在宅勤務や出先での作業を進めたいものの、従業員全員に会社のパソコンを配るだけの台数や予算が足りない。そんなときに検討されるのが、従業員の私物パソコン（BYOD）から社内のデスクトップへ接続する方法です。なかでも「リモートデスクトップ」は、手元の端末に業務データを残さずに社内の環境を使える手段として、テレワークのセキュリティ対策でよく名前が挙がります。
ただ、いざ調べ始めるとリモートデスクトップ・仮想デスクトップ（VDI）・データレスクライアントといった似た言葉が並び、どれも「端末にデータを残さないから安全」と説明されます。結局のところ何が違い、私物パソコンという条件ではどれを選べばよいのか、判断材料がないまま迷ってしまう場面は少なくありません。
この記事では、私物パソコンから社内につなぐ代表的な3つの方式について、仕組みの違いと「私物パソコンに何が残るのか」を整理し、どの方式でも共通して必要になる運用の勘所、そして私物パソコンならではの注意点までを解説します。方式の全体像をつかんで、自社に合う接続方法のあたりを付けられる状態を目指します。
目次
一括ダウンロードする
【結論】私物パソコン（BYOD）から社内につなぐ3方式と、端末に残るもの
私物パソコンから社内の業務環境につなぐ方法は、大きく3つに整理できます。いずれも「手元の端末に業務データを残さない」ことを狙いにしていますが、何をどこで動かすかが異なります。まず結論として、各方式で私物パソコンに残るものを一覧にまとめます。
| 方式 | 私物パソコンに残るもの（基本） |
|---|---|
| リモートデスクトップ | 社内に置いたパソコンを遠隔操作するため、画面の情報だけが映り、設定により業務データを端末に保存させないようにできる |
| 仮想デスクトップ（VDI・DaaS） | サーバー上の仮想パソコンを操作するため、業務データはサーバー側に置かれ、端末には残さない運用ができる |
| データレスクライアント | 私物パソコン上で業務環境を動かすが、データはクラウド等へ分離し、本体にはキャッシュ（暗号化）以外を残さない |
各方式が「どこで処理し、私物パソコンに何を残すか」を図で整理すると、違いがつかみやすくなります。
総務省の「テレワークセキュリティガイドライン（第5版）」は、テレワークの方式を7種類に整理しており、このうちリモートデスクトップ方式と仮想デスクトップ（VDI）方式を次のように定義しています。
② リモートデスクトップ方式 テレワーク端末からオフィスに設置された端末（PC等）のデスクトップ環境に接続を行い、そのデスクトップ環境を遠隔操作し業務を行う方法
③ 仮想デスクトップ（VDI）方式 テレワーク端末から仮想デスクトップ基盤上のデスクトップ環境に接続を行い、そのデスクトップ環境を遠隔操作し業務を行う方法
出典：テレワークセキュリティガイドライン（第5版）｜総務省
「データレスクライアント」は、総務省ガイドラインの7方式には含まれない製品カテゴリの呼び名です。この記事では、私物パソコンでの使い勝手を残しつつデータを端末に残さない手段として、リモートデスクトップ・仮想デスクトップと並べて整理しています。ここからは、まず名前が挙がりやすいリモートデスクトップの仕組みから見ていきます。
リモートデスクトップとは｜私物パソコンに業務データを残さない仕組み
ここからは、リモートデスクトップの仕組みと、なぜ私物パソコンに業務データを残さずに済むのかを解説します。
リモートデスクトップは、手元の私物パソコンから、オフィスに置いてある自分のパソコンの画面に接続し、それを遠隔操作して業務を行う方法です。キーボードやマウスの操作は手元で行いますが、実際にファイルを開いたり保存したりといった処理は、遠隔操作されるオフィス側のパソコンで動きます。
手元の私物パソコンに映るのは画面の情報だけで、作成・編集したファイルはオフィス側の端末に置かれます。そのため、私物パソコンが紛失・盗難にあっても、端末そのものから業務データが流出しにくいのが特徴です。ただし、ここで一つ正確に押さえておきたい点があります。
設定によりテレワーク端末へのデータ保存の制限が可能なため、テレワーク端末上にデータを保存させないことができ、データ管理が容易です。
出典：テレワークセキュリティガイドライン（第5版）｜総務省
ガイドラインの表現は「設定によりデータ保存の制限が可能」です。リモートデスクトップを使えば無条件かつ自動的に端末へデータが残らなくなるわけではなく、ローカルドライブへの保存やファイルの持ち出しを制限する設定を行って初めて、端末にデータを残さない運用が実現します。
導入時には、この制限設定まで含めて計画しておくことが前提になります。
私物パソコンでリモートデスクトップを使う場合は、総務省ガイドラインが端末へのデータ保存の制限・禁止に加えて、BYOD利用のルール策定、端末に必要なセキュリティ対策が施されているかの確認、利用端末の管理を求めています。これらはどの方式でも共通する勘所のため、あとの「共通の運用要点」でまとめて取り上げます。
一括ダウンロードする
私物パソコンから社内につなぐ3方式を比較｜仮想デスクトップ・データレスクライアントとの違い
ここからは、リモートデスクトップ・仮想デスクトップ（VDI・DaaS）・データレスクライアントの3方式を、私物パソコンでの利用という観点で比較します。「どれも端末にデータを残さないと言うが、何が違うのか」という疑問に答えるため、まず選別の軸を一覧にまとめます。
| 方式 | リモートデスクトップ | 仮想デスクトップ（VDI・DaaS） | データレスクライアント |
|---|---|---|---|
| 何を操作するか | オフィスに置いた実機のパソコン | サーバー上に用意した仮想パソコン | 私物パソコン上の業務環境（データは外部へ分離） |
| 私物パソコンに残るもの | 画面情報のみ（設定で端末保存を制限） | 画面情報のみ（データはサーバー側） | 暗号化された一時キャッシュのみ（本体にデータを残さない） |
| オフライン作業 | 接続できないと操作不可 | 接続できないと操作不可 | 一時キャッシュで一部継続できる製品がある |
| 必要な社内設備・コスト感 | 接続先となる実機を人数分用意する必要がある | 専用の仮想基盤（またはクラウド基盤）の導入が必要で、環境変更の負担が大きい | 既存のパソコンにソフトを入れて使う形が中心 |
| 向いているケース | オフィスの自席パソコンをそのまま遠隔で使いたい | 多人数に統一した環境を集中管理で配りたい | 私物パソコンの使い勝手を保ちつつ端末のデータレス化をしたい |
各方式の一般的な性質に基づく整理です。製品ごとに仕様は異なります。
リモートデスクトップは前の章で詳しく見たとおりなので、ここでは残る2方式について、リモートデスクトップとの違いを中心に補足します。
設備とコストの面で大まかな傾向をつかんでおくと、方式を絞り込みやすくなります。既存のパソコンにソフトを入れて使うデータレスクライアントは、初期の設備投資を抑えやすい方式です。一方、専用の基盤を用意する仮想デスクトップ（VDI）は、構築のぶん初期の負担が大きくなりがちです。
リモートデスクトップは、接続先となる実機をオフィスに人数分そろえておく必要があります。すでに自席パソコンが一人一台ある会社には向きますが、これから端末を用意する規模では負担が大きくなります。方式ごとの具体的な金額は、各製品の資料で確認するのが確実です。
仮想デスクトップ（VDI・DaaS）とは｜サーバー上の仮想パソコンを使う方式
仮想デスクトップ（VDI）方式は、サーバー側に用意したデスクトップ環境に接続し、その画面を通じて業務を行う方法です。総務省ガイドラインは、リモートデスクトップ方式との違いを次のように説明しています。
前述の「リモートデスクトップ方式」がオフィスネットワーク内に設置されている端末に接続するのに対し、本方式では接続するデスクトップ環境を仮想デスクトップ（VDI）基盤（専用サーバ等）に集約させたものです。
出典：テレワークセキュリティガイドライン（第5版）｜総務省
リモートデスクトップが「既存の実機を1台ずつ遠隔操作する」のに対し、仮想デスクトップは「仮想の環境を基盤に集約し、そこへ接続する」点が異なります。このうち、仮想基盤をクラウド上に構築して利用する形はDaaS（Desktop as a Service）と呼ばれ、ガイドラインも派生構成として、勤務者の増減に応じて環境を柔軟に拡張・縮小できる点を挙げています。
一方で、専用の基盤を用意するため、導入には比較的大きな環境変更が伴う点も押さえておきたいところです。
データレスクライアントとは｜私物パソコンを一時的に業務端末化する方式
データレスクライアントは、私物パソコンにソフトを入れ、業務で扱うデータをクラウドなどの外部ストレージへ自動的に分離することで、本体にデータを残さない状態をつくる方式です。リモートデスクトップや仮想デスクトップが「別の場所にある環境を遠隔操作する」のに対し、データレスクライアントは「手元のパソコンをそのまま使いながら、データだけを端末の外へ逃がす」という発想の違いがあります。
私物パソコンの操作感をそのまま保てる一方、業務データはローカルに保存されず、開いているファイルも暗号化された一時キャッシュとして扱われます。接続先の実機や専用基盤を用意する必要がない点で、既存のパソコンを活かしやすい方式です。具体的な製品の例は、後半の「ソリューション」で紹介します。
私物パソコンの管理や接続に使うツールを、MDM（モバイル端末管理）・リモートアクセス・仮想環境といったタイプ別にまとめて見比べたい場合は、BYOD向けの製品を比較した次の記事が参考になります。
「端末にデータが残らない」方式でも残るリスク
ここでは、3方式に共通する注意点を見ていきます。いずれも「端末にデータを残さない」ことを狙いにしていますが、それだけで私物パソコンまわりのリスクがすべて消えるわけではありません。
たとえば、私物パソコン本体がマルウェアに感染していれば、リモートデスクトップで社内環境を操作している最中の画面やキー入力が、感染したパソコン側で盗み見られる可能性があります。画面には業務情報が映るため、のぞき見やスクリーンショット、キーロガーによる入力の記録といった経路では、端末にファイルが残らなくても情報が漏れる余地が残ります。
「端末にデータが残らない＝万全」ではありません。接続方式でファイルの持ち出しを抑えることと、私物パソコン本体を安全な状態に保つこと（OSやソフトの更新、ウイルス対策、不審なアプリを入れないこと）は別の対策であり、両方をそろえて初めて安全に近づきます。この点は、次の運用要点で具体的に整理します。
BYODで安全に使うための共通の運用要点
どの方式を選んでも共通して必要になる運用の要点を整理します。総務省ガイドラインは、リモートデスクトップ方式・仮想デスクトップ方式のいずれについても、私物パソコンを使う場合に同じ内容を求めています。
個人所有端末を利用する場合、個人所有端末へのデータ保存を制限・禁止する必要があります。また、あらかじめBYOD利用に当たってのルールの策定や、端末に必要なセキュリティ対策が施されていることの確認、BYODで利用する端末の管理を行う必要があります。
出典：テレワークセキュリティガイドライン（第5版）｜総務省
これを実務に落とすと、次のような勘所になります。
- 接続を許す端末を絞る：誰の私物パソコンからでもつなげる状態にせず、クライアント証明書や多要素認証で、あらかじめ許可した端末・利用者だけが接続できるようにします。
- 通信を暗号化する：社外から社内へつなぐ経路は暗号化し、通信内容が途中で読み取られないようにします。
- 接続先・時間帯を制限する：私物パソコンからアクセスできる社内の範囲や、接続できる時間帯を必要な分だけに絞り、万一の際の影響範囲を小さくします。
- 紛失・退職時に止められるようにする：端末の紛失や従業員の退職時に、その端末からの接続を速やかに停止できる運用を用意します。私物パソコンは会社で初期化しにくいため、端末にデータを残さない方式と、接続を止める手段の両方が効いてきます。
接続方式で「端末にデータを残さない」ようにしても、誰がどの端末からつなぐかという入口の管理は別途必要です。テレワークの方式によらず共通して実施すべき対策は、総務省ガイドラインの第4章・第5章にまとまっているため、運用ルールを整える際の参照先になります。
総務省ガイドラインが求める対策項目と、それを自社で具体的にどう進めればよいかは、次の記事で対策項目の一覧とともに整理しています。運用ルールを固める前に全体像を押さえたい方はあわせてご覧ください。
私物パソコン（BYOD）特有の落とし穴｜対応OSとエディション・データ分離・家族共用
会社支給のパソコンでは起きにくい、私物パソコンならではの注意点を見ていきます。方式を選ぶ前に、自社の従業員が使う私物パソコンの実態と照らし合わせておきたいポイントです。
- 対応OS・エディションの制約：製品によっては対応OSがWindowsに限られ、Macやスマートフォンでは使えない場合があります。さらにWindowsでも、個人向けに多いHomeエディションでは機能に制限がかかる製品があります。私物パソコンのOSやエディションは会社で把握しにくいため、導入前に対応範囲を確認しておく必要があります。
- 業務データと私物データの分離：私物パソコンには家族の写真や個人のファイルが入っています。業務用の環境と私物の領域をきちんと分け、私物データが会社側にアップロードされない・業務データが私物領域に残らない形にすることが求められます。
- 家族共用パソコンのリスク：家庭で1台を家族が共用しているケースでは、業務中に席を離れた隙に家族が画面を触れる、別のアカウントから業務環境にアクセスされる、といったリスクがあります。離席時の自動ロックや、利用者ごとのアカウント分離を前提に考えます。
とくに対応OS・エディションは見落としやすいポイントです。「私物パソコンで使える」とうたう製品でも、Macや一部のWindowsエディションは対象外のことがあるため、自社の従業員の端末構成に合うかを、製品の公式情報で必ず確かめておきましょう。
BYODで業務データを残さず使えるソリューション
ここまで整理した方式のうち、私物パソコンの使い勝手を保ちながら端末にデータを残さない「データレスクライアント」の具体例として、私物パソコン（BYOD）での利用を公式に案内しているサービスを紹介します。
リモートデスクトップや仮想デスクトップ（VDI・DaaS）が自社に合うと判断した場合は、前述のBYOD向けツール比較や、この記事の最後に挙げる社内セキュリティソリューションの比較から、各方式に対応する製品を探せます。
Shadow Desktop（アップデータ株式会社）
Shadow Desktopは、既存のWindowsパソコンにインストールして使うデータレスクライアント製品です。パソコン内のデータ（デスクトップ・ドキュメント・ピクチャ・ダウンロードの4つのフォルダー）をクラウドなどの外部ストレージへ自動的にアップロードし、本体にはデータを残さない状態をつくります。
仮想デスクトップ（VDI）やリモートデスクトップの代わりに、通常のパソコンと同じ操作感のまま情報漏洩のリスクを下げることを狙った製品です。
私物パソコン（BYOD）での利用についても、公式サイトが具体的なシナリオを示しています。
会社支給のPCはシングルサインオンの自動起動でいいのですが、BYODなど個人所有のPCを使う場合はオンデマンド起動に設定することができます。自宅のPCでShadow Desktopを起動すると、仕事用PCのデスクトップに切り替わり作業ができる一方、プライベートな写真やデータは一切アップロードされません。
出典：導入メリット（ユーザビリティ）｜アップデータ株式会社
私物パソコンでは普段どおり自分のデスクトップを使い、業務が必要なときだけ業務用の環境に切り替える、という使い分けができます。業務データと私物データが混ざらず、業務データを私物パソコンに保存させない運用がしやすい設計です。開いたファイルは暗号化された一時キャッシュとして扱われ、端末の紛失時には管理コンソールから利用停止やキャッシュ削除を行えます。
注意点として、対応OSはWindowsに限られ、Mac・iOS・Androidは公式に案内されていません。対応エディションにはPro・Enterprise・Education系が挙げられています。一方、個人向けに多いHomeエディションは「暗号化機能に制限があります」とされ、私物パソコンでの利用可否や制限の具体的な内容は公式への確認が必要です。
自社の従業員が使う私物パソコンのOS・エディションに合うかを、導入前に確かめておくとよいでしょう。
出典・参考資料（3件）
BYOD対策に限らず、社内のセキュリティを「守る対象」別にどんなソリューションがあるのかを整理して比較検討したい場合は、次の記事でタイプ別の全体像と代表サービス・選び方を解説しています。
社内セキュリティソリューション比較｜守る対象別のタイプ・代表サービスと選び方
社内のセキュリティを強化したいものの、端末の保護から不正アクセス対策、情報漏えいの防止まで課題が広く、何から手をつければよいか判断がつかないという声は少なくありません。テレワークやクラウド利用が定着し、社外に持ち出される端末やIDが増えたこ…
まとめ
私物パソコン（BYOD）から社内につなぐ方法は、オフィスの実機を遠隔操作するリモートデスクトップ、サーバー上の仮想環境を使う仮想デスクトップ（VDI・DaaS）、手元のパソコンからデータだけを外へ逃がすデータレスクライアントの3つに整理できます。
いずれも端末にデータを残さないことを狙いにしていますが、何を操作するか・必要な設備・私物パソコンでの使い勝手が異なるため、自社の端末構成とコスト感に合う方式を選ぶことが出発点になります。
同時に、「端末にデータを残さない」だけでは私物パソコン本体の感染や画面ののぞき見といったリスクは残ります。接続を許す端末の確認、通信の暗号化、接続範囲の制限、紛失・退職時に止める運用まで含めて設計することが、安全なBYOD利用の条件です。方式のあたりが付いたら、具体的なサービスの資料を取り寄せて、自社の条件に合うかを確かめてみてください。
一括ダウンロードする
よくある質問（FAQ）
Q. BYODとは何ですか？
A. BYODとは、従業員が個人で所有するパソコンやスマートフォンを業務に利用すること（Bring Your Own Device）を指します。会社がテレワーク用の端末を全員分そろえる予算や台数が足りない場合などに、私物の端末から社内の環境へ接続して業務を行う手段として検討されます。
ただし私物端末は会社が中身を把握・管理しにくいため、総務省のテレワークセキュリティガイドラインでも、端末へのデータ保存の制限、BYOD利用のルール策定、端末管理をセットで行うことが求められています。
Q. 私物パソコン（BYOD）でリモートデスクトップを使えば、端末に業務データは残らないのですか？
A. 私物パソコンでリモートデスクトップを使う場合、端末にデータが残らないのは自動的にではなく、ローカル保存を制限する設定を行って初めて実現します。総務省ガイドラインの表現も「設定によりテレワーク端末へのデータ保存の制限が可能」という条件つきで、リモートデスクトップにすれば無条件で端末にデータが残らなくなるわけではありません。
導入時には、ローカルドライブへの保存やファイルの持ち出しを制限する設定まで含めて計画しておく必要があります。
Q. 私物パソコン（BYOD）はMacでもリモートデスクトップやデータレスクライアントを使えますか？
A. 私物パソコンがMacで使えるかは、製品によって対応OSが異なり、Windowsのみに限られる製品もあります。データレスクライアントやリモートアクセス系の製品には、Mac・iOS・Androidに対応しないものもあります。従業員の私物パソコンにMacが含まれる場合は、方式を選ぶ前に、各製品の対応OSを公式情報で確認しておくことが欠かせません。
Q. Windows Homeエディションの私物パソコン（BYOD）でも使えますか？
A. Windows Homeエディションで使えるかは、製品によって機能に制限がかかる場合があり、事前の確認が必要です。個人向けパソコンに多いHomeエディションは、業務向けのPro・Enterprise・Education系のエディションと比べて対応が限られることがあります。
製品によっては、Homeエディションで暗号化などの機能に制限がかかる場合があります。利用可否や制限の具体的な内容は各製品の公式情報で確認が必要です。私物パソコンのエディションは会社で把握しにくいため、導入前に対応範囲を確かめておきましょう。
Q. 私物パソコン（BYOD）の対策はVPNだけでは不十分ですか？
A. VPNだけでは不十分です。VPNは社外から社内への通信経路を暗号化する仕組みで、私物パソコン本体に業務データが残らないようにする対策にはなりません。紛失・盗難時の端末からの情報流出を抑えるには、リモートデスクトップやデータレスクライアントのように端末にデータを残さない方式を組み合わせる必要があります。
さらに、私物パソコン本体がマルウェアに感染していれば、画面ののぞき見やキー入力の記録といった経路で情報が漏れる余地も残るため、接続経路の暗号化・端末のデータレス化・私物パソコン本体の安全管理（OS更新・ウイルス対策）をそろえて初めて安全に近づきます。
Q. 退職者や従業員の私物パソコン（BYOD）は会社で初期化できませんが、どう管理すればよいですか？
A. 退職者の私物パソコンは会社で初期化しにくいため、端末にデータを残さない接続方式と、その端末からの接続を速やかに停止できる運用の両方をあらかじめ用意しておくことが有効です。クライアント証明書や多要素認証であらかじめ許可した端末だけが接続できるようにしておけば、退職や紛失の際にその端末の接続を止めるだけで社内環境へのアクセスを断てます。
端末からデータを回収・消去しなくても情報流出のリスクを抑えられる点が、BYODで端末にデータを残さない方式を選ぶ理由のひとつになります。
Q. 家族と共用している私物パソコン（BYOD）で業務に使っても大丈夫ですか？
A. 家族共用の私物パソコンでも利用はできますが、離席時の自動ロックと、利用者ごとのアカウント分離を前提に運用する必要があります。1台を家族で共用している場合、業務中に席を離れた隙に家族が画面に触れたり、別のアカウントから業務環境にアクセスされたりするリスクがあるためです。
あわせて、業務用の環境と私物の領域を分け、私物データが会社側にアップロードされない・業務データが私物領域に残らない形になっているかも確認しておくと安心です。
Q. 私物パソコン（BYOD）から社内につなぐ3方式のうち、どれを選べばよいですか？
A. 3方式の選定は、自社の端末構成とコスト感、そして私物パソコンでの使い勝手をどこまで保ちたいかで決まります。オフィスの自席パソコンをそのまま遠隔で使いたいならリモートデスクトップ、多人数に統一した環境を集中管理で配りたいなら仮想デスクトップ（VDI・DaaS）、私物パソコンの操作感を保ちつつ端末のデータレス化をしたいならデータレスクライアントが向いています。
いずれの方式でも、接続を許す端末の確認・通信の暗号化・接続範囲の制限・紛失退職時の停止といった運用はあわせて必要になるため、方式のあたりを付けたうえで、対応OSなどの条件を各製品の資料で確かめて選ぶとよいでしょう。
社内セキュリティ・BYOD対策サービスの料金・資料を一括チェック
MCB FinTechカタログでは、私物パソコンのBYOD対策やデータレス化に使える法人向けサービスの最新資料を無料で一括請求できます。対応OSや運用管理の仕組みを並べて比較できます。
一括ダウンロードする
MCB FinTechカタログに掲載しませんか？
MCB FinTechカタログでは、掲載企業様を募集しています。マネックスグループの金融実務ノウハウを活かした独自の評価軸と検索設計により、導入検討者が最適なサービスを効率的に発見できる法人向け比較プラットフォームです。掲載後は管理画面から料金表や導入事例を随時更新でき、常に最新の情報を訴求可能。まずは下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。
マネックス証券 フィナンシャル・インテリジェンス部 暗号資産アナリスト
松嶋真倫
監修の範囲は記事の一般的な解説部分であり、比較表および各製品・サービスの紹介内容は監修の対象外です。
