法人向け英語研修おすすめ26選｜目的別タイプ・費用相場・受講管理を比較

海外取引や外国人材の増加を背景に、従業員の英語力を底上げしたいと考える企業が増えています。ただ、いざ研修の導入を検討すると、オンライン英会話から短期集中のコーチング、講師派遣によるカスタマイズ研修まで選択肢が幅広く、どのサービスが自社の目的と予算に合うのか判断しづらいのが実情です。

全社的な英語力の底上げ、海外赴任者や選抜メンバーの短期育成、特定部門の実務英語の強化では、適した研修の形がそれぞれ異なります。目的と受講形式、費用感、そして受講状況を人事側で管理できるかまで踏まえて比べないと、導入したものの続かない・成果が測れないという失敗につながりかねません。

本記事では、法人向け英語研修サービス26社を目的別の5タイプに整理して比較・解説します。各タイプの特徴と向いている企業、受講形式ごとの費用相場、受講管理（進捗の可視化）まで含めた選び方を整理しました。人事・人材育成の担当者が、自社に合う研修の依頼先を絞り込むための材料としてご活用ください。

また、自社の目的や予算に合うサービスを最短で見つけられるよう、目的から選ぶ診断ツールもご用意しています。あわせてご活用ください。

法人向け英語研修とは（種類・導入目的の全体像）

法人向け英語研修は、企業が従業員のビジネス英語力を高めるために導入する研修サービスの総称です。個人向けの英会話スクールと異なり、複数の受講者をまとめて申し込める料金体系や、受講状況を人事・研修担当者が把握できる管理機能を備えるものが多く、自己啓発支援や海外事業の強化といった経営課題と結びつけて設計されます。

導入の目的は企業によってさまざまです。全社的に一定水準の英語力を底上げしたいケース、会議や商談で使える実践的な会話力を鍛えたいケース、海外赴任者や選抜人材を期限までに一定レベルへ引き上げたいケースなどがあり、目的が違えば適した研修の形も変わります。

提供形態も幅広く、スマートフォンやパソコンで学ぶeラーニング、講師とのオンライン英会話、教室への通学、自社の会議室へ講師を招く講師派遣、目的に合わせて設計するカスタマイズ研修まであります。まずは自社の目的を整理し、それに合うタイプを見極めることが、研修選びの出発点になります。

法人向け英語研修のタイプ（目的別）

ここからは、法人向け英語研修を導入目的の観点から5つのタイプに整理します。自社が達成したいゴールに照らして、どのタイプが近いかを確認してみてください。各タイプに該当する具体的なサービスは、後述の比較表と個別紹介で扱います。

オンライン自己学習・eラーニング型（全社的な底上げ向け）

アプリや動画教材で受講者が各自のペースで学ぶタイプです。1人あたりの費用を抑えやすく、対象人数が多くても展開しやすいため、部門や職種を問わず全社的に英語力の土台をつくりたい企業に向いています。管理画面で受講率や進捗を確認できる製品が多く、研修の実施状況を人事側で把握しやすい点も特徴です。

一方で、学習の継続は受講者本人の主体性に左右されやすく、明確な目標設定や声かけの仕組みがないと途中で失速することもあります。全社配布と並行して、後述する受講管理や継続支援の仕組みを備えたサービスを選ぶと効果が安定します。

実務英会話・ビジネス英会話型（会議・商談で使える会話力向け）

講師とのオンライン英会話やロールプレイを通じて、会議・商談・プレゼン・接客などで使える話す力を鍛えるタイプです。実際の業務シーンを想定した教材やレッスンが用意されていることが多く、英語を使う場面が具体的に決まっている部門やチームに適しています。

レッスンの頻度や1回の長さ、受け放題か回数制かといった条件で費用と効果が変わります。話す機会をどれだけ確保できるかが上達を左右するため、業務の合間に無理なく続けられる受講頻度を設計できるかを見ておくとよいでしょう。

マンツーマン・コーチング型（海外赴任者・選抜人材の短期育成向け）

専属のコーチや講師が学習計画の設計から日々の進捗管理までを伴走し、短期間で成果を引き上げるタイプです。海外赴任や国際会議など「いつまでにどこまでの英語力が必要か」が明確な場合や、少数の選抜人材を集中的に育成したい場合に向いています。

個別カリキュラムと手厚い伴走の分、1人あたりの費用は他のタイプより高くなる傾向があります。対象を絞って投資対効果を最大化する使い方が基本で、成果を測る指標や到達目標を事前にすり合わせておくことが重要です。

カスタマイズ研修型（複数対象者・目的未整理の設計相談向け）

自社の目的や受講者のレベルに合わせて、内容・形式・スケジュールを個別に設計するタイプです。講師派遣・通学・オンラインを組み合わせられる事業者が多く、対象者が複数の部署にまたがる場合や、そもそも何から始めればよいか整理できていない段階での相談先として頼りになります。

研修会社の担当者がヒアリングから運営までを支援してくれるため、研修設計の工数を自社で抱えにくいのが利点です。要件に応じた見積もりとなるケースが多いので、目的・人数・期間を整理したうえで複数社に相談すると比較しやすくなります。

専門特化型（英文ライティング・技術英語など特定スキル向け）

英文メール・契約書の作成、技術英語、通訳・翻訳の現場スキルなど、特定の業務スキルに絞って強化するタイプです。会話全般ではなく「英文ライティングだけを底上げしたい」「専門分野の英語表現を身につけたい」といった、課題がはっきりしている場合に効果を発揮します。

対象スキルが明確なぶん、研修の成果が業務に直結しやすいのが強みです。自社が伸ばしたいスキルと、各サービスが得意とする領域が合致しているかを確認して選ぶとよいでしょう。

受講形式（講師派遣・通学・オンライン・eラーニング）の違いと向き不向き

ここでは、目的タイプと並んで選定を左右する「受講形式」の違いを整理します。次の費用相場は受講形式ごとに幅が異なるため、先に形式の特徴を押さえておくと読み進めやすくなります。

eラーニング・アプリ型は、時間や場所を選ばず自分のペースで学べる形式です。1人あたりの費用を抑えやすく多人数に展開しやすい反面、学習の継続は本人の意欲に左右されやすいため、進捗管理や声かけの仕組みと組み合わせると効果が安定します。

オンライン英会話・オンラインレッスン型は、講師とのレッスンを在宅や職場から受けられる形式です。話す機会を確保しやすく、通学の移動負担がない一方、レッスンの予約や受講時間の確保は受講者に委ねられます。

通学型は、教室に通って対面で学ぶ形式です。学習に集中できる環境が整い、講師や他の受講者との対話を通じて緊張感を保ちやすい反面、通学の時間的な負担があり、拠点が限られる点には注意が必要です。

講師派遣型は、自社の会議室などに講師を招いて研修を行う形式です。移動なくまとまった人数へ研修でき、自社の業務に合わせた内容にしやすい一方、講師の稼働に応じた費用がかかり、実施日時の調整が必要になります。

これらの形式は組み合わせて設計されることも多く、たとえばeラーニングで基礎を固めながらオンライン英会話で実践する、といった運用も一般的です。自社の受講者が無理なく続けられる形式を軸に据えると、研修の定着率が高まります。

法人向け英語研修の費用相場（1名あたり月額と人数規模別の予算）

ここからは、稟議の材料になる費用感を受講形式別に整理します。実際の料金は受講人数・期間・カスタマイズの度合いで変わり、要問い合わせとしている事業者も多いため、ここでは公表情報にもとづく目安として捉えてください。各サービスの具体的な料金は、後述の比較表で確認できます。

eラーニング・アプリ型やオンライン英会話型は、1名あたり月額数千円から1万円台に収まるケースが多く、多人数に展開しても総額を抑えやすい形式です。全社的な底上げを目的とする場合の第一候補になりやすい価格帯です。

マンツーマン・コーチング型は、伴走支援が手厚いぶん費用が上がり、1名あたり数十万円規模になることが一般的です。対象を選抜人材や赴任予定者に絞り、短期間で成果を出す使い方と相性がよい価格帯といえます。

講師派遣型・カスタマイズ研修型は、講師の稼働時間や研修設計の内容に応じた見積もりとなり、1回あたり・1講座あたりで費用が決まります。対象人数が多いほど1名あたりの負担は下がりやすいため、人数規模と実施回数をセットで見積もると予算を組みやすくなります。

人数規模別の予算イメージは、1名あたりの費用から概算できます。eラーニング・オンライン英会話型（1名あたり月額数千円〜1万円台）なら、10名で月数万円〜十数万円、50名で月十数万〜50万円前後、100名規模なら月数十万〜100万円前後が一つの目安です。単価を抑えて多人数に展開しやすいのがこの価格帯の利点です。

一方、マンツーマン・コーチング型（1名あたり数十万円規模）は対象人数の分だけ費用が積み上がるため、10名でも数百万円規模になり、選抜人材や赴任予定者に絞って投資するのが現実的です。講師派遣・カスタマイズ研修型は1回・1講座あたりの見積もりのため、同じ内容なら受講人数が多いほど1名あたりの負担は下がります。

職務に関連する英語研修は、要件を満たせば国の助成金の対象になる場合があります。厚生労働省の人材開発支援助成金（人材育成支援コース）では、職務に関連した10時間以上のOFF-JT（通常業務を離れて行う研修）などを対象に、経費の一部と訓練中の賃金の一部が助成されます。

ただし英語研修が当然に対象となるわけではなく、職務関連性や訓練時間などの要件を満たす必要があり、支給額や要件は年度によって改定されるため、活用を検討する際は最新の公募要領で確認してください。

出典・参考資料（1件）

• 出典：人材開発支援助成金（人材育成支援コース）｜厚生労働省

失敗しない法人向け英語研修の選び方（目的・費用・受講形式・受講管理・効果測定）

ここまで見てきたタイプ・受講形式・費用を踏まえ、研修選びで確認したい5つの軸を整理します。自社の状況に当てはめながら、順にチェックしてみてください。

達成したいゴールに合うタイプかで選べているか

最初に確認したいのは、研修の目的と選ぶタイプが噛み合っているかです。目的とタイプがずれると、費用をかけても成果につながりません。全社の底上げを狙うのに少人数向けのコーチング型を選べば予算が続かず、逆に赴任者を短期で仕上げたいのに自己学習型だけでは間に合わない、といった具合です。前章のタイプ整理に自社の目的を当てはめ、目的が複数にまたがるなら設計から相談できる形を軸に検討するとよいでしょう。

費用と予算が見合っているか

次に、1名あたりの費用と対象人数から総額を試算し、予算と照らし合わせることが重要です。同じ予算でも、多人数に薄く広げるのか、少数に集中投資するのかで選ぶタイプは変わります。料金が要問い合わせの場合は、想定人数と期間を伝えて見積もりを取り、費用対効果を比べられる状態にしておくとよいでしょう。

受講形式と受講条件が自社に合うか

受講者が無理なく続けられる形式かどうかも重要です。業務の合間に学ぶならオンラインやeラーニング、集中できる環境を用意するなら通学や講師派遣が向きます。受講開始時に一定の英語レベルを求めるサービスもあるため、自社の受講者層が条件を満たすかもあわせて確認しておくと安心です。

受講管理・進捗の可視化ができるか

研修を任せきりにせず成果につなげるには、受講率や進捗を人事側で把握できる仕組みが欠かせません。管理画面で受講状況を確認できるか、レポートで学習時間やテスト結果を出せるか、伸び悩む受講者を早期に把握できるかが確認しておきたい点です。受講管理の機能が整っていると、途中離脱を防ぎ、次年度の研修計画の根拠づくりにも役立ちます。

効果測定と継続の仕組み・レベル差への対応があるか

最後に、成果をどう測り、学習をどう続けさせるかの仕組みも欠かせません。CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）やTOEICなどの指標で到達度を測れるか、定期的なテストや面談で継続を後押しするか、受講者ごとのレベル差に応じた教材やクラス分けがあるかが判断材料です。導入して終わりにせず、効果を可視化して改善につなげられる設計かどうかが、研修を続けて成果を出す分かれ目になります。

目的から選ぶ法人向け英語研修の診断

ここまでの選び方を踏まえ、自社の目的・対象人数・予算・希望する受講形式から、向いているタイプとサービスを診断できます。いくつかの質問に答えるだけで候補が絞り込めるので、比較の出発点としてお使いください。

【比較表】法人向け英語研修サービスを目的・費用・受講形式・受講管理で比較

ここからは、法人向け英語研修26サービスを1つの表で横断比較します。目的タイプ・受講形式・対象や目的・費用の目安・受講管理の可否・導入実績を並べているので、タイプをまたいで見比べられます。気になるサービスは各社の詳細（個別紹介）へ進んでください。

表の記号は、◎＝標準搭載（追加費用なし）／●＝対応／△＝一部・要問い合わせ／×＝非対応 を表します。費用が「要問い合わせ」のサービスは、受講形式別の相場（費用相場を参照）が目安になります。各サービスの詳細は個別紹介をご覧ください。

タイプ別・法人向け英語研修サービスの個別紹介

ここからは、各サービスの特徴・受講形式・実績をタイプ別に紹介します。自社の目的に近いタイプから読み進め、資料請求や問い合わせの判断材料にしてください。

オンライン自己学習・eラーニング型のサービス

1. スタディサプリENGLISH 法人サービス（株式会社リクルート）

株式会社リクルートが運営する語学学習アプリ「スタディサプリENGLISH」の法人向けサービスです。従業員がスマートフォンやPCのアプリで、1回3分から自分のペースで学べる自己学習型を基本としています。

提供コースはTOEIC L&R TEST対策・ビジネス英語・新日常英会話の3系統で、ビジネス英語コースはプレゼン・交渉・会議など具体的な業務シーンを想定した設計です。英会話セットプランでは、オンライン英会話「ネイティブキャンプ」のレッスンを追加できます。

管理者向けの学習管理システムでは、受講者の学習時間・正答率・修了レッスン数の可視化やCSV出力、未ログイン者へのリマインド送信ができます。法人契約は10名からで、料金は見積もり対応のため問い合わせが必要です。

2. ALC NetAcademy PLUS（株式会社アルク）

株式会社アルクが提供する英語eラーニング「ALC NetAcademy」シリーズの最新版として、2025年3月に登場したサービスです。入門から上級までの全12コースを備え、TOEICやCEFR-Jの指標に対応した構成をとります。

旧版からの主な変更点は、発話を単語単位で数値化する音声評価AI「CHIVOX®」の搭載と、iOS/Android向けモバイルアプリへの対応です。PC・スマートフォン・タブレットで学べます。

学習管理機能では、進捗率・学習時間・テストスコアの管理に加え、クラス単位でのテスト期間設定や成績の履歴一括出力に対応します。初期費用・月額とも公開されておらず、料金は要問い合わせです。

3. Z会の法人向け英語研修（株式会社Z会）

株式会社Z会が展開する法人向けのオンライン英語研修で、TOEIC対策の「ADAPTIE」、ビジネス英語4技能の「Asteria for Business」、グローバルリーダーシップ研修の3プログラムで構成されます。

いずれもアプリのダウンロード不要でPC・タブレット・スマートフォンから利用でき、AIによる個別最適化学習と、外国人講師・添削者による指導を組み合わせます。Asteria for BusinessはCEFR-J準拠で、外国人講師とのオンライン英会話（月2回・各25分）やWriting課題の添削指導を含みます。

学習管理システムで受講者の進捗を一括管理でき、質問はWebフォームで回数無制限（3営業日以内に回答）、学習が停滞した受講者にはフォローメールを送ります。法人向けの料金は公開されておらず要問い合わせです。

4. スピークバディ for Business（株式会社スピークバディ）

AIキャラクターとの音声対話でスピーキングを鍛えるアプリ「スピークバディ」をベースにした、株式会社スピークバディの法人向けサービスです。1日5分から取り組める短時間学習の設計で、1,000以上のコンテンツから学べます。

AIによる英語力診断と自動カリキュラム提案を備え、法人専用の管理画面で受講者の学習進捗やレベルチェック結果を可視化できます。日本人コーチによるマンツーマンの「コーチバディ」を組み合わせることもできます。

導入企業は350社以上（公式サイト記載）で、無料トライアルは人数や部署規模の制限なく試せます。料金は公式サイトで非公開のため、問い合わせが必要です。

5. EnglishCentral（株式会社EnglishCentral JAPAN）

動画教材によるeラーニングとAI発音採点、オンライン英会話「GoLive!」を組み合わせた英語学習プラットフォームです。リスニング・単語学習・スピーキング・AI会話・オンライン英会話の5つの学習メニューを、CEFR基準7段階のレベルで提供します。

法人向けページで2万本以上とされる動画教材を軸に、GoLive!ではプロ講師とのマンツーマンレッスンを24時間365日受講できます。人事・研修担当者向けの進捗管理ダッシュボードが無償で付き、学習データのCSV抽出にも対応します。

料金は公開されており、週2回プランは1名あたり3ヶ月11,500円（税込）から、週3回プランは3ヶ月13,970円（税込）からです。問い合わせ後、最短7日での導入が可能とされています。

6. Reallyenglish（株式会社EdulinX）

日本人学習者の弱点を把握した教育経験者と、英国の英語教育専門家による共同開発をうたう、株式会社EdulinXの自習型英語eラーニングです。TOEIC対策やビジネス英語、英文ライティングなど22のコースを備え、4技能に対応します。

習熟度の分析にもとづくカリキュラム自動生成機能を持ち、企業向けにはバイリンガルコーチが進捗をフォローします（学校法人向けには付属しません）。運営会社はISO/IEC 27001認証を取得しています。

初期費用は無料で、月額料金は受講規模や導入形態に応じた個別見積もりのため要問い合わせです。PC・スマートフォン・タブレットに対応します。

7. Santaアルク（株式会社アルク）

TOEIC L&R対策に特化したAI学習アプリで、株式会社アルクが提供しています。約12問の診断テストの結果をもとにAIがスコアを予測し、学習者ごとに弱点を分析してパーソナライズした学習カリキュラムを提示します。

中核技術は韓国のAI教育企業Riiid（現Socra AI）との提携によるもので、スマートフォンアプリを主体としたアダプティブ学習を行います。対応はTOEIC L&R（Part 1〜7）に絞られています。

法人向けには3ヶ月・6ヶ月の「Santaアルク法人コース」があり修了証も発行されますが、法人向けの料金や受講管理機能は公開されておらず要問い合わせです。

8. プロシーズ 英語eラーニング（株式会社プロシーズ）

自社LMS「LearningWare」を展開する総合eラーニング企業、株式会社プロシーズが提供する英語講座です。日本人ビジネスパーソン向けに現行提供されているのは、ビジネス英文Eメール・英語プレゼンテーション・英語会議シリーズの3講座です。

英会話やTOEICスコア全般ではなく、メール作成・プレゼン・会議進行といった業務シーン別に講座を分けている点が特徴です。英語プレゼンテーション講座は、講師の氏名と経歴を公式に明示しています（かつてのTOEIC対策講座は販売終了しています）。

現行の英語講座は3講座で、価格はいずれも公式サイトで非公開のため要問い合わせです。LearningWareは導入4,200社以上の実績がありますが、これは英語講座単独ではなくプラットフォーム全体の数値です。

実務英会話・ビジネス英会話型のサービス

9. ECCオンラインレッスン 法人向け（株式会社ECC）

1962年の創業以来、語学教育を手がける株式会社ECCが提供するオンライン英会話です。英語のビジネス会話に加え、中国語・韓国語・フランス語など計7言語に対応し、1回25分のマンツーマンレッスンをブラウザから受講します。レッスン開始5分前まで予約できる自由予約制で、業務の合間に受けやすい形式です。

本記事で紹介するオンラインレッスンは会話力の強化に向きますが、ECCは通学研修・講師派遣・海外語学研修まで扱う総合的な語学研修も提供しており、法人契約は目的や受講形態に応じた個別プランとして提案されます。料金は法人契約向けの個別見積もりとなり、公式サイトでの公表はありません。導入実績はECCグループの法人向け語学研修全体で3,000社以上とされています。

10. レアジョブ英会話 法人向け（株式会社プロゴス）

レアジョブグループの株式会社プロゴスが手がける法人向け英語研修で、オンライン英会話の「ビジネス英会話コース」と、短期集中型の「スマートメソッド®コース」を軸に構成されています。ビジネス英会話コースは1回25分のマンツーマンレッスンで、朝6時から深夜1時まで受講でき、月2回のスピーキングテストで到達度を確認します。

スマートメソッド®コースは4ヶ月（16週間）の学習で、CEFR-J準拠のレベルを1段階以上引き上げることを保証する成果保証型のプログラムです。到達度の測定には、CEFRに準拠した英語スピーキングテスト「PROGOS」を用います。累計4,000社を超える導入実績があるとしています。

料金はビジネス英会話コースの個人契約時で月額12,980円〜16,870円（税込）ですが、法人一括契約の単価や初期費用は要問い合わせです。導入後の受講状況の把握には、有償のモニタリングサイトが用意されています。

11. Bizmates（ビズメイツ株式会社）

ビジネスシーンに特化したオンライン英会話で、運営するビズメイツ株式会社は2023年に東証グロース市場へ上場しています。講師は全員がビジネス経験者で、1回25分のマンツーマンレッスンを提供します。会議・プレゼン・交渉などの場面を想定し、業種・職種・レベル別に用意した3,000種類以上のカリキュラムから選べます。

法人向けには、企業が一括契約する法人契約プランのほか、従業員が任意で受講し初期費用0円・1名から始められる「自己啓発プラン」があります。コーチング形式の「Bizmates Coaching」は30分×月4回で月額39,600円です。法人契約プランの人数規模別の単価は要問い合わせとなっています。

管理者向けには、受講状況を確認できる可視化ツールやCSVダウンロード、受講状況に応じたアラートメールが用意されています。法人導入実績は2026年1月時点で1,600社を超えています。

12. ネイティブキャンプ 法人向け（株式会社ネイティブキャンプ）

予約不要で24時間365日レッスンを受けられる点が、株式会社ネイティブキャンプの法人向けプランの中心です。回数無制限のオンライン英会話に加え、ビジネス英会話やTOEIC対策、職種別英会話など32,000種類以上の教材から選べます。1回のレッスンは最大25分です。

料金は1アカウントあたり、法人スタンダードプランが月額7,480円、予約レッスンも付く法人プレミアムプランが月額9,350円（いずれも税込）です。契約は5アカウント以上・1アカウントにつき3か月以上の継続が条件で、部署単位から導入しやすい最低ロットになっています。初期費用は要問い合わせです。

受講管理は専用の法人マイページで行い、受講者のレッスンデータやAIスピーキングテストのスコアをダウンロードできます。導入実績は2024年12月時点で1,300社を超えています。

13. QQ English for Business（株式会社QQEnglish）

オンライン英会話「QQ English」を運営する株式会社QQEnglishの、法人・企業向け研修サービスです。講師は全員がフィリピン人の正社員で、国際資格TESOLを持ち、専用オフィスからレッスンを提供します。英国発の反復トレーニング「カラン・メソッド」の公式認定校でもあります。

ビジネス英語のコースや、異文化マナー・会議・交渉など5領域を扱うGlobal Business Skills、業種別にカスタマイズするAI生成カリキュラム（AIGC英会話）を組み合わせて提供します。同社がセブ島で運営する語学学校への研修派遣も選べます。

料金は目的・目標に応じた個別提案制で、公式サイトでの具体額の公表はありません（要問い合わせ）。法人向けには最大5回の無料体験レッスンが用意され、導入実績は600社以上とされています。

マンツーマン・コーチング型のサービス

14. Gaba（ガバ）法人向け英語研修（株式会社GABA）

全国にラーニングスタジオを展開するマンツーマン英会話スクール「Gaba マンツーマン英会話」を運営する株式会社GABAの法人向けサービスです。個人向けスクールで培ったマンツーマン指導のメソッドを法人研修に応用し、通学・オンライン・講師派遣・社内スクール設置の4つの受講形式を企業の規模や目的に応じて組み合わせられます。

研修プログラムは、一般的なビジネス英会話のほか、グローバル人材育成向けのGaba Global Leaders Program、TOEIC® L&R TEST対策、外国人社員向けの日本語研修、通訳・翻訳サービスまでを同一ブランドで扱います。

導入時には受講者ごとにレベルチェックを実施して個別のレッスンプランを作成し、受講開始後は出席率や講師評価をまとめた報告レポートを提出する運用です。料金は受講形式や規模によって体系が異なり、公式サイトでは公開されていないため、個別の見積もりが必要です。

15. ENGLISH COMPANY for biz（株式会社イングリッシュカンパニー）

英語コーチング「ENGLISH COMPANY」を法人・企業向けに展開するサービスで、運営は2026年4月に株式会社スタディーハッカーから社名を変更した株式会社イングリッシュカンパニーです。第二言語習得研究の知見にもとづく学習メソッドを軸に、日本人の専属トレーナーによるマンツーマン指導と外国人講師のレッスンを組み合わせます。

受講形式はスタジオ通学（関東・関西の計7拠点）・オンライン・ハイブリッドの3種類で、コースはパーソナルトレーニング、コーチング、グループ、エグゼクティブ、海外赴任準備の5つを用意します。選抜人材から全社員向けまで対象に応じて設計でき、導入企業は300社以上（2025年3月末時点）と公表しています。

学習の進捗は専用アプリで可視化し、月1回の学習進捗レポートで人事側が受講状況を把握できます。法人向けの料金は公開されておらず、予算に応じた個別提案となるため、問い合わせが必要です。

16. PROGRIT FOR ENTERPRISE（株式会社プログリット）

個人向け英語コーチング「PROGRIT（プログリット）」を運営する株式会社プログリットの法人向けサービスです。企業の課題に合わせて研修をオーダーメイドで設計し、英語コーチングのほか、シャドーイング添削の「シャドテン」、AI英会話の「ディアトーク」、業種別のカスタマイズ教材開発など7つのサービスを組み合わせられます。

2026年5月には学習管理システム「PROGRIT Learning Studio」の提供を開始しました。受講者の学習進捗をリアルタイムに可視化し、部署別・受講者別の成果を自動集計してCSVで出力できるツールで、英語コーチング導入企業には追加費用なしの標準機能として提供されます。

導入は、ヒアリング・分析から提案・実行・モニタリングまでの4段階で進みます。累計の法人導入社数は374社、受講者数は26,000人と公式サイトに記載されています。料金は企業ごとの設計となるため公開されておらず、問い合わせが前提です。

17. トライズ（TORAIZ）法人向け英語研修（トライズ株式会社）

「1年間で1000時間」の学習量を前提に設計する英語コーチングスクールで、運営はトライズ株式会社です。週20時間の学習を軸に、専属の日本人コンサルタントが学習プランの設計と進捗・モチベーション管理を担い、専属のネイティブコーチがレッスンを担当する二人体制をとります。

法人向けには、企業の業界特有の商習慣や実務表現に合わせた完全オーダーメイドのカリキュラムを提供します。受講はオンラインが基本で、月曜〜土曜の朝6時から夜11時までの枠で受けられ、事前相談のうえで対面拠点での受講も選べます。

学習効果はVERSANTのスピーキングテストなどで測定します。AGCやみずほフィナンシャルグループ、三菱UFJ銀行といった大手企業を導入企業として公式サイトに掲載しています。法人向けの料金は公開されていないため、無料相談や資料請求での確認が必要です。

18. ロゼッタストーン・ラーニングセンター 法人向け研修プラン（株式会社リンクアカデミー）

マンツーマン英会話スクール「ロゼッタストーン・ラーニングセンター」が展開する法人向けの研修プランです。運営はリンクアンドモチベーショングループの株式会社リンクアカデミーで、自習型の語学学習ソフト「Rosetta Stone」とは提供主体が異なる別のサービスです。

専任講師による1対1レッスン（1コマ50分）を法人研修でも基本とし、受講者ごとに進捗管理と研修報告書を作成します。プログラムは、一般社員向けのBusiness Englishコミュニケーション研修、経営層・専門職向けのエグゼクティブ研修、発音習得に絞った英語発音矯正研修の3種類です。

受講形式は、講師派遣（派遣型研修）・集合研修・通学研修・通信型研修から選べ、対面拠点は新宿・銀座・池袋・梅田の4校でオンラインにも対応します。法人向けの料金は研修形式や人数・期間による個別見積もりで、公開されていません。

19. ミライズ（MeRISE）法人向け英語研修（MeRISE株式会社）

英会話・留学・法人研修を手がけるMeRISE株式会社の法人向けサービスです。個人向けの「ミライズ英会話」「ミライズ留学」で培った教育リソースを、企業の目的に合わせてオーダーメイドで組み合わせて提供します。

受講形式の幅が特徴で、首都圏8校舎でのマンツーマン対面レッスン、Skypeを使ったオンライン英会話、フィリピン・セブ島での短期集中留学、オフィスへの講師派遣の4形式を単体でも組み合わせでも選べます。中級者以上向けには、これらを束ねた「英語ビジネススキル研修」も用意します。

講師は全員がフィリピン人で、英語教授資格TESOLの修了と2年以上の実務経験を採用要件としています。初回のレベルチェックをもとに個別カリキュラムを作成する流れで、料金は研修メニューの組み合わせにより変わるため公開されておらず、問い合わせが必要です。

20. ELT法人向け英語研修（株式会社ELTエデュケーション）

1984年にロンドンで創業した語学学校「ELT School of English」のノウハウをベースにした、オンライン中心の法人向け英語研修です。日本法人の株式会社ELTエデュケーション（2026年に株式会社化・社名変更）が運営し、英国の同校と提携しています。

ネイティブ講師による指導と生成AIを組み合わせ、受講者の業界・職種・目的・英語レベルに応じた教材を自動生成する点が特徴です。レッスンごとに講師が変わらない固定講師制をとり、1名のプライベートから最大6名の少人数グループまで対応します。

研修は、経営層向けの1対1コーチング、業界特化のビジネス英語、異文化対応、全社的な語学戦略の4領域で構成されます。初回相談は無料で、ニーズ分析を経て提案書と見積もりを個別に作成する流れです。料金は受講者数や期間により異なり、公開されていません。

カスタマイズ研修型のサービス

21. イーオン 法人向け英語研修（株式会社イーオン）

1973年開校の英会話スクール「英会話イーオン」を母体に、株式会社イーオンが企業・団体向けに展開する語学研修です。ビジネス英会話やビジネススキル、コーチング、資格試験対策まで、目的別のコースをそろえています。

受講形式はオンライン（Zoom）・講師派遣・全国の教室への通学の3方式に対応し、いずれもグループ・プライベートを選べます。ネイティブ講師と日本人講師を併用する指導体制で、CEFRのPre A1からC2まで細かくレベルを分けて進めます。

研修担当者向けには「まるっとサポート」として、稟議書・企画書のテンプレート提供から出席管理の代行、研修後の効果測定レポート作成までを無償で支援する仕組みを設けています。料金は研修規模や受講形式に応じた個別見積もりのため、公式サイトでの問い合わせが必要です。

22. NOVA 法人・企業向け語学研修（NOVAホールディングス株式会社）

講師派遣・通学・オンラインの3形式から選べる、NOVAホールディングス株式会社の法人・企業向け語学研修です。英会話スクール「駅前留学NOVA」の講師陣と全国の教室網を、そのまま法人向けにも活用できます。

用途に応じて、従業員が全国のNOVA教室やオンラインで受講する福利厚生型、講師が社内に出向く社内レッスン、経営層向けの完全個別レッスンといったプランを用意しています。英語に加えて中国語・韓国語をはじめとする多言語や特殊言語の研修実績もあります。

講師派遣型のレッスンは講師1名につき1時間14,300円（税込）からが公式サイト上の目安で、レッスン内容やクラス数、受講期間によって変動します。全体の料金は研修目的や予算に応じたオーダーメイド提案となるため、詳細は問い合わせが必要です。

23. ベルリッツ 法人向け語学研修（ベルリッツ・ジャパン株式会社）

独自の指導法「ベルリッツ・メソッド®」を核に、ベルリッツ・ジャパン株式会社が法人向けの語学研修を提供しています。レッスン中は学習対象の言語だけを使い、受講者が話す時間を多く取る実践重視の進め方が特徴です。

ビジネス英語研修に加え、外国人社員向けの日本語研修やエグゼクティブ向け研修などを、対面・講師派遣・オンライン・ハイブリッドの形式で展開しています。海外赴任・出張者向けに語学と異文化理解を短期間で習得させるプログラムを持つ点は、赴任者の育成を急ぐ企業に向きます。

運営会社は2022年にベネッセホールディングスからカナダのILSC Holdings LP傘下へ移り、現在は同グループのもとで事業を続けています。オリコン顧客満足度®調査では「英会話教室 学習効果」部門で2025年・2026年と2年連続の第1位となりました（同社プレスリリース）。料金は受講形態・人数に応じた個別見積もりです。

24. グローヴァ（GLOVA）法人向け英語研修（株式会社グローヴァ）

株式会社グローヴァが1978年の創業以来手がける、対象者・目的別のプランをそろえた法人向け英語研修です。グローバルマネージメントやエグゼクティブ、海外赴任者、新入社員、英語公用語化対策など、育成したい層に合わせてプランを選べます。

提供形式は講師派遣型・オンライン英会話・eラーニング・通信教育の4つで、これらを組み合わせて学習環境を設計します。eラーニングはレポート添削とオンライン英会話、通信教育はレポート添削と電話英会話がそれぞれ付く構成です。

独自メソッド「TryItYourself」によるビジネス実践英語力の習得を掲げ、企業ごとのニーズに合わせてカリキュラムをカスタマイズします。外国籍社員向けのビジネス日本語研修や中国語研修も扱っています。料金は内容に応じた個別提案のため、要問い合わせです。

専門特化型のサービス

25. グローバルコミュニケーションプログラム（株式会社テンナイン・コミュニケーション）

通訳・翻訳エージェントとして2001年に創業したテンナイン・コミュニケーションが、本業で培った通訳者育成のノウハウを応用して提供する法人向け英語研修です。企業のオフィスへ講師を派遣し、社内で継続的に受講できる「オフィス内英語学校」をつくる形態を主軸としています。

受講者の担当業務や英語を使う場面に合わせてカリキュラムを設計し、シャドーイングやディクテーションといった同社の通訳者トレーニングの手法を研修に取り入れています。IT・医療・金融など専門性の高い業界の英語ニーズにも対応し、様々な業界の300社以上が同社の研修を受講しています（公式サイト記載）。

料金は受講規模や内容に応じた個別見積もりが基本で、公式サイトの導入事例では受講者100名規模で月60万円から、200名以上の規模で月80万円からの価格が示されています。海外赴任者や異動者向けに1ヶ月完結の個人向け短期集中プログラム「One Month Program」も展開しています。

26. G-One（株式会社ジーワン・コミュニケーションズ）

英文メールを中心としたビジネスライティングに特化しているのが、株式会社ジーワン・コミュニケーションズが手がけるG-Oneの法人向け英語研修です。ネイティブ講師による1対1のオンライン英文添削と、対面・オンラインで行うグループ英語研修の2本柱で構成されています。

エンジニア・弁護士・会計士・税理士といった専門職向けの業種特化コースと、基礎から応用まで段階を分けた階層別コースを用意し、国内大学の講師陣が開発した教材を使います。提出した英文は原則48時間以内に添削結果が返される体制で、書く力を実務に近い形で鍛えられます。

金融・保険や法律事務所、監査法人、税理士法人、精密機器メーカーなど、専門性の高い業界での導入実績があるとしています。法人向け研修の料金は要問い合わせですが、ネイティブ講師が現状のライティングレベルを判定する無料添削体験が用意されており、導入前に自社に合うか試せます。

導入後の成果の目安（成果が出るまでの期間・レベル差への対応）

研修の効果は一朝一夕には表れません。ここでは、成果が出るまでの期間の考え方と、受講者のレベル差への対応について、稟議や社内説明の裏づけになる目安を整理します。

到達度を測る指標としては、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）やそれを日本の学習者向けに細分化したCEFR-J、TOEICなどが使われます。CEFRはA1からC2までの6段階で言語能力を示す国際的な枠組みで、研修の目標設定や成果の確認に用いられます。

日本で広く使われるTOEIC Listening & Reading Testは「聞く・読む」力を10点から990点で測る試験で、話す力は別途スピーキングの試験やPROGOS・Versantといったスピーキング評価で測る点に注意が必要です。会話力の向上を目的とする研修では、測る指標と鍛える力が一致しているかを確認しておくと、成果を正しく評価できます。

出典・参考資料（2件）

• 参考資料：CEFR-Jの取組について｜文部科学省
• 参考資料：TOEIC Listening & Reading Testとは｜IIBC

成果が出るまでの期間は、目的と現在のレベル、学習に充てられる時間によって大きく異なります。日々の学習時間を確保し伴走支援があるコーチング型は数か月単位で変化を実感しやすい一方、自己学習型は成果が出るまでに一定の継続が必要です。研修の開始時に到達目標と測定のタイミングを決めておくと、進捗を確認しながら軌道修正できます。

受講者のレベル差への対応も、成果を左右します。初級者と中上級者を同じ内容で進めると、どちらかに負担が偏りがちです。受講前のレベル診断でクラスやカリキュラムを分けられるか、個々のレベルに合わせた教材が用意されているかを確認しておくと、幅広い受講者で効果を出しやすくなります。

まとめ

法人向け英語研修は、全社の底上げに向くオンライン自己学習型から、赴任者・選抜人材の短期育成に向くコーチング型、設計から相談できるカスタマイズ研修型まで、目的によって適した形が異なります。まずは自社の目的を整理し、目的に合うタイプ・受講形式・費用感を軸に候補を絞り込むことが、研修選びの近道です。

そのうえで、受講率や進捗を人事側で管理できるか、効果を測定し継続を後押しする仕組みがあるかまで確認すると、導入後に成果が出て社内で評価される研修につながります。気になるサービスは資料を取り寄せ、費用対効果を具体的に比べてみてください。

英語研修に限らず、コンプライアンスやITスキルなど社内のさまざまな学習・研修を一つの学習管理システム（LMS）でまとめて配信・管理したい場合は、eラーニング・LMS全体の選び方も参考になります。以下の記事で、システムの比較と人材開発支援助成金の活用を解説しています。

よくある質問（FAQ）

Q. 法人向け英語研修とは何ですか？

A. 法人向け英語研修とは、企業が従業員のビジネス英語力を高めるために導入する研修サービスの総称です。個人向けの英会話スクールと異なり、複数の受講者をまとめて申し込める料金体系や、受講状況を人事・研修担当者が把握できる管理機能を備えるものが多く、全社的な英語力の底上げや海外事業の強化といった経営課題と結びつけて設計されます。

Q. 法人向け英語研修の費用相場はどのくらいですか？

A. 法人向け英語研修の費用相場は受講形式によって幅があり、eラーニング・オンライン英会話型は1名あたり月額数千円〜1万円台、マンツーマン・コーチング型は1名あたり数十万円規模、講師派遣・カスタマイズ研修型は講師の稼働や研修設計に応じた個別見積もりが一般的です。

全社的な底上げは単価の低い自己学習型、短期集中の育成は高単価でも成果を出しやすいコーチング型というように、目的によって適した価格帯が変わります。多くの事業者が料金を要問い合わせとしているため、想定人数と期間を伝えて見積もりを取り、費用対効果を比べられる状態にしておくとよいでしょう。

Q. 法人向け英語研修に助成金は使えますか？

A. 法人向け英語研修は、職務に関連する内容で所定の要件を満たせば、国の助成金の対象になる場合があります。

たとえば厚生労働省の人材開発支援助成金（人材育成支援コース）では、職務に関連した一定時間以上のOFF-JT研修などを対象に、経費や訓練中の賃金の一部が助成されます。ただし英語研修が当然に対象となるわけではなく、職務との関連性や訓練時間などの要件を満たす必要があり、支給額や要件は年度によって改定されるため、活用を検討する際は最新の公募要領で確認してください。

Q. オンライン・通学・講師派遣はどう違い、どう選べばいいですか？

A. オンラインやeラーニングは移動負担がなく多人数に展開しやすい一方、通学や講師派遣は学習に集中できる環境をつくりやすいという違いがあり、受講者が無理なく続けられる形式を軸に選ぶのが基本です。

業務の合間に学ぶならオンライン・eラーニング、集中できる環境で緊張感を保ちたいなら通学、まとまった人数に自社の業務に合わせた内容で研修するなら講師派遣が向きます。eラーニングで基礎を固めながらオンライン英会話で実践するなど、複数の形式を組み合わせて設計することも一般的です。

Q. 法人向け英語研修の成果はどのくらいの期間で出ますか？

A. 法人向け英語研修の成果が出るまでの期間は、目的・現在のレベル・学習に充てられる時間によって大きく異なり、伴走支援のあるコーチング型は数か月単位で変化を実感しやすい一方、自己学習型は成果が出るまでに一定の継続が必要です。

一般に、特定スキルの向上は数週間〜数か月、実務で使えるレベルの定着には半年以上を見込むケースが多く、流暢なビジネス英語の習得には長期の学習時間が必要とされます。研修の開始時に到達目標と測定のタイミングを決めておくと、進捗を確認しながら軌道修正できます。

Q. 社員ごとに英語レベルが違っても導入できますか？

A. 社員ごとに英語レベルが違っても、多くの法人向け英語研修はレベル別のクラス分けや個別カリキュラム、一人ひとりのレベルに合わせた教材で対応できます。

初級者と中上級者を同じ内容で進めると効果が偏るため、受講前のレベル診断でクラスやカリキュラムを分けられるか、各自のペースで学べるかを確認しておくと、幅広い受講者で成果を出しやすくなります。CEFRやTOEICなどの指標でレベルを把握し、対象者ごとに目標を分けて設定できるサービスだと運用しやすいでしょう。

Q. 受講状況や進捗を人事側で管理できますか？

A. 多くの法人向け英語研修は管理画面やレポート機能を備えており、受講率・学習時間・テスト結果などを人事・研修担当者が把握できます。

受講状況を可視化できると、伸び悩む受講者を早期に見つけてフォローでき、途中離脱を防いだり次年度の研修計画の根拠づくりに役立てたりできます。CSV出力や未受講者へのリマインド送信、部署別の成果集計に対応する製品もあるため、受講管理の機能は研修を成果につなげるうえで重要な選定軸になります。

Q. 英文ライティングやTOEICなどの資格対策にも対応できますか？

A. 法人向け英語研修には、英文メールや契約書などのビジネスライティング、TOEICをはじめとする資格対策に対応したプログラムがあります。

会話全般ではなく「英文ライティングだけを強化したい」「TOEICスコアを上げたい」といった課題が明確な場合は、その領域を得意とする専門特化型や資格対策コースを選ぶと、研修の成果が業務に直結しやすくなります。自社が伸ばしたいスキルと各サービスの得意領域が合致しているかを確認して選びましょう。

Q. 講師はネイティブと日本人のどちらがよいですか？

A. 講師にネイティブと日本人のどちらが向くかは目的によって異なり、実践的な発話量や発音を重視するならネイティブ講師、学習方法の相談や文法・つまずきの解消を重視するなら日本人トレーナーが向きます。

実際には、日本人コンサルタントが学習設計と進捗管理を担い、ネイティブ講師がレッスンを担当する二人体制をとるコーチング型サービスもあります。講師の指導経験や資格、ビジネス経験の有無もあわせて確認すると、研修の質を見極めやすくなります。

Q. 英語以外の言語（多言語）にも対応できますか？

A. 法人向け英語研修を提供する事業者のなかには、英語以外に中国語・韓国語などの多言語研修や、外国籍社員向けのビジネス日本語研修に対応する会社もあります。

海外拠点の言語や外国人材の受け入れなど、英語以外のニーズが将来的に見込まれる場合は、多言語に対応できる依頼先を選んでおくと、窓口を分散させずに研修を一元管理できます。対応言語や実績は会社ごとに異なるため、必要な言語を提示して確認するとよいでしょう。

Q. 少人数や一部の部門だけでも導入できますか？

A. 法人向け英語研修は、数アカウントからの最低ロットや1名から始められる自己啓発型のプランなど、少人数や一部の部門だけでも導入できるサービスが多くあります。全社一斉ではなく、まず選抜メンバーや特定部署で試してから対象を広げる進め方も可能です。契約に必要な最低人数や最低利用期間はサービスによって異なるため、想定する対象規模を伝えて条件を確認しておくと、無理なくスモールスタートできます。

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