社内のファイルサーバーやNASが古くなり、「このまま自社で持ち続けるべきか、それともクラウドへ移すべきか」と迷っていませんか。オンプレミスストレージはデータを自社の管理下に置ける安心感がある一方で、機器の購入費や数年ごとの更新、日々の保守運用といった負担がついて回ります。
そもそもオンプレミスストレージとは何を指し、クラウド（オンラインストレージ）とは具体的に何がどう違うのでしょうか。費用はどのくらいかかり、自社はどちらを選べばよいのでしょうか。
本記事では、オンプレミスストレージの意味とクラウドとの違いを一目で分かる対比表で整理し、費用のかかり方の違いと目安を整理したうえで、「自社はオンプレ継続とクラウド移行のどちらが向くか」を判断するための軸までまとめました。社内のストレージ環境をオンプレミスで続けるかクラウドへ移すか、方向性を決めたい方の判断材料としてご活用ください。
目次
オンプレミスストレージとは
オンプレミスストレージとは、サーバーやストレージ機器を自社で購入し、自社のオフィスやデータセンターに設置して、社内ネットワークの中で運用するデータ保管の仕組みを指します。「オンプレミス（on-premises）」は「自社の敷地内」という意味で、外部の事業者が用意した設備を利用するクラウドと対になる言葉です。
中小企業で広く使われているNAS（ネットワーク接続型ストレージ）や、Windows Serverなどで構築したファイルサーバーも、自社に機器を置いて社内ネットワークで共有する点でオンプレミスストレージの一種です。データの実体が自社の管理下にあり、インターネットを経由せずに社内から直接アクセスできることが、オンプレミス型の基本的な性質といえます。
一方、近年はファイルの保管先を外部の事業者のデータセンターに置き、インターネット経由で利用するクラウドストレージ（オンラインストレージ）への移行も進んでいます。まずは両者が具体的に何を基準に異なるのかを整理します。
オンプレミスとクラウド（オンラインストレージ）の違い
ここからは、オンプレミスストレージとクラウドストレージの違いを、ストレージ選びで判断材料になる6つの観点で整理します。まず全体像を対比表で示し、そのうえで要点を補足します。
| 観点 | データの保管場所 | セキュリティの持ち方 | 費用の持ち方 | 運用・保守の担い手 | 拡張のしやすさ | 法規制・データ主権 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| オンプレミスストレージ | 自社のオフィス・データセンターに設置した自社機器 | 自社で設計・運用し、対策の範囲も責任も自社が負う | 機器購入による初期投資が中心（CAPEX） | 自社の情報システム担当（機器の監視・故障対応・更新） | 容量追加には機器の増設・買い替えが必要 | データの保管国・準拠法を自社で確定できる |
| クラウドストレージ | サービス事業者のデータセンター（提供形態によって国内・海外が分かれる） | 事業者が暗号化・アクセス制御などを提供し、設定・運用は自社と事業者で分担する | 月額・年額の利用料が中心（OPEX） | 事業者（インフラの保守・冗長化・障害対応） | プラン変更や容量追加で柔軟に増減できる | 保管場所（国内／海外）を契約・プランで確認する必要がある |
最大の違いはデータの保管場所と、セキュリティ・運用の責任を誰が持つかです。オンプレミスは機器もデータも自社の管理下に置けるため統制しやすい反面、障害対応や更新の負担をすべて自社が引き受けます。クラウドはインフラの保守を事業者に任せられますが、どこにデータが保管され、どのような暗号化・アクセス制御がなされるかを契約時に確認する必要があります。
費用の持ち方も対照的です。オンプレミスは機器をまとめて購入する初期投資（CAPEX）が中心になり、クラウドは使った分を月々支払う運用費（OPEX）が中心になります。
クラウド側では、事業者が暗号化・アクセス制御・国内データセンターでの保管といったセキュリティ対策を提供し、インフラの保守や冗長化も担います。どこにデータが保管され、どのような対策がなされるかは、契約時にプラン内容で確認する必要があります。こうした「ベンダーが管理する」形がクラウド側の具体像です。
オンプレミスストレージのメリット・デメリット
違いを踏まえたうえで、オンプレミスストレージそのものの長所と短所を整理します。
オンプレミスストレージのメリット
オンプレミスストレージの強みは、データとシステムを自社の管理下に置けることにあります。
- データを自社で統制できる：保管場所もアクセス権限も自社で決められるため、機密情報や、保管場所に制約のあるデータを扱いやすい。
- 社内ネットワークで完結する速度と安定性：大容量ファイルのやり取りをインターネット回線に依存せず、社内LANの速度で扱える。
- 既存システムに合わせた作り込みがしやすい：自社の業務システムや権限設計に合わせて柔軟にカスタマイズできる。
オンプレミスストレージのデメリット
一方で、設備を自社で持つことに伴う負担が短所になります。
- 初期投資と更新の負担：機器購入の初期費用がかかり、数年ごとの買い替え（リプレース）も見込む必要がある。
- 運用・保守を自社で担う：機器の監視・故障対応・バックアップ・セキュリティ対策まで、情報システム担当の工数が継続的に発生する。
- 災害・障害への備えが自社任せ：冗長化やバックアップ拠点の確保を自社で設計しなければ、機器の故障や被災がデータ損失に直結しやすい。
- 社外利用への対応に手間がかかる：テレワークや拠点間での利用には、VPNなど別の仕組みを用意する必要がある。
とくに費用面は「高い」という印象だけで語られがちですが、実際にどの程度かかるのかは方向性を決めるうえで欠かせない情報です。次の章で、オンプレミスとクラウドの費用の目安を具体的に見ていきます。
オンプレミスとクラウドの費用の考え方と目安
ここからは、オンプレミスとクラウドで費用のかかり方がどう違うのかを整理します。オンプレミスは構成やベンダーの見積もりで金額が変わるため目安の幅で、クラウドは公開されている料金で、それぞれ把握していきます。
オンプレミスの費用は「初期・運用・更新」の3つで考える
オンプレミスストレージの費用は、次の3つに分けて考えると全体像がつかめます。
- 初期費用：NASやサーバー機器の購入費、設置・構築の作業費がかかります。法人向けNASには複数ドライブをRAID構成で冗長化できる製品があり、たとえば株式会社バッファローのTeraStation「TS3420DN0404」は1TBのドライブを4台（合計4TB）搭載し、出荷時はRAID6で冗長化します。
- 運用・保守費：故障対応・保守契約・電気代・設置場所の維持に加え、監視やバックアップにあたる情報システム担当の人件費も含みます。金額は容量・拠点数・保守契約のレベルで大きく変わります。
- 更新費用：機器には寿命があり、数年ごとの買い替えを見込む必要があります。税務上の法定耐用年数はサーバー用の機器で5年とされており、更新計画を立てるうえでの目安になります。
保守費や構築費は構成・ベンダーによって変わるため、正確な金額は見積もりで確認することになります。ただ「初期費用を払えば終わり」ではなく、初期費用に運用・保守費と数年ごとの更新費を足した総額で見ることが、オンプレミスの費用を考えるうえでの要点です。
出典・参考資料（2件）
- 出典：耐用年数（器具・備品）（その1）｜国税庁（https://www.keisan.nta.go.jp/r6yokuaru/aoiroshinkoku/hitsuyokeihi/genkashokyakuhi/taiyonensukigu1.html）
- 出典：TS3420DN0404 法人向けNAS TeraStation｜株式会社バッファロー（https://www.buffalo.jp/product/detail/ts3420dn0404.html）
クラウドは月額・年額の利用料で把握できる
クラウドストレージの費用は、月額または年額の利用料が中心で、機器購入のような大きな初期投資がかかりません。料金は保管できる容量とプランで決まり、容量を増やすほど月額も上がります。利用者数ではなく容量で課金するサービスなら、社員や取引先が増減しても費用が左右されにくい傾向があります。
具体的な料金はサービスごとに異なります。後述の「クラウド移行・オンプレ残しの選択肢」で取り上げるサービスの比較表に、初期費用・月額・容量の実額をまとめています。
オンプレミスとクラウドを比べるときは、初期費用だけでなく数年単位の総額で見ると判断しやすくなります。オンプレミスは機器の購入と構築に初期費用がかかり、その後も保守運用と約5年ごとの更新が続きます。
クラウドは初期費用を抑えられる一方、月額が利用期間ぶん積み上がります。容量が小さく長く使うほどオンプレミスが、運用の手間を省きたい・容量の増減が読みにくいほどクラウドが有利になりやすく、損益の分岐点は容量・利用年数・自社の運用体制で変わります。
自社はオンプレ継続・クラウド移行のどちらを選ぶべきか
ここからは、オンプレミスを続けるか、クラウドへ移すかを判断するための軸を整理します。扱うデータの機密性・情報システムの運用体制（IT担当者の人数）・既存機器の状態といった事実に当てはめて考えると、自社の方向性を見極めやすくなります。
オンプレミス継続が向いている会社
- データの保管場所を自社の管理下に限定する必要がある、あるいは社内方針・取引先要件でそれが求められる場合。
- 大容量ファイルを社内で頻繁にやり取りし、社内ネットワークの速度を重視する業務が中心の場合。
- 機器の監視・保守を担える情報システム体制があり、既存機器もまだ更新時期に達していない場合。
クラウド移行が向いている会社
- IT専任者が少なく、機器の保守や故障対応・バックアップの運用負担を減らしたい場合。
- テレワークや拠点間でのファイル共有が増え、社外から安全に使える環境を整えたい場合。
- 既存のNAS・ファイルサーバーが老朽化し、更新のタイミングで運用の仕組みそのものを見直したい場合。
自社の状況がどちらに当てはまるかで、次の一手は変わります。クラウドへ移すのか、オンプレミスを残しつつ安全性を高めるのか、それぞれに適したサービスの選択肢を次の章で紹介します。
クラウド移行・オンプレ残しの選択肢
方向性が見えてきたら、具体的なサービスを検討する段階です。ここでは「クラウドへ移す」場合と「オンプレミスを残しつつ漏えい対策を強める」場合のそれぞれに適した選択肢を取り上げます。まず両者の位置づけを比較表で整理します。
| サービス名 | ABLENETストレージ | Shadow Desktop |
|---|---|---|
| 位置づけ | 法人向けクラウドストレージ | データレスクライアント（VDI代替） |
| 保存先（クラウド/オンプレ） | クラウド（国内データセンター保管） | クラウド・オンプレミスサーバーの両対応 |
| 主なセキュリティ | AES256暗号化 二要素認証 IPアドレス制限（プロプラン） | ローカルキャッシュ暗号化（AES256） 書き込み制御 リモートワイプ（オプション） |
| 料金 | 初期16,500円＋月額19,800円〜 （1TB・1年契約、税込） | 要お問い合わせ （公式非公開・最小5ライセンスから） |
| 無料トライアル | 10日間 （クレジットカード情報の登録不要） | 30日間 |
| 詳細情報 | オンライン相談を予約 | オンライン相談を予約 |
1. ABLENETストレージ（株式会社ケイアンドケイコーポレーション）
ABLENETストレージは、レンタルサーバーやVPSで知られるケイアンドケイコーポレーションが2025年12月に提供を開始した、中小企業向けのクラウドストレージです。WindowsのエクスプローラーやMacのFinderから仮想ドライブとして扱えるため、使い慣れた操作のままファイルを共有・管理でき、IT専任者がいない企業でも導入しやすい設計になっています。
セキュリティ面では、AES256ビットの暗号化、二要素認証、国内データセンターでのデータ保管に対応し、上位のプロプランではIPアドレス制限やデバイス管理も利用できます。パスワード付きメール添付（PPAP）に代わる共有リンクでのファイル受け渡しにも対応します。
料金はベーシックプラン（容量1TB）で初期16,500円・月額19,800円〜（1年契約、税込）、容量は1TB単位に月額9,900円で追加できます。上位のプロプランは容量3TBで、IPアドレス制限などの機能が加わります。
出典・参考資料（1件）
- 出典：料金プラン｜ABLENETストレージ（https://www.ablenet.jp/storage/plan.html）
老朽化したファイルサーバーの置き換えと情報漏えい対策を同時に進めたい企業に向きます。利用者数ではなく容量で課金するため、社員や取引先の増減で費用が変わりにくいのも特徴です。10日間の無料トライアルがクレジットカード情報の登録なしで試せます。
中小企業がクラウドへの移行を検討する背景には、ストレージ運用そのものの行き詰まりがあります。開発の出発点となった現場の課題について、提供元のケイアンドケイコーポレーションで営業・マーケティングを統括する的場氏は次のように話します。
企業での何らかのクラウドサービス利用率は80%を超えていまして、その中でもファイル管理やデータ共有の領域は中小企業の利用拡大がクラウド利用率を牽引している、という状況があります。ただ、中小企業の現場のお話をうかがうと、どうしてもコストの高さと、IT人材の不足による運用定着の難しさ、この2つが大きな壁になっていることが分かってきました。せっかく導入しても結局一部の社員しか使わない、業務フローに組み込めないまま終わってしまう、というケースが多いです。
2. Shadow Desktop（アップデータ株式会社）
オンプレミスを残す場合の次の一手となるのが、端末からの情報漏えい対策です。Shadow Desktopは、VDI（仮想デスクトップ基盤）に代わる「データレスクライアント」と呼ばれるセキュリティ製品です。PC内の主要なユーザーデータを、クラウドやオンプレミスのサーバーへ自動的に預け、PC本体にはデータを残さない状態をつくることで、端末の紛失・盗難時の情報漏えいを防ぎます。
保存先として、Amazon S3やMicrosoft Azure Blob Storageなどのクラウドに加え、社内の共有フォルダー（オンプレミスサーバー）も選べるため、オンプレミス環境を残したまま、持ち出しPCの漏えい対策だけを強化したい場合に適します。
開いたファイルは暗号化された一時領域にのみ保持され、ファイル名も変換されるため、HDDを抜き取られても内容を読み取れない設計です。純粋なファイル共有を主目的とする製品ではなく、PCのデータレス化によるセキュリティ強化に主眼がある点を踏まえて検討するとよいでしょう。
USBメモリなど許可されていない場所への書き込みを制限する機能や、遠隔でデータを消去するリモートワイプ（オプション）も備えます。料金は最小5ライセンスからで詳細は問い合わせ方式、無料トライアルは30日間です。
ここでは用途を絞って2つのサービスを取り上げましたが、クラウドへの移行を具体的に進めるなら、法人向けクラウドストレージを幅広く比べて選びたいところです。以下の記事では、主要サービスを料金・容量・セキュリティの観点で比較し、選び方まで整理しています。
【2026年最新】法人向けクラウドストレージ比較17選｜料金・容量・セキュリティで選ぶ
社内のファイル共有や外出先からのデータ活用、取引先との受け渡しを見直すなかで、「自社に合った法人向けクラウドストレージをそろそろ本格的に導入・刷新したい」と考えていないでしょうか。サービスは数多く、料金体系もセキュリティも横並びで見えにくい…
まとめ
オンプレミスストレージは、データを自社の管理下に置ける安心感と社内ネットワークでの使い勝手が強みですが、初期投資に加えて運用・保守と数年ごとの更新の負担が続きます。クラウドストレージは、保守を事業者に任せられて月額・年額で費用を把握しやすく、社外からの利用にも対応しやすい一方、保管場所やセキュリティの条件を契約時に確認することが大切です。
どちらが自社に向くかは、扱うデータの機密性・情報システム体制・既存機器の状態で変わります。既存のNASやファイルサーバーが更新時期を迎えているなら、運用の仕組みを見直す好機です。クラウドへの移行も、オンプレミスを残しつつ漏えい対策を強める方法も選べるため、自社の状況に合わせて資料を取り寄せ、比較してみてください。
よくある質問（FAQ）
Q. オンプレミスストレージとは何ですか？
A. オンプレミスストレージとは、サーバーやストレージ機器を自社で購入し、自社のオフィスやデータセンターに設置して社内ネットワーク内で運用するデータ保管の仕組みです。
社内で広く使われるNAS（ネットワーク接続型ストレージ）やファイルサーバーもこの一種で、データの実体が自社の管理下にあり、インターネットを経由せず社内から直接アクセスできる点が、外部事業者の設備を利用するクラウドストレージとの基本的な違いです。
Q. オンプレミスストレージとNAS・ファイルサーバーは何が違いますか？
A. NASやファイルサーバーは、オンプレミスストレージという大きな括りに含まれる具体的な実現手段です。オンプレミスストレージは「自社に機器を置いて社内ネットワークで運用する」という方式全体を指す言葉で、NASやWindows Serverなどで構築したファイルサーバーは、その方式を実際の製品・構成で形にしたものにあたります。どちらも自社設置・社内ネットワーク完結という性質を共有します。
Q. オンプレミスストレージとクラウドはどちらが安全ですか？
A. オンプレミスストレージとクラウドの安全性は、どちらが一方的に優れるかではなく、セキュリティの責任を自社で負うか事業者と分担するかという「持ち方」の違いで捉えるのが適切です。
オンプレミスは対策の範囲も責任も自社が負うため統制しやすい反面、冗長化やバックアップの設計を誤ると自社のリスクに直結します。クラウドは事業者が暗号化やアクセス制御を提供しますが、データの保管場所や設定の条件を契約時に確認する必要があります。
Q. オンプレミスストレージとクラウドはどちらが費用を抑えられますか？
A. オンプレミスストレージとクラウドの費用は、金額の大小ではなく「初期にまとめて払うか（CAPEX）、月額で払い続けるか（OPEX）」という構造の違いで比較する必要があります。
オンプレミスは機器購入による初期投資が中心で、これに運用・保守費と数年ごとの更新費が加わります。クラウドは初期費用が小さく、容量とプランに応じた月額・年額の利用料が中心です。
「初期費用を払えば終わり」ではなく、運用と更新まで含めた総額で見ることが大切です。
Q. オンプレミスストレージは何年ごとに更新が必要ですか？
A. オンプレミスストレージの機器には寿命があり、数年ごとの買い替え（リプレース）を見込む必要があります。税務上の法定耐用年数はサーバー用の機器で5年とされており、更新計画を立てるうえでの目安になります。初期費用だけでなく、この更新サイクルを前提に総額で費用を考えることが、オンプレミスを続けるかどうかの判断では重要です。
Q. オンプレミスストレージは社外やテレワークからも使えますか？
A. オンプレミスストレージを社外から使うには、VPNなど別の仕組みを自社で用意する必要があります。社内ネットワーク内での利用を前提とした仕組みのため、テレワークや拠点間でのファイル共有が増えている場合は、その対応にかかる手間とコストも考慮が要ります。
社外からの利用を重視するなら、インターネット経由で場所を問わず使えるクラウドストレージや、保存先にクラウドとオンプレミスの両方を選べる製品も選択肢になります。
Q. オンプレミスストレージからクラウドへは移行できますか？
A. オンプレミスストレージからクラウドへの移行は可能で、既存のNAS・ファイルサーバーが老朽化し更新時期を迎えたタイミングが、移行を検討する好機になります。逆にクラウドからオンプレミスへ移すことも可能です。移行にあたっては、扱うデータの機密性・情報システム体制・既存機器の状態を踏まえ、全面的にクラウドへ移すのか、オンプレミスを残しつつ漏えい対策を強めるのかを見極めるとよいでしょう。
Q. オンプレミスとクラウドを併用することはできますか？
A. オンプレミスとクラウドは併用でき、オンプレミス環境を残したまま、一部の用途だけクラウドやセキュリティ製品で補う構成も選べます。
たとえば、保存先にクラウドと社内のオンプレミスサーバーの両方を選べるデータレスクライアント型の製品を使えば、オンプレミスを維持しつつ持ち出しPCの情報漏えい対策だけを強化するといった使い分けができます。自社の状況に応じて、両者を組み合わせる方向性も検討できます。
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