テレワークや複数拠点での業務が当たり前になり、社外や支店から社内ネットワークへ安全につなぐ手段としてVPN（Virtual Private Network：仮想専用線）が欠かせなくなりました。
セキュリティ対策としてUTM（Unified Threat Management：統合脅威管理）を導入する、あるいは検討している企業は多いでしょう。「UTMにVPN機能がある」と聞いて、専用のVPN機器を別に用意しなくてよいのか気になる担当者もいるはずです。
結論から言えば、多くのUTMは拠点間VPNとリモートアクセスVPNの両方に対応しており、UTM1台で両方をまかなえるケースが少なくありません。ただし、同時につなげる人数や通信速度は製品によって差があり、導入前に押さえておきたい注意点もあります。
本記事では、UTMのVPN機能でできること、専用VPN機器や単体のVPNサービスとの違い、導入前に確認したい性能や脆弱性のポイント、そして自社に合うUTMの選び方までを整理します。
目次
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UTMのVPN機能1台で拠点間・リモートアクセスの両方をまかなえるか
最初に気になる「専用VPN機器を別に買わずに済むのか」という点から答えます。多くのUTMはVPN機能を標準で備えており、本社と支店をつなぐ拠点間VPNと、在宅・外出先から社内へつなぐリモートアクセスVPNの両方に対応します。そのため、UTM1台でこの両方をまかなえるケースが多く、VPN専用の機器を別途そろえなくてよい場合がほとんどです。
UTMにVPNをまとめる利点は、機器が1台で済むことだけではありません。UTMはファイアウォールや不正侵入防御（IPS）、アンチウイルスといった複数の機能を1台に統合しているため、VPNで社内に入ってくる通信も同じUTMで検査できます。拠点やテレワーク端末からの通信を1か所で見張れるので、セキュリティの水準をそろえやすくなります。
ただし、VPNへの対応状況や同時につなげる人数の上限は製品ごとに異なります。「どのUTMでも同じようにまかなえる」とは限らないため、自社の拠点数や在宅勤務の人数に見合う性能かどうかは、次の章以降で見るポイントにそって確認しておくと安心です。
UTMのVPN機能の2種類と仕組み
ここからは、UTMが備えるVPN機能の2種類、拠点間VPNとリモートアクセスVPNについて、それぞれ何を・どうつなぐのかを見ていきます。両者は用途が違い、同時に使うこともできます。
拠点間VPN（本社と支店・営業所をつなぐ）
拠点間VPNは、本社と支店・営業所など複数の拠点のあいだを暗号化した通信路でつなぎ、拠点をまたいで1つの社内ネットワークのように使えるようにする仕組みです。各拠点にVPNに対応した機器（この場合はUTM）を置き、拠点同士をつなぎます。
拠点ごとにインターネットへ別々に出るのではなく、拠点間をUTMでつないで通信を本社側に集約する構成にすれば、セキュリティの設定や監視を1か所でそろえやすくなります。拠点が増えても同じ方針で運用を広げられる点が利点です。
リモートアクセスVPN（在宅・外出先から社内へつなぐ）
リモートアクセスVPNは、在宅勤務や外出先の端末から、インターネット越しに社内ネットワークへ安全につなぐ仕組みです。端末にVPN接続用のソフト（VPNクライアント）を入れ、社内側のUTMがその接続を受けます。
リモートアクセスVPNは、受け側となる社内のUTMが1台あれば始められるため、各拠点に機器を置く必要がありません。テレワークを導入したい、外出の多い社員に社内システムを使わせたい、といった場面で使われます。拠点間VPNとリモートアクセスVPNは役割が異なるので、本社・支店をつなぎつつ在宅勤務にも対応するというように、両方を併用することもできます。
UTMのVPN・専用VPN機器・単体VPNサービスの違いを比較
ここからは、VPNを用意する3つの方式を比べます。「専用VPN機器を別に買うべきか」を判断するために、それぞれの位置づけを整理したうえで、違いを表で確認します。
3方式の位置づけ
- UTMのVPN機能: ファイアウォールや不正侵入防御などを統合したUTMに、VPN機能が内蔵されているもの。セキュリティ対策とVPNを1台でまとめられます。
- 専用VPN機器（VPNルーターなど）: VPN接続を主な目的とした専用の機器。VPN用途に特化しており、別途セキュリティ対策の機器と組み合わせて使います。
- 単体VPNサービス: 自社に機器を置かず、クラウドやソフトウェアとして提供されるVPN。初期の機器投資を抑えやすい一方、通信の暗号化が中心で、統合的な脅威検査は基本的に含まれません。
| 方式 | UTMのVPN機能 | 専用VPN機器（VPNルーターなど） | 単体VPNサービス |
|---|---|---|---|
| 導入コスト | UTM本体に含まれ、VPN用の追加機器が不要。ライセンス更新費がかかる | VPN用の機器を別途購入する | 初期費用を抑えやすく、月額型が中心 |
| 運用の手間 | ファイアウォール等と1台に集約され、管理を一元化しやすい | セキュリティ機器と別に管理するため、台数と運用の手間が増えやすい | 機器管理は不要だが、端末側の設定が必要 |
| 通信の検査 | VPNで入る通信もUTMの各機能でまとめて検査できる | VPN接続が主で、統合的な脅威検査は別の仕組みが必要 | 通信の暗号化が中心で、統合的な脅威検査は基本的にない |
| 故障時の影響範囲 | UTMが止まるとVPNを含む全機能が止まる | VPN機器の故障はVPNのみに影響する | 事業者側の障害時はVPNのみに影響する |
| 拡張性 | 同時接続数や性能は機種のサイジングに依存する | VPN用途に特化し、増設しやすい場合がある | クラウド型は同時接続の上限が緩和されやすい |
各方式の一般的な特性を整理したものです。具体的な対応可否・費用は製品やサービスにより異なります。
セキュリティ対策とVPNをまとめて1台で運用したい、拠点やテレワークの通信も同じ機器で検査したい、という企業にはUTMのVPN機能が向いています。すでにセキュリティ機器を別に持っていてVPNだけ強化したい場合や、機器を持たずクラウドで完結させたい場合は、専用VPN機器や単体VPNサービスが選択肢になります。
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UTMのVPN機能を導入する前に押さえる注意点
ここからは、UTMのVPN機能を使う前に押さえておきたい注意点を、通信速度・同時接続・故障時・脆弱性の4つに分けて説明します。いずれも「使えるかどうか」ではなく「自社の規模で快適に使えるか・安全に保てるか」を左右するポイントです。
通信速度が落ちることがある
UTMは通信を各機能で検査しながら通すため、利用者や通信量が増えると速度が落ちることがあります。処理できる通信量の目安（脅威対策スループット）は機種によって幅があり、全機能を有効にすると公称値より下がることもあります。専用VPN機器は統合的な検査処理を行わない分、同じ回線でも速度低下が起きにくい場合があります。
加えて、UTMのソフトウェア更新やウイルス定義の更新のタイミングで、一時的に速度が下がることもあります。自社の人数や拠点の通信量に見合うスループットの機種を選び、ピーク時の負荷も見込んでおくと、導入後に「遅い」と感じにくくなります。
同時につなげる人数（クライアント数）に上限がある
UTMは想定するクライアント数（同時に扱う端末の数）に合わせて設計されており、能力を超える数の接続が行われると通信が不安定になることがあります。総務省のテレワークセキュリティガイドラインも、次のように通信が不安定になりうる状況に触れています。
通信回線の帯域が不足したり、VPN機器の能力を超える数の接続が行われたりするなどして通信が不安定な場合においても、テレワーク端末上での作業を継続することが可能です。
出典：テレワークセキュリティガイドライン（第5版）｜総務省
この記述は、裏を返せば、VPN機器の能力を超える接続があると通信が不安定になりうることを前提にしています。UTMは同時に扱う端末の数（クライアント数）の規模に合わせて設計され、VPNで接続する端末もこのクライアント数の範囲に含まれます。製品によってはVPNの同時接続数が別に定められていることもあるため、拠点数や在宅勤務の人数に将来の増員を加えて、余裕のある規模の機種を選ぶとよいでしょう。
UTMが故障するとVPNも止まる
UTMにVPNを集約するということは、UTMが1台で多くの役割を担うということでもあります。UTMが故障したり通信を処理できなくなったりすると、VPNを含むすべての機能が止まり、拠点間やテレワークの接続もできなくなります。
この影響を抑える方法として、電源断やソフトウェアエラー時にUTMを経由せず通信をそのまま通すバイパス機能や、機器を二重に持つ冗長化があります。こうした停止対策を備えた製品もあるため、業務が止まると困る環境では、障害時の通信確保の仕組みがあるかも確認しておくと安心です。
VPN機器の脆弱性は近年の攻撃の入り口になっている
見落とされがちですが、VPN機器そのものが近年の攻撃の入り口になっている点にも注意が必要です。警察庁の調査では、ランサムウェア被害の侵入経路としてVPN機器が最も多くを占めています。
被害組織へのアンケート結果によると、侵入経路は VPN（Virtual Private Network）機器が６割以上を占める状況である。
出典：令和7年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について｜警察庁サイバー警察局
同じ調査は、攻撃者が「未修正のぜい弱性、漏えいした認証情報や簡易なパスワード、設定不備等を悪用して」社内ネットワークに侵入すると説明しています。そのため、ファームウェアを更新せず既知の脆弱性を残したままの機器や、初期設定のまま運用している機器が狙われやすいといえます。
情報処理推進機構（IPA）も、インターネットから直接アクセスできるネットワーク機器（VPN機器を含む）の脆弱性は、攻撃プログラムが公開されると多くの企業に被害が及ぶおそれがあると指摘しています。実際に、総務省のテレワークセキュリティガイドラインでも、脆弱性を放置したVPN機器が被害を受けた事例が紹介されています。
既知の脆弱性を放置したまま運用を続けていたVPN機器が攻撃を受け、日本でも40社近くの企業等に対して、不正アクセスが行われました。
出典：テレワークセキュリティガイドライン（第5版）｜総務省
UTMのVPN機能も同じネットワーク機器であり、「導入すれば終わり」ではありません。同ガイドラインは、VPN機器について最新のアップデートやパッチ適用を定期的に行うことを基本対策として挙げています。導入後もファームウェアを更新し、設定やログを継続して見張ることが、安全にVPNを使い続ける前提になります。
VPNを1台のUTMにまとめると、更新や監視の対象が1台に集約される分、対応の抜け漏れを防ぎやすくなります。一方で、その1台が攻撃対象として重要になります。専用VPN機器を別に持つ場合もVPN機器自体の更新は欠かせないため、UTMにまとめるかどうかよりも、VPN機器を継続して更新・監視できる体制があるかが安全性を分けます。
出典・参考資料（1件）
VPN機器が侵入経路の中心になっている以上、UTMのVPNを使う場合も、ランサムウェアそのものへの備えは欠かせません。予防・バックアップ・感染時の対応まで含めた基本的な進め方は、次の記事で整理しています。
自社に合うUTMの選び方（＋中小企業向けパッケージ）
ここからは、VPN機能を含めてUTMを選ぶときに見るべきポイントを整理します。性能・サポート・総コストの3つの軸で、自社の規模や運用体制に当てはめて判断するのが基本です。あわせて、UTMを中心に端末対策まで束ねたパッケージという選び方もあります。
性能で見る
拠点数や在宅勤務の人数に対して、脅威対策スループットと同時接続できるクライアント数が足りるかの確認が重要です。目安として、同時に使う人数（クライアント数）が機種選定の基準になります。10〜数十名・1拠点程度なら小規模向けの機種、100名を超える・複数拠点なら上位機種というように、人数と拠点数に応じて必要な規模が段階的に上がります。
全機能を有効にした状態で通信を検査しても速度が落ちにくいか、将来の増員に耐えられるかが判断の分かれ目です。VPNの利用が多い場合は、VPN接続時の性能も合わせて見ておくとよいでしょう。
サポート・更新で見る
VPN機器は攻撃の入り口になりやすいため、ファームウェアの更新やパッチ提供が継続される製品かどうかが重要です。障害時にどこまで対応してもらえるか、サポートの時間帯や手段も確認しておきましょう。メーカーのサポートが終了した機器を使い続けると脆弱性が放置されやすいため、サポート期間が十分に残っているかも選定の基準になります。
総コストで見る
UTMは本体の価格だけでなく、ライセンスの更新費や保守費が継続してかかります。VPNを専用機器で別に用意する場合と比べて、機器の台数・運用の手間まで含めた総額で比較すると、どちらが自社に合うかを判断しやすくなります。
UTMの価格は規模・機能・契約年数で大きく変わるため、正確な費用は各製品の見積もりで確認するのが確実です。導入時の費用だけで決めず、数年単位の運用コストで見ることがポイントです。
UTMを中心に端末対策まで束ねた中小企業向けパッケージという選択肢
専任のIT担当者を置きにくい中小企業では、UTMを中心に、端末のセキュリティ対策や社員教育までを1つの契約でまとめられるパッケージも選択肢になります。ネットワーク・端末・人への対策を別々に用意すると運用が煩雑になりやすいため、まとめて導入できる形は運用の負担を抑えられます。ここでは、そうしたパッケージの一例を紹介します。
Eye“247” Safety Zone USAV Ⅵ（株式会社フーバーブレイン）
株式会社フーバーブレインが提供する、中小企業向けの統合セキュリティ製品です。Check Point製のUTMに、エンドポイント対策（EPP/EDR）・業務の可視化・標的型攻撃メール訓練を組み合わせ、1つのパッケージにまとめています。ネットワーク・端末・人への対策を1契約でまとめて導入できる点が特徴で、専任のIT担当者を置きにくい企業でも扱いやすい構成です。
対応するクライアント数は10〜200台、脅威対策スループットは750〜2,500Mbpsとされ、企業規模に合わせて選べます。UTMの障害時に通信を通すバイパスカード「FONIC」を標準搭載するなど、業務が止まるリスクを抑える設計も備えています。導入は販売代理店経由の個別見積もりとなるため、自社の拠点数や人数に合う構成は資料で確認するとよいでしょう。
UTMはネットワークの入口を守る対策の一つで、社内セキュリティには端末・ID・データなど、守る対象ごとに別の選択肢もあります。UTM以外も含めて自社に必要な対策を全体像から見渡して選びたい場合は、守る対象別にタイプと代表サービス・選び方を整理した次の記事が出発点になります。
まとめ
UTMのVPN機能は、拠点間VPNとリモートアクセスVPNの両方に対応するものが多く、UTM1台で両方をまかなえるケースが少なくありません。セキュリティ対策とVPNを1台にまとめられ、VPNで入る通信も同じUTMで検査できる点が、専用VPN機器や単体VPNサービスとの大きな違いです。
一方で、利用者が増えたときの通信速度や同時接続数の上限、故障時に全機能が止まるリスク、そしてVPN機器そのものが攻撃の入り口になりうる点には注意が必要です。
自社の規模に見合う性能を選び、導入後もファームウェアの更新と監視を続けることが、安全にVPNを使い続ける前提になります。性能・サポート・総コストの3つの軸で比較し、必要なら端末対策まで束ねたパッケージも視野に、自社に合う形を検討してみてください。
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よくある質問（FAQ）
Q. UTMのVPN機能とは何ですか？
A. UTMのVPN機能とは、ファイアウォールやアンチウイルスなどを統合したUTMに内蔵された、拠点間やリモートアクセスの暗号化通信を行う仕組みです。VPNで社内に入ってくる通信も同じUTMで検査できるため、セキュリティ対策とVPNを1台にまとめて運用できる点が、VPN単体の仕組みとの違いです。
Q. UTMがあれば専用のVPN機器は不要ですか？
A. UTMのVPN機能は拠点間VPNとリモートアクセスVPNの両方に対応するものが多く、UTM1台で両方をまかなえるため、専用のVPN機器を別に用意しなくてよいケースがほとんどです。ただし、VPNへの対応状況や性能は製品ごとに異なるため、自社の拠点数や在宅勤務の人数に見合う機種かは確認が必要です。
すでにセキュリティ機器を別に持っていてVPNだけ強化したい場合や、機器を持たずクラウドで完結させたい場合は、専用VPN機器や単体VPNサービスが選択肢になります。
Q. UTMのVPNは何台まで同時につなげますか？
A. UTMが同時に扱える台数は、製品が想定するクライアント数（同時に扱う端末の総数）の規模で決まり、VPNで接続する端末もこの範囲に含まれます。小規模向けの数十台クラスから200台規模まで機種に幅があり、製品によってはVPNの同時接続数が別に定められていることもあります。拠点数や在宅勤務の人数に将来の増員を加えて、余裕のある規模の機種を選ぶとよいでしょう。
Q. UTMのVPNは拠点間接続とリモートアクセスを同時に使えますか？
A. UTMのVPNは、拠点間VPNとリモートアクセスVPNで役割が異なるため、両方を同時に併用できます。本社と支店・営業所を拠点間VPNでつなぎつつ、在宅や外出先の社員をリモートアクセスVPNで社内につなぐ、といった使い方が可能です。
Q. UTMのVPNを使うと通信は遅くなりますか？
A. UTMのVPNは、通信を各機能で検査しながら通すため、利用者や通信量が増えると速度が落ちることがあります。製品ごとに処理できる通信量の目安（脅威対策スループット）があるので、自社の人数や拠点の通信量に見合う機種を選び、ピーク時の負荷も見込んでおくと「遅い」と感じにくくなります。また、ソフトウェアやウイルス定義の更新タイミングで一時的に速度が下がることもあります。
Q. VPN機能だけを目的にUTMを導入できますか？
A. UTMはVPN専用の機器ではなく、ファイアウォールや不正侵入防御などを統合した機器にVPN機能が内蔵されたものなので、VPN機能だけを切り出して導入するものではありません。VPNだけを安く用意したい場合は専用VPN機器や単体VPNサービスが向きますが、セキュリティ対策とVPNをまとめて1台で運用したい場合はUTMのVPN機能が適しています。
Q. UTMにはVPN以外にどんな機能がありますか？
A. UTMは、ファイアウォール・不正侵入防御（IPS）・アンチウイルスなど、複数のセキュリティ機能を1台に統合した機器です。VPNはそのうちの1つの機能で、VPNで社内に入ってくる通信もこれらの機能でまとめて検査できる点が、VPNを単体で使う場合との大きな違いです。
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