社内ネットワークのセキュリティ対策を調べていると、「UTM」という言葉と「ルーター」という言葉が並んで出てきて、両者がどう違うのか迷う場面があります。すでにルーターは社内にあるのに、UTMも別に必要なのか。それとも片方があればもう片方はいらないのか——最初につまずきやすいのが、この2つの役割の違いです。
結論を先にいえば、ルーターとUTMは役割の異なる別物です。ルーターは社内と外部をつなぐ「接続」の機器、UTMは通る通信を検査して脅威を止める「セキュリティ」の機器で、どちらか一方で足りるものではありません。近年は、ルーターにUTMの機能を内蔵したUTM機能付きルーター(一体型)も選べるようになっています。
本記事では、UTMとルーターの違いの整理から、設置場所と構成、導入時の注意点、専任の担当者がいない中小企業での選び方と運用までを順に解説します。
自社のネットワークにUTMをどう組み込めばよいか、その見取り図を描けるように、違いの整理から順に見ていきましょう。
目次
一括ダウンロードする
UTMとルーターの違い
UTMとルーターは、役割がまったく異なる別物です。ルーターは社内ネットワークと外部をつなぐ「接続」を担う機器で、UTMは通る通信を検査して脅威を止める「セキュリティ」を担う機器です。どちらかがもう片方を含む関係ではないため、ルーターがあればUTMはいらない、とはなりません。
まずは、2つの違いを役割・守るもの・主な機能で対比して整理します。
| 観点 | ルーター | UTM |
|---|---|---|
| 主な役割 | 社内ネットワークと外部をつなぐ(接続・経路の制御) | 通る通信を検査し、脅威を止める(セキュリティ) |
| 守るもの | 接続そのものが役割で、脅威の検知・防御は担わない | 社内ネットワークの出入口を通る通信全体 |
| 主な機能 | ネットワークの分割・中継、経路情報の管理 | ファイアウォール、IPS、アンチウイルス、URLフィルタリングなど複数のセキュリティ機能を統合 |
| セキュリティ機能 | 本来の役割ではなく限定的 | 中核となる役割 |
それぞれの機器が何をするものか、順に見ていきます。
UTMとは(複数のセキュリティ機能を統合した機器)
UTM(統合脅威管理)とは、ファイアウォールやウイルス対策、不正侵入の検知・防御といった複数のセキュリティ機能を1つに統合し、社内ネットワークとインターネットの境界でまとめて脅威を防ぐ仕組みです。「Unified Threat Management」の略で、個別に導入していた複数の対策を1台に集約できる点が特徴です。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)のガイドラインでは、UTMを次のように定義しています。
UTM (Unified Threat Management : 統合脅威管理)/ファイアウォールや IDS・IPS、メールフィルタリング、URL フィルタリングなど複数の異なるセキュリティ機能を一つのハードウェアに統合して、社内ネットワークとインターネットの脅威であるウイルスの侵入や不正アクセス、サイバー攻撃などを検知し、防御するツールです。
出典:中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン 第4.0版(本編 p.48)|独立行政法人情報処理推進機構(IPA)
UTMは、インターネットと社内ネットワークの出入口(ゲートウェイ)に配置し、そこを通る通信をまとめて検査します。個々のパソコンだけでなく、ネットワーク全体を出入口で守れる点が、端末ごとに入れるウイルス対策ソフトとの違いです。
統合される機能は製品によって幅がありますが、メーカーの製品情報では、ファイアウォールに加えてアプリケーションコントロール、URLフィルタリング、侵入防止(IPS)、アンチウイルス、アンチボット、アンチスパムといった機能を挙げる例が見られます。
出典・参考資料(1件)
- 出典:UTMアプライアンス UTX100/UTX200 製品情報|ヤマハ株式会社(https://network.yamaha.com/lp/utx200_100)
ルーターとは(社内と外部をつなぐ接続機器)
ルーターとは、ネットワークを分割し、別のネットワークへ通信するときの経路を管理する機器です。社内のパソコンやスマートフォンを、インターネットなどの外部ネットワークにつなぐ役割を担います。総務省の用語集では、ルータ(ルーター)を次のように説明しています。
セグメントと呼ばれるネットワークの単位にネットワークを分割する装置のこと。もしくは、別のセグメントのネットワークへ通信する際の経路情報の管理を行う装置のこと。
出典:国民のためのサイバーセキュリティサイト 用語集(ら行)|総務省
この定義のとおり、ルーターの役割は接続と経路の管理であり、通信の中身を検査して脅威を検知・防御する機能は含まれていません。アクセスを制限する簡易な設定ができる機種もありますが、セキュリティを専門に担う機器ではない点が、UTMとの決定的な違いです。
ファイアウォールとの違いは?
UTMを調べていると、ファイアウォールという言葉も出てきます。ファイアウォールは、通信を通すかどうかを判断して許可または拒否する技術で、UTMに統合されている機能の1つです。IPAのガイドラインでは、ファイアウォールを「通信をさせるかどうかを判断し許可する、または拒否する技術」と説明しています。
ファイアウォールが単機能の技術であるのに対し、UTMはそのファイアウォールに加えてウイルス対策や不正侵入の検知・防御(IDS・IPS)などをまとめて1台に統合したもの、という関係です。ファイアウォールだけでは防ぎきれない脅威にも1台で対応できるようにしたのがUTM、と捉えると整理しやすくなります。
出典・参考資料(1件)
- 出典:中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン 第4.0版(本編 p.48)|独立行政法人情報処理推進機構(IPA)(https://www.ipa.go.jp/security/guide/sme/ug65p90000019cbk-att/sme_guideline_v4.0.pdf)
UTMとルーターは両方必要?
ここまで見てきたとおり、ルーターは接続、UTMはセキュリティと役割が分かれています。接続とセキュリティは別々の仕事なので、基本的には両方が必要です。ルーターだけでは通信の中身を検査できず、UTMだけでは外部とのつなぎ込みができないため、どちらか一方を選んで済ませるものではありません。
ただし、機器を2台用意しなければならない、という意味ではありません。ルーターにUTMの機能を内蔵した「UTM機能付きルーター(一体型)」を使えば、1台でルーターとセキュリティの両方を担えます。機器の台数を減らして管理をまとめたい場合は一体型、既存のルーターを活かしたい場合は別途UTMを足す、というように、自社の状況に合わせて構成を選ぶことになります。具体的な置き方は次の章で見ていきます。
一括ダウンロードする
UTMの設置場所と3つの構成
UTMは、インターネットと社内ネットワークの境界に置いて、そこを通る通信を検査します。IPAのガイドラインでも、この種の対策について「ネットワークの境界付近に配置して通信の処理や監視を行い、不正な通信の制御と管理を行う」と説明されています。では、具体的にはどこにどう置くのか。代表的な構成は次の3つです。
出典・参考資料(1件)
- 出典:中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン 第4.0版(本編 p.48)|独立行政法人情報処理推進機構(IPA)(https://www.ipa.go.jp/security/guide/sme/ug65p90000019cbk-att/sme_guideline_v4.0.pdf)

①ルーターの直下に置く(ブリッジモード)
もっとも手軽なのが、既存のルーターの直下(内側)にUTMを置く構成です。この置き方はブリッジモードと呼ばれ、いまのネットワーク構成をほとんど変えずにUTMを追加できます。ルーターはそのまま接続を担い、UTMがその配下で通信を検査する役割分担になります。
たとえばヤマハのUTM製品では、ブリッジモードを「ヤマハルーターの配下に設置することで、ルーターのLANマップからネットワークとセキュリティーの両方を一元管理することができる」構成として案内しています。既存のルーターを使い続けられるため、入れ替えの手間を抑えたい場合に向いた置き方です。
②ルーター機能ごと置き換える(ルーターモード)
UTM自体にルーター機能を持たせ、既存のルーターを置き換える構成もあります。これはルーターモードと呼ばれ、1台でルーターとセキュリティの両方を担います。前出のヤマハの例では、ルーターモードを「ルーター機能、セキュリティー機能を1台で実現」する構成と説明しています。
ブリッジモードと違い、既存ルーターを背後に残さないため、機器の構成をすっきりまとめられます。一方で、既存のルーターを入れ替える作業が必要になる点は、導入前に見込んでおきたいところです。
③UTM機能付きルーター(一体型)のメリットと注意点
3つめは、ルーター製品そのものにUTMの機能を内蔵した「UTM機能付きルーター(一体型)」を使う構成です。たとえば株式会社バッファローは、中小企業向けに「UTM機能対応ルーター」を製品として提供しています。ルーターを選ぶ段階でセキュリティ機能も一緒に備えられるため、別々に機器をそろえる必要がありません。
②のルーターモードとよく似ていますが、ルーターモードがUTM製品にルーター機能を持たせて1台化するのに対し、一体型はルーター製品にUTM機能が付く点が入口の違いです。どちらも1台でルーターとセキュリティを兼ねる構成で、どの製品を出発点に選ぶかが変わると捉えると分かりやすくなります。
一体型のメリットは、機器が1台で済むため管理の手間やコストを抑えやすいことです。導入時に複数の機器を調達・設定する負担が小さく、専任の担当者を置きにくい企業でも扱いやすい構成といえます。一方で、接続とセキュリティの両方の処理が1台に集中するため、通信量が多い環境では処理の余裕(スペック)を見て選ぶ必要があります。
出典・参考資料(2件)
- 出典:中小企業にちょうどいいUTM機能対応ルーター|株式会社バッファロー(https://www.buffalo.jp/biz/industry/detail/utm-router.html)
- 出典:UTMアプライアンス UTX100/UTX200 製品情報|ヤマハ株式会社(https://network.yamaha.com/lp/utx200_100)
3つの構成の特徴を整理すると、次のようになります。
| 構成 | ①ブリッジモード | ②ルーターモード | ③一体型(UTM機能付きルーター) |
|---|---|---|---|
| 置き方 | 既存ルーターの直下(内側)にUTMを置く | UTMがルーター機能も兼ね、ルーターを置き換える | UTM機能を内蔵したルーター製品を使う |
| 既存ルーターの扱い | そのまま使い続ける | 置き換える(背後に残さない) | ルーターごと一体化 |
| 向いているケース | いまの構成を変えずに手軽にUTMを足したい | 機器構成をまとめ、1台で運用したい | 機器を増やさず、調達・管理をまとめたい |
どの構成が一般的・推奨かについては、メーカーや解説記事でも見解が分かれます。既存のネットワークをどこまで変えられるか、機器を何台まで管理できるか、といった自社の事情に合わせて選ぶのが現実的です。
UTM導入時の注意点
UTMは便利な一方で、導入してから「こんなはずでは」とならないよう、先に押さえておきたい注意点があります。ここでは、構成の性質から生じる3つの点を整理します。
UTMが止まると通信も止まり得る
UTMは通信の経路上に置いて通る通信を検査する機器です。そのため、ブリッジモードやルーターモード、一体型のように通信経路上にUTMが入る構成では、UTM(または一体型の機器)が障害で停止すると、セキュリティだけでなく通信そのものも止まってしまう可能性があります。業務に通信が欠かせない環境では、障害時にどうなるか、復旧やサポートの体制はどうかを、導入前に確認しておくと安心です。
通信を検査する分、速度が下がる場合がある
UTMは通る通信を検査するため、機能をフルに有効化するほど処理の負荷が増え、通信速度が下がることがあります。これは製品の公式仕様にも表れています。たとえばヤマハのUTX100の仕様では、ファイアウォールのみのスループットが2.0Gbpsであるのに対し、各種のセキュリティ機能をまとめて有効にしたときのスループット(NGTP)は340Mbpsと案内されています。
どこまで検査機能を有効にするか、何台の端末が同時に通信するかによって必要な処理能力は変わります。導入時には、自社の通信量に見合った処理性能の機種を選ぶことが大切です。
出典・参考資料(1件)
- 出典:UTMアプライアンス UTX100/UTX200 仕様比較|ヤマハ株式会社(https://network.yamaha.com/lp/utx200_100)
機能を使いこなせる運用体制があるか
UTMは多機能ですが、導入しただけで自動的に効果が最大になるわけではありません。検知された脅威のログを確認したり、設定を見直したりといった運用が伴ってはじめて、備えた機能が活きてきます。専任の担当者を置きにくい場合は、どこまで自社で運用し、どこから外部に任せるかを、導入時に決めておくと無理のない運用につながります。
中小企業のUTMの選び方と運用
ここまでの違いと注意点を踏まえて、実際にUTMを選ぶときの観点を整理します。専任のセキュリティ担当者を置きにくい中小企業では、機能の多さだけでなく、運用まで含めて無理なく続けられるかが重要になります。
自社の規模・通信量に処理性能が見合っているか
前章のとおり、UTMは機能を有効にするほど処理の負荷がかかり、通信速度に影響します。同時に通信する端末数や拠点の構成に対して、処理性能(スループット)が足りているかを確認することが大切です。
多くの製品は対応端末数の目安で製品ラインが分かれています。中小企業向けでは数十台〜200台程度を想定したラインが用意されていることが多いため、同時に使う端末数を起点に選ぶと見当を付けやすくなります。費用も対応規模や利用年数によって変わるので、候補を絞ったら見積もりを取り、総額で比べると判断しやすくなります。
必要なセキュリティ機能が備わっているか
UTMに統合される機能は製品によって幅があります。ファイアウォールや不正侵入の防御(IPS)、アンチウイルス、URLフィルタリングといった基本的な機能に加え、メールの脅威対策や、端末側の対策(EPP/EDR)まで必要かどうかは、自社が守りたい対象によって変わります。
UTMはネットワークの出入口を守る機器なので、端末そのものの対策やメール経由の脅威への備えは、別の仕組みと組み合わせるか、それらを含むパッケージを選ぶかを検討するとよいでしょう。
UTMが守るネットワークの出入口に加えて、端末や人、物理面まで含めて社内のセキュリティ対策を何からどこまで備えるべきかを整理したい場合は、以下の記事で全体像を解説しています。
導入後の運用・サポートを任せられるか
専任の担当者がいない場合、導入後の設定変更・ログ確認・障害時の対応まで自社だけで回すのは負担になりがちです。設定や運用の代行、障害時の問い合わせ窓口など、どこまでサポートを受けられるかは、機能と同じくらい重要な選定軸です。ネットワーク(UTM)・端末・メール・従業員教育までをまとめて1つの契約で任せられるパッケージ型のサービスであれば、複数の仕組みを別々に管理する手間を減らせます。
UTMを含むセキュリティ対策を進めるには
UTMが守るのはネットワークの出入口までで、端末やメール、従業員への対策は別に必要になります。前章で触れた「運用まで任せられる形」の一例として、これらをまとめた中小企業向けのパッケージを紹介します。
Eye”247″ Safety Zone USAV Ⅵ(株式会社フーバーブレイン)

Eye”247″ Safety Zone USAV Ⅵは、株式会社フーバーブレインが提供する、Check Point(海外の大手セキュリティメーカー)製のUTMを軸にしたハードウェア同梱型の統合セキュリティ製品です。ネットワークの出入口を守るUTMに、端末を守るエンドポイント対策(EPP/EDR)、業務の可視化・情報漏えい対策、そして標的型攻撃メール訓練を加え、1つのパッケージにまとめています。
UTM部分はファイアウォールをはじめ、IPS、アンチウイルス、スパムメールフィルタ、URLフィルタリング、アプリケーションコントロール、アンチボットといった機能を備えます。これに端末側の防御・検知、USBメモリへのファイルコピー記録などの業務可視化、年2回標準で付く標的型攻撃メール訓練が組み合わさります。
ネットワーク・端末・人への対策を1契約でまとめて導入できる構成で、クライアント数10〜200台の規模を想定しています。専任のIT担当者を置きにくい企業やテレワーク・複数拠点の環境が、想定ニーズとして挙げられています。
本記事の注意点で触れた「UTMが止まると通信も止まり得る」という課題もあります。これに対し公式発表によると、電源が入っていないときやソフトウェアエラーなどで通信を適切に処理できない場合に、通信をバイパスさせる機能を備えるとされています。価格は構成によって変わるため、導入は販売代理店経由の個別見積もりとなっています。
出典・参考資料(2件)
- 出典:Eye”247″ Safety Zone USAV Ⅵ 製品ページ|株式会社フーバーブレイン(https://www.fuva-brain.co.jp/products_services/usav6/)
- 出典:「Eye”247″ Safety Zone USAV Ⅵ」新発売のお知らせ|株式会社フーバーブレイン(PR TIMES)(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000100.000018682.html)
また、以下の記事では社内セキュリティソリューション全体について、守る対象別のタイプや代表サービス、選び方を詳しく解説しています。UTMも含めて製品を横断で比較検討したい方は、ぜひこちらもご覧ください。
社内セキュリティソリューション比較|守る対象別のタイプ・代表サービスと選び方
社内のセキュリティを強化したいものの、端末の保護から不正アクセス対策、情報漏えいの防止まで課題が広く、何から手をつければよいか判断がつかないという声は少なくありません。テレワークやクラウド利用が定着し、社外に持ち出される端末やIDが増えたこ…
まとめ
UTMとルーターは、接続を担うルーターと、通信を検査して脅威を止めるUTMという、役割の異なる別物です。接続とセキュリティは別々の仕事なので基本的には両方が必要で、1台にまとめたい場合はUTM機能付きルーター(一体型)という選択肢もあります。
設置は、既存ルーターの直下に置くブリッジモード、ルーター機能ごと置き換えるルーターモード、一体型の3つが代表的です。導入時は、UTMが止まると通信も止まり得ること、検査による速度低下、使いこなせる運用体制があるかを押さえておくと失敗を避けやすくなります。専任の担当者がいない場合は、機能だけでなく運用・サポートまで任せられるかを選定軸に加えると、無理なく続けられるUTM対策につながります。
一括ダウンロードする
よくある質問(FAQ)
Q. UTM(統合脅威管理)とは何ですか?
A. UTM(統合脅威管理)とは、ファイアウォールやウイルス対策、不正侵入の検知・防御といった複数のセキュリティ機能を1台に統合し、社内ネットワークとインターネットの境界でまとめて脅威を防ぐ機器(仕組み)です。「Unified Threat Management」の略で、個別に導入していた複数の対策を1台に集約できる点が特徴です。
インターネットと社内ネットワークの出入口(ゲートウェイ)に配置し、そこを通る通信をまとめて検査します。
Q. ルーターがあればUTMは必要ないですか?
A. ルーターがあっても、UTMは別途必要になるのが基本です。ルーターは社内と外部をつなぐ「接続」を担う機器で、通信の中身を検査して脅威を止めることは本来の役割ではありません。接続とセキュリティは別々の仕事のため、ルーター1台ではセキュリティ対策を担いきれず、UTMと併用するか、UTM機能を内蔵したルーターを使う形が基本になります。
Q. UTMとルーターは1台にまとめられますか?
A. UTMとルーターは、UTM機能付きルーター(一体型)を使えば1台にまとめられます。ルーター製品にUTMの機能を内蔵したもので、機器が1台で済むため管理の手間やコストを抑えやすい点が利点です。一方で、接続とセキュリティの処理が1台に集中するため、通信量が多い環境では処理の余裕(スペック)を見て選ぶ必要があります。既存のルーターを活かしたい場合は、別途UTMを足す構成も選べます。
Q. UTMのブリッジモードとルーターモードはどう違いますか?
A. UTMのブリッジモードとルーターモードは、既存のルーターを残すか、置き換えるかが違います。ブリッジモードは既存ルーターの直下(内側)にUTMを置き、いまのネットワーク構成をほとんど変えずに追加できる方式です。ルーターモードはUTM自体にルーター機能を持たせて既存ルーターを置き換え、1台でルーターとセキュリティの両方を担います。
どちらが一般的・推奨かはメーカーや解説記事でも見解が分かれるため、既存構成をどこまで変えられるかで選ぶのが現実的です。
Q. UTMが故障すると社内の通信は止まりますか?
A. UTMは通信の経路上に置く機器のため、障害で停止すると、セキュリティだけでなく通信そのものも止まる可能性があります。業務に通信が欠かせない環境では、障害時の復旧やサポートの体制を導入前に確認しておくと安心です。製品によっては、機器が通信を適切に処理できないときに通信をバイパスさせる機能を備えるものもあるため、可用性が気になる場合はこうした仕組みの有無も確認するとよいでしょう。
Q. UTMを導入すると社内の通信速度は遅くなりますか?
A. UTMは通る通信を検査するため、検査機能をフルに有効化するほど処理の負荷が増え、通信速度が下がる場合があります。公式仕様でも、ファイアウォールのみのスループットに比べ、各種のセキュリティ機能をまとめて有効にしたときのスループットは数分の1程度まで下がる例が示されています。自社の通信量や同時に通信する端末数に見合った処理性能(スループット)の機種を選ぶことが大切です。
Q. 専任のIT担当者がいなくてもUTMを運用できますか?
A. 専任者がいない場合でも、設定・運用やサポートまで任せられるサービスを選べばUTMを運用できます。UTMは導入しただけで効果が最大になるわけではなく、検知ログの確認や設定の見直しといった運用が伴います。
設定・運用の代行や障害時の問い合わせ窓口など、どこまでサポートを受けられるかは、機能と同じくらい重要な選定軸です。ネットワーク・端末・メール・従業員教育までを1つの契約でまとめて任せられるパッケージ型のサービスを選ぶと、運用の負担を抑えやすくなります。
Q. UTMで社内ネットワークの通信状況やログを把握できますか?
A. 多くのUTMは、通信のログやレポート機能を備えており、社内ネットワークの通信状況を把握できます。どの通信が検知・遮断されたか、どのサイトへのアクセスが多いかといった状況を可視化できるため、専門知識がなくても状況を確認しやすくなります。把握できる項目やレポートの見やすさは製品によって幅があるため、運用のしやすさを重視する場合は、導入前にレポート機能の内容を確認するとよいでしょう。
社内セキュリティ製品の料金・資料を一括チェック
MCB FinTechカタログでは、UTMをはじめとする社内セキュリティ製品の最新資料を無料で一括請求できます。機能や料金、対応する規模を各社の資料でまとめて比較できます。
一括ダウンロードする
MCB FinTechカタログに掲載しませんか?
MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。

マネックス証券 フィナンシャル・インテリジェンス部 暗号資産アナリスト
松嶋真倫
監修の範囲は記事の一般的な解説部分であり、比較表および各製品・サービスの紹介内容は監修の対象外です。


















