が必要です。無料のセキュリティソフトを装ってマルウェアをインストールさせる「偽セキュリティソフト」や、ライセンスキーを不正に生成するツール（keygen）にマルウェアが同梱されている例があります。
Microsoftは、こうした不正なキー生成ツールがインストールされたパソコンの半数以上でマルウェアを検出したとしています。ソフトは、提供元の公式サイトから入手することが基本です。
4. USBなどの外部メディア
USBメモリなどの外部メディアも感染経路になります。感染したUSBメモリを差し込んだだけで、自動的にマルウェアが実行されてしまう場合があります。
攻撃者が感染させたUSBメモリをあえて人目につく場所に放置し、拾った人がパソコンに接続するのを待つ「USBドロップ攻撃」と呼ばれる手口も知られています。持ち主の分からない外部メディアは、安易に接続しないことが大切です。
5. ファイル共有（ファイル共有ソフト・ファイル共有サービス）
ファイル共有ソフトやファイル共有サービスを通じた感染もあります。不特定多数がファイルをやり取りするなかで、正規のファイルに偽装したマルウェアを、気づかないうちに実行してしまうことがあります。私物のパソコンを含め、業務環境でのファイル共有ソフトの利用には注意が必要です。
6. ネットワーク共有を介した拡散
社内のネットワーク共有（共有フォルダや共有ディスク）を介して広がるマルウェアもあります。1台が感染すると、接続された共有ディスク上のファイルを探し出し、一定の条件に合うファイルへ次々と感染を広げていくタイプです。1台の感染が組織全体に波及しかねない点に注意します。
7. マクロ（Officeファイルなど）
Word・ExcelなどのOfficeファイルに備わるマクロ機能を悪用した感染もあります。特定の操作をプログラムとして登録できるマクロ機能を悪用するもので、マクロウイルスと呼ばれます。
手口としては、ファイルを開いた際に表示される「コンテンツの有効化」を押させることで、不正なマクロを実行させます。サービスの解約手続きを装うなど、利用者に有効化を押させる口実が用意されていることもあります。内容を確実に把握できない限り、安易にマクロを有効化しないことが重要です。
感染経路別の防ぎ方（人的対策・技術的対策）
感染経路が分かったら、経路ごとにどう防ぐかを押さえましょう。対策は、従業員の行動にかかわる人的対策と、システム側で講じる技術的対策の2つに分けて考えると整理しやすくなります。まず、7つの経路と主な防ぎ方の対応を一覧で示します。
| 感染経路 | メール | Webサイトの閲覧 | ソフト・アプリのダウンロード | USBなどの外部メディア | ファイル共有 | ネットワーク共有 | マクロ（Officeファイル） |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 人的対策 | 不審な添付ファイル・リンクを開かない／標的型攻撃メール訓練で判断力を高める | 警告が出たサイトにアクセスしない | 提供元の公式サイトからのみ入手する／不正なツールを使わない | 持ち主の分からない媒体を使わない | 業務でのファイル共有ソフトの利用を禁止する | 共有できる範囲を必要な人に限定するルールにする | 内容を確認できないファイルのマクロを有効化しない |
| 技術的対策 | HTML形式のメールでスクリプトが自動実行されない設定にする | OS・ブラウザを最新に更新する／対策ソフトのWeb保護を使う | ダウンロードしたファイルを対策ソフトでスキャンする | 自動再生機能を停止する／接続時にスキャンする | 対策ソフトで共有ファイルを検査する | 共有権限を最小限にする／感染端末をネットワークから隔離する | マクロを既定で無効にする／OS・Officeを最新に更新する |
※上記は経路ごとの代表的な対策の例です。詳しくは以下の人的対策・技術的対策で解説します。
人的対策（従業員教育・社内ルール）
マルウェアの多くは、メールの開封やファイルのダウンロードなど、従業員の操作をきっかけに侵入します。まず取り組みたいのが、従業員への教育と社内ルールの整備です。
メール経由の感染に対しては、送信元に心当たりのないメールや不自然な添付ファイル・リンクは開かないこと、怪しいメールが届いたら情報システム部門へすぐ連絡することを周知します。標的型攻撃メールは年々巧妙になっているため、訓練メールを使った演習で「開かない判断」を体で覚えてもらう方法も有効です。
この訓練は、擬似的な攻撃メールを従業員へ送って開封率を測る専用サービスを使って実施できます。教育コンテンツや料金、開封率の測定方法を各社で比べて選びたい場合は、次の記事で比較しています。
標的型攻撃メール訓練サービスおすすめ33選｜教育コンテンツ・料金・開封率で比較
標的型攻撃メール訓練をこれから導入したい。あるいは一度実施したものの、出てきた開封率が高いのか低いのか判断できないまま、年1回の訓練だけが続いている。どちらの状況でも次に決めることは同じで、どのサービスを使い、どこまでを外部に任せるかです。…
USBメモリやファイル共有、ソフトのダウンロードの経路に対しては、社内ルールの整備が有効です。持ち主の分からない記憶媒体を使わない、業務でのファイル共有ソフトを使わない、ソフトは提供元の公式サイトからのみ入手する、といった点を定めておきます。ルールは作るだけでなく、なぜ必要かをあわせて伝えると守られやすくなります。
技術的対策（OS・ソフトの更新／設定／対策ソフト）
人的対策と並行して、システム側の対策を講じます。限られた手間で効果を出すには、取り組む順番が大切です。
まず、OSやソフトウェアを更新し、常に最新の状態に保ちます。Webサイト閲覧やマクロなど、多くの感染がソフトの脆弱性を突くため、更新は優先度の高い対策です。次に、マルウェア対策ソフトを導入し、パターンファイル（定義ファイル）を最新に保ったうえで、定期的なスキャンを実行します。
USBメモリは、差し込んだ際にフォルダを開く前にスキャンし、パソコンの自動再生機能を停止しておくと安全性が高まります。HTML形式のメールは、スクリプトが自動で動かないよう、メールソフトの設定を見直しておきます。Officeファイルのマクロは既定で無効にしておきます。
社内のネットワーク共有は、アクセスできる範囲を必要な人・端末に限定し、1台の感染が共有ディスク全体へ広がらないようにします。ランサムウェアに備えて、バックアップは暗号化の被害が及ばないよう、ネットワークから切り離した媒体にも保存しておきましょう。
バックアップをあえてネットワークから切り離すのは、なぜでしょうか。この点について、サイバーセキュリティ対策サービスを提供する株式会社SYNCHROの北口氏は、独自インタビューでランサムウェア被害の実態を次のように語っています。
現状、ランサムウェア攻撃を受けた企業のうち、約8割近くでバックアップデータも潰されていると、警察からも発表されています。バックアップ経路は通常のネットワーク上にあるため、ランサムウェアを仕掛けてきた攻撃者にもたどり着けてしまうものがほとんどだからです。
バックアップをネットワークから切り離すのは、ランサムウェア対策の一部です。被害が特に深刻になりやすいランサムウェアについて、予防・バックアップ・感染時の対応までを一通り確認しておきたい方は、次の記事が参考になります。
ランサムウェア対策とは？予防・バックアップ・感染時対応の基本と進め方
取引先やニュースでランサムウェアの被害を見聞きし、「自社は大丈夫だろうか」と気になった担当者は少なくありません。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「情報セキュリティ10大脅威 2026」でも、組織向けの脅威の第1位は「ランサム攻撃によ…
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マルウェアに感染したときの対処（初動）
どれだけ対策をしても、感染を完全に防ぐことはできません。万一に備え、感染のサインと、感染した場合の初動対応を知っておきましょう。
マルウェア感染が疑われるサイン
次のような症状が見られたら、マルウェア感染を疑います。
- データが破壊される、または外部に抜き取られる
- パソコンが起動しない、勝手にシャットダウンする
- 身に覚えのないメール送信や、見慣れない画面の表示など不審な挙動がある
- 動作が急に重くなる
ただし、症状が出ないまま潜伏するマルウェアもあります。サインが無いからといって、感染していないとは限らない点に注意してください。
感染に気づいたときの初動対応
感染が疑われたら、まず感染したパソコンを社内ネットワークから切り離しましょう。LANケーブルを抜く、無線LANをオフにするといった方法で、ほかの端末への感染拡大を防ぎます。ネットワークにつながったままだと、組織全体へマルウェアが広がるおそれがあるためです。
次に行うのは、マルウェア対策ソフトによる端末全体のスキャンと、検知されたマルウェアの駆除です。不明な外部メディアを接続した直後は、すぐにスキャンすることが推奨されています。
あわせて、被害が1台にとどまっているかを確かめます。ネットワーク共有や共有フォルダを介して広がるマルウェアもあります。感染した端末を切り離したあとは、同じフォルダやネットワークを使う他の端末にも感染や不審な挙動がないかを確認しておくと、見落としを防げます。
そのうえで、社内の情報システム部門やマルウェア対策ソフトの提供元に連絡します。必要に応じて、IPA（情報処理推進機構）へ被害を届け出ましょう。IPAは「コンピュータウイルス対策基準」にもとづき届出を受け付けており、被害が未遂だった場合の届出にも対応しています。
駆除が難しい場合は、パソコンの初期化も選択肢になります。日頃からバックアップを取っておくと、復旧の負担を抑えられます。あわてて自己判断で対応せず、社内のルールに従って動くことが大切です。
マルウェアとは？主な種類と特徴
ここまで感染経路と対策を見てきましたが、マルウェアそのものの種類も押さえておくと、被害のイメージがつかみやすくなります。マルウェアとは、利用者が気づかないうちに勝手に活動し、多くの場合は被害を及ぼす不正なプログラムの総称です。「悪意のあるソフトウェア（Malicious Software）」を略した呼び方で、以前から使われてきたコンピュータウイルスもこれに含まれます。
代表的な種類と、その挙動は次のとおりです。
- ランサムウェア：感染したパソコンやネットワーク上のファイルを暗号化して使えなくし、復旧と引き換えに身代金を要求します。
- トロイの木馬：正規のソフトを装って内部に潜伏し、攻撃者が外部から遠隔操作するための「バックドア（裏口）」を作ることがあります。
- ボット：感染したパソコンを攻撃者が遠隔操作し、ほかへの攻撃の踏み台として悪用します。
- ワーム：ネットワークを通じて自ら増殖し、ほかのパソコンへ次々と感染を広げます。
- スパイウェア・キーロガー：入力した情報やキーボードの操作をひそかに記録し、外部へ送信します。
種類によって被害の出方は異なりますが、いずれも前半で挙げた経路から侵入します。経路を塞ぐ対策が、種類を問わず被害を防ぐ土台になります。
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感染経路をふさぐセキュリティ対策サービス
マルウェアの感染経路は、メール（人への攻撃）、端末への着弾、ネットワークの出入口と多岐にわたります。自社の今の対策で手薄な経路があれば、そこを塞ぐサービスの導入も検討に値します。
ここでは、感染経路を塞ぐことに役立つサービスを紹介します。いずれも株式会社フーバーブレインが提供する製品で、端末を守るセキュリティソフト、メール経由の攻撃に備える訓練サービス、ネットワークから端末までをまとめて守るパッケージという、守る対象の異なる3つです。自社に足りない層から選べるよう、以下に3つの違いを整理しました。
| サービス名 | Eye"247" Safety Zone | FB SATMail | Eye"247" Safety Zone USAV Ⅵ |
|---|---|---|---|
| 対策の種類 | エンドポイントセキュリティ （EPP＋EDR） | 標的型攻撃メール訓練 | 統合セキュリティパッケージ |
| 守る対象 | 端末（PC・サーバー） | 人（従業員のメール対応力） | ネットワーク・端末・人 |
| 主にふさぐ感染経路 | メール・Web・USBなどから 端末に届いたマルウェア | メール（標的型攻撃メール） | ネットワークの出入口から 端末・メールまで |
| 主な機能 | 振る舞い検知／フィッシングサイトの自動ブロック／ランサムウェア対策（自動バックアップ・復元）／EDR | 訓練メールの配信／開封・クリック・添付開封の記録／ダッシュボード・レポート自動生成／CSV出力 | Check Point製UTM／Safety Zone（端末）／業務可視化・情報漏えい対策／FB SATMail（年2回） |
| 提供形態 | 端末にインストールするソフト＋管理コンソール | 訓練メール配信サービス | UTM機器を含むハードウェア同梱パッケージ |
| 料金（目安） | 要問い合わせ | 初期30,000円＋年額36,000円〜 （2023年10月時点） | 要問い合わせ |
| 想定する企業規模 | 中堅・中小企業 | 中堅企業など （従業員100名前後の継続訓練） | 中小企業 （クライアント10〜200台） |
| 詳細情報 | 公式資料を見る | 公式資料を見る | 公式資料を見る |
1. Eye“247” Safety Zone（株式会社フーバーブレイン）
株式会社フーバーブレインが提供する、パソコンなどの端末を守るエンドポイントセキュリティソフトです。ウイルスを検知・隔離するEPPと、侵入後の不審な挙動を検知して対応するEDRの両方の機能を1つに備えています。検知エンジンにはBitdefenderの技術を採用しています。
アプリケーションの不審な動きを常時監視する振る舞い検知や、フィッシングサイトの自動ブロック、ネットワーク攻撃の検出に対応します。ランサムウェアに備えてファイルを自動でバックアップし、直近の状態へ復元する機能も標準で搭載しています。メールやWeb、USBから端末に到達したマルウェアを防ぐ対策として検討できるサービスです。
2. FB SATMail（株式会社フーバーブレイン）
同じくフーバーブレインが手がける、標的型攻撃メールの対応訓練サービスです。実際の標的型攻撃メールに似た訓練メールを従業員へ配信し、開封・リンクのクリック・添付ファイルの開封といった対応状況を記録して、社内のリスクを可視化します。
添付ファイル型・フィッシング型・複合型といった攻撃パターンに対応し、難易度も調整できます。公式サイトでは約300種類のシナリオが用意されているとしています。最も代表的な感染経路であるメール経由の攻撃に対し、従業員の「気づく力」を高める人的対策を担うサービスです。
料金は、2023年10月の発表時点で、年100通の36,000円プランと送信数無制限の90,000円プランが案内されており、いずれも初期費用は30,000円です。最新の料金は、公式資料でご確認ください。
3. Eye“247” Safety Zone USAV Ⅵ（株式会社フーバーブレイン）
フーバーブレインが、専任のIT担当者を置きにくい中小企業向けに用意する統合セキュリティパッケージです。ネットワークの出入口を守るCheck Point製のUTM（統合脅威管理）と、端末を守るEye“247” Safety Zoneを組み合わせています。さらに、業務の可視化・情報漏えい対策と、標的型攻撃メール訓練（FB SATMail）も1つの契約にまとまっています。
ネットワーク・端末・人という複数のレイヤーの対策を個別にそろえる必要がなく、クライアント数10〜200台の構成を想定しています。標的型攻撃メール訓練は年2回が標準で付帯します。端末向けのソフトや訓練サービスを個別に導入するか、まとめてパッケージで導入するかを、自社の体制に合わせて選べます。
ここで取り上げたのは、マルウェアの感染経路を塞ぐことに重点を置いたサービスです。社内セキュリティ全体では、ネットワーク・端末・人・データなど守る対象ごとにさまざまなタイプのソリューションがあり、自社に足りないタイプから検討すると選びやすくなります。全体像とタイプ別の選び方を確認したい方は、次の記事をご覧ください。
社内セキュリティソリューション比較｜守る対象別のタイプ・代表サービスと選び方
社内のセキュリティを強化したいものの、端末の保護から不正アクセス対策、情報漏えいの防止まで課題が広く、何から手をつければよいか判断がつかないという声は少なくありません。テレワークやクラウド利用が定着し、社外に持ち出される端末やIDが増えたこ…
まとめ
マルウェアに感染する主な経路は、メール、Webサイトの閲覧、ソフトのダウンロード、USBなどの外部メディア、ファイル共有、ネットワーク共有、Officeのマクロなど多岐にわたります。閲覧しただけ・差し込んだだけで感染するものもあり、一つの対策だけで防ぎきることはできません。
対策は、従業員教育や社内ルールといった人的対策と、OS・ソフトの更新や対策ソフトの導入といった技術的対策を、経路ごとに組み合わせることが基本です。OS・ソフトの更新のように優先度の高いものから着手すると、限られた手間でも効果を出しやすくなります。
万一感染した場合は、まずネットワークからの切り離し、スキャンと駆除、情報システム部門やIPAへの連絡という順で落ち着いて対応します。自社の守りに手薄な経路があれば、端末向けのセキュリティソフトや訓練サービス、統合パッケージの資料を取り寄せ、比較しながら検討してみてください。
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よくある質問（FAQ）
Q. マルウェアとウイルスの違いは何ですか？
A. マルウェアは不正なプログラム全般を指す総称で、コンピュータウイルスはそのなかの一種です。マルウェアは「悪意のあるソフトウェア（Malicious Software）」を略した呼び方にあたります。かつてはウイルスという呼び方が広く使われていましたが、ウイルス以外の不正プログラムも増えたため、それらをまとめてマルウェアと呼ぶようになりました。
感染経路はいずれも共通するため、ウイルスに限らずマルウェア全般を想定して対策することが大切です。
出典・参考資料（1件）
Q. マルウェアに感染したかどうかを確認する方法はありますか？
A. マルウェアに感染したかどうかは、マルウェア対策ソフトで端末全体をスキャンして確認するのが基本です。動作が急に重くなる、身に覚えのないメールが送信される、パソコンが勝手に再起動するといった症状はサインになります。ただし、症状が出ないまま潜伏するマルウェアもあり、見た目に異常がなくても感染している場合があります。
不審な外部メディアを接続した直後や、怪しいメールを開いてしまった際は、すぐにスキャンして確認してください。
出典・参考資料（1件）
Q. ウイルス対策ソフトを導入していれば、マルウェアは防げますか？
A. ウイルス対策ソフトの導入だけでは、マルウェアを防ぎきることはできません。マルウェアはメール・Webサイト・USB・ファイル共有など複数の経路から侵入し、従業員の操作をきっかけに感染するものも多いためです。OSやソフトウェアを最新に保つ、従業員教育と社内ルールを整える、USBの自動実行を止めるといった対策を、対策ソフトと組み合わせた多層的な守りが必要になります。
Q. 無料のセキュリティソフトでもマルウェア対策はできますか？
A. 無料のセキュリティソフトにも基本的な検知機能はありますが、業務用途では保護範囲やサポート、複数端末の管理機能の面で有償・法人向けの製品が推奨されます。侵入後の不審な挙動まで検知したい、複数台の端末をまとめて管理したいといった企業のニーズには、無料版では応えきれないことが多いためです。
「無料のセキュリティソフト」を装ってマルウェアをインストールさせる手口もあるため、ソフトは必ず提供元の公式サイトから入手してください。
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