法人向け英語研修サービス比較20選｜研修形式・費用相場でわかる目的別の選び方

社員の英語力を伸ばそうと研修サービスを探し始めると、オンライン英会話から短期集中のコーチング、講師派遣、eラーニングまで種類が多く、どれが自社に合うのか判断しづらいのではないでしょうか。過去に英語研修を導入したものの、受講が続かず成果につながらなかったという声も少なくありません。

限られた予算のなかで、全社の底上げから選抜人材の短期育成まで、目的に合った委託先をどう選べばよいのでしょうか。

本記事では、法人向け英語研修サービス20社を研修形式ごとに比較・解説します。コーチング・講師派遣・オンライン英会話・eラーニングという4つの形式の違いと費用相場、目的別の選び方までを整理しました。自社の課題と予算に合ったサービスを見つける検討材料としてご活用ください。

また、記事の途中では、いくつかの質問に答えるだけで自社に合う形式・サービスの当たりがつく「30秒で終わる選定診断ツール」も使えます。

本記事の対象範囲

本記事は、企業が社員の英語力向上を目的に導入する「英語（語学）研修」に絞って比較します。オンライン英会話やeラーニングだけでなく、専属トレーナーが伴走するコーチング、講師がオフィスに出向く講師派遣まで、提供形式を問わず横断して取り上げます。

英語以外の分野も含めた研修全般を比較したい場合は、講師派遣・公開講座からLMS型まで形式別に整理した以下の記事もあわせてご覧ください。

教材や学習の進捗・成績を管理するeラーニングシステム（LMS）そのものを目的別・機能別に比較したい場合は、こちらの記事で全体像を確認できます。

法人向け英語研修とは（4つの研修形式の全体像）

法人向け英語研修は、企業が社員の英語力を高めるために外部の専門会社へ委託する教育サービスです。提供形式は大きく次の4つに分かれます。まずは名称と概要だけを押さえ、費用感や向いている企業といった詳しい違いは次の章で確認してください。

• 英語コーチング型：専属トレーナーが伴走し、学習計画から進捗管理まで設計する短期集中型。
• 講師派遣・通学型：講師がオフィスに出向く、または社員が教室へ通う対面レッスン型。
• オンライン英会話型：オンラインでマンツーマンや少人数の実践英会話を継続する形式。
• eラーニング・AI自学自習型：アプリやWeb教材、AIを使って各自が自習する形式。

企業が英語研修を導入する目的

英語研修を導入する目的は企業ごとに異なり、目的が定まると適した形式も見えてきます。代表的なものは次の4つです。

• 全社の底上げ：多くの社員のベースとなる英語力を引き上げたい。低コストで継続できる形式が候補になります。
• 選抜人材の短期育成：海外赴任者や海外案件の担当者を、期限までに実務レベルへ引き上げたい。集中的に伴走する形式が向きます。
• 実務で使える英会話：会議・商談・プレゼンなど、実際の業務で通用する会話力を鍛えたい。
• 資格・スコア対策：TOEICなどのスコアを昇進要件や採用基準として運用したい。

自社の目的が複数にまたがることもあります。その場合は、最も優先度の高い目的を軸に形式を選ぶと判断がぶれにくくなります。

研修形式4タイプと向いている企業

ここからは、4つの研修形式それぞれの特徴と、どのような企業に向いているかを解説します。自社の目的・予算・対象人数と照らし合わせながら読み進めてください。

英語コーチング型（短期集中）

英語コーチング型は、専属のトレーナーやコンサルタントが受講者一人ひとりに付き、学習計画の設計から日々の進捗管理、自己学習のサポートまでを一貫して担う形式です。期間は3〜6か月程度が中心で、学習時間の確保と定着を仕組みで支えます。

1人あたりの費用は高めですが、短期間で確実に伸ばしたい選抜人材の育成に向いています。海外赴任前の集中育成や、幹部候補のスピーキング強化といった用途で選ばれています。

講師派遣・通学型（対面）

講師派遣・通学型は、講師がオフィスに出向いて研修を行う、または社員が教室へ通ってレッスンを受ける対面中心の形式です。部署単位のグループ研修や、自社の業務内容に合わせたカリキュラムのカスタマイズに対応しやすいのが特徴です。

対面ならではの集中しやすさや、同じ部署のメンバーで学ぶことによる相乗効果を重視する企業に向いています。オンラインと組み合わせるハイブリッド運用に対応する会社も増えています。

オンライン英会話型

オンライン英会話型は、パソコンやスマートフォンからマンツーマンや少人数のレッスンをオンラインで受ける形式です。早朝から深夜まで受講時間の幅が広く、社員が業務の合間や自宅から学べる柔軟さがあります。

1人あたり月1万円前後から導入でき、全社規模で継続的に英会話を鍛えたい場合に適しています。受講状況を管理画面で把握できるサービスが多く、大人数への展開もしやすい形式です。

eラーニング・AI自学自習型

eラーニング・AI自学自習型は、アプリやWeb教材、AIを活用した学習ツールで社員が各自のペースで学ぶ形式です。動画・単語・リスニング・スピーキング練習などをまとめて提供し、AIが学習内容を出し分けるサービスもあります。

1人あたりの費用が最も抑えやすく、全社の底上げや資格対策を低コストで進めたい場合に向いています。福利厚生として任意受講の形で導入するケースもあります。

どのタイプが自社に合うか判断が難しい場合もあります。以下の選定診断ツールでは、目的・予算・対象人数・学び方の4つの質問に答えると、適した研修形式とサービスの候補が表示されます。20社を読み比べる前の絞り込みにご活用ください。

研修形式別の費用相場

費用は研修形式によって大きく異なります。予算取りや社内稟議の目安として、まずは形式ごとのおおまかな相場を押さえておきましょう。各サービスの料金は、公開制のものと、受講人数やカスタマイズで変わる個別見積もり制のものがあります。

• eラーニング・AI自学自習型：1人あたり月額数百円〜数千円程度。最も低コストで、全社導入の負担を抑えやすい形式です。
• オンライン英会話型：1人あたり月額5,000円〜2万円程度。受講回数や講師のタイプ（日本人・ネイティブなど）で幅があります。ネイティブ講師や担当が固定される専属型は人件費がかかる分だけ単価が高くなりやすく、多国籍の講師を予約制で受講する形式は比較的低く収まる傾向です。
• 講師派遣・通学型：講師1名の派遣で1回あたり2万円前後〜5万円程度が目安（時間単価では1万円台からのサービスもあります）。回数・人数・カスタマイズの度合いで変動します。
• 英語コーチング型：3〜6か月のプログラムで1人あたり数十万円規模。集中的な伴走とサポートが費用に反映されます。

導入規模のイメージをつかむために、上記の相場から総額を試算してみましょう（いずれも目安）。たとえばオンライン英会話型を1人あたり月1万円で50名に1年間導入すると年間で約600万円、eラーニング型を1人あたり月1,000円で全社100名に広げると年間で約120万円になります。稟議の材料として、自社の対象人数と期間に置き換えて概算しておくと検討が進めやすくなります。

多くの法人向けプランは、受講人数や契約期間に応じた個別見積もりを基本としています。上記はあくまで目安として捉え、実際の費用は候補サービスに問い合わせて確認してください。

助成金など導入コストを抑える方法

導入コストを抑える手段として、厚生労働省の「人材開発支援助成金」を活用できる場合があります。これは、事業主が雇用する労働者に対して職務に関連した専門的な知識・技能を習得させる訓練などを計画にそって実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。

英語研修も、業務に関連する内容を計画的なOFF-JT（通常の業務を離れて行う訓練）として実施する場合、助成の対象になり得ます。ただし、厚生労働省の資料は英語・語学研修を対象例として明示しているわけではなく、助成の可否は「職務に関連した訓練であること」「実訓練時間が10時間以上であること」などの要件を満たすかどうかで判断されます。

自社の研修が対象になるか、どのコースが該当するかは、計画届の提出前に管轄の労働局・ハローワークへ確認することをおすすめします。

出典・参考資料（1件）

• 参考資料：人材開発支援助成金｜厚生労働省

失敗しない選び方（目的・予算・対象人数）

ここからは、自社に合う英語研修を選ぶための観点を整理します。形式が絞れていても、目的・予算・対象人数の3点を具体的に照らし合わせると、候補をより正確に絞り込めます。

研修の目的とゴールが明確か

「英語力を上げる」だけでは、成果を測る基準が定まらず、研修が続かない原因になります。会議で発言できるようになる、TOEICで一定スコアを取る、海外赴任に耐えられる会話力を付けるなど、達成したい状態を具体的に決めておくことが重要です。ゴールが会話力なのかスコアなのかで、適した形式も変わります。

• 確認したいこと：設定したゴールを、研修の前後で測る指標（TOEICなどのテストやスピーキングのアセスメント）とセットで決めているか。測り方まで決めておくと成果を検証できる

予算と費用対効果が見合うか

形式によって1人あたりの費用は数百円から数十万円まで開きがあります。全社に薄く広く展開するのか、少数を集中的に育てるのかで、かけられる単価は変わります。稟議を通すうえでは、対象人数と期間から総額を試算し、期待する成果と照らして費用対効果を説明できるようにしておくと判断が進みやすくなります。

• 確認したいこと：候補2〜3社の見積もりを同じ人数・同じ期間の条件で揃えて比較したか。助成金（人材開発支援助成金など）を使える場合は、適用後の実質負担で費用対効果を判断できているか

対象人数と社員のレベルに合うか

対象が数名の選抜か、数百名規模の全社かで、選ぶべき形式は大きく変わります。少人数の集中育成ならコーチングや講師派遣、大人数への展開ならオンライン英会話やeラーニングが運用しやすくなります。

あわせて、社員の英語力にばらつきがある場合は、レベル別にクラスやカリキュラムを分けられるかも確認しておきたいポイントです。最低契約人数が設定されているサービスもあるため、自社の受講予定人数で契約できるかを事前に確かめておきましょう。

• 確認したいこと：受講予定人数が各社の最低契約人数を満たすか、社員のレベル差が大きい場合にクラスやカリキュラムを分けられるか、期の途中で受講者の追加・入れ替えができるか

「導入して終わり」にしないための注意点

英語研修は、導入すること自体が目的化すると成果につながりません。過去の研修がうまくいかなかった企業には、いくつか共通する原因があります。あらかじめ把握し、対策とあわせて検討しておきましょう。

• 目的が曖昧なまま始める：達成状態が定まらないと、受講者の動機づけも評価もできません。研修前にゴールと対象者を具体化しておくことが欠かせません。
• モチベーションが続かない：日々の業務に流されて学習が止まりがちです。学習時間を業務の一部として確保する、進捗を可視化するなど、続く仕組みが要ります。
• 社員の英語力にばらつきがある：レベル差を無視して一律に進めると、簡単すぎる・難しすぎるという不満が出ます。事前のレベルチェックとクラス分けで解消します。

継続の仕組みと効果測定

成果を出す企業は、研修を「やりっぱなし」にしない仕組みを持っています。受講状況を管理画面で把握できるか、進捗が停滞した受講者へ促しを送れるか、開始時と終了時にレベルチェックで伸びを測れるかを確認しましょう。これらの運用支援機能があると、人事側の負担を抑えながら受講の定着と成果の確認を両立できます。

効果測定の基準は、目的と揃えておくことが大切です。会話力が目的なら受講後のスピーキング評価、スコアが目的ならTOEICなどの点数の変化を指標にすると、研修の投資対効果を社内に説明しやすくなります。

【比較表】法人向け英語研修サービス比較

ここからは、自社の課題や要件に合わせて客観的に比較・選定できるよう、主要な法人向け英語研修サービス20社を4つの研修形式（タイプ別）に分類してご紹介します。費用・対象・講師タイプ・対応内容・受講管理などを横並びで確認できます。

英語コーチング型の比較

講師派遣・通学型の比較

オンライン英会話型の比較

eラーニング・AI自学自習型の比較

※費用は各社が公表する単位（月額・1レッスン・1時間・期間合計など）と税込／税抜の別をそのまま記載しています。比べる際は1人あたりの月額に換算するなど基準をそろえてご確認ください。個別見積もり制のものは「要お問い合わせ」と記載しています。

法人向け英語研修サービスの個別紹介

ここからは、20社を研修形式ごとに個別に紹介します。各サービスの提供形態・料金の考え方・特徴を確認し、比較表とあわせて候補の絞り込みにお役立てください。

英語コーチング型

1. PROGRIT（株式会社プログリット）

PROGRIT（プログリット）は、株式会社プログリットが法人向けに「PROGRIT FOR ENTERPRISE」として展開する英語コーチング型のサービスです。コンサルタントが受講者ごとの課題をカウンセリングで把握し、専用アプリでの自学習と週1回の面談、24時間のチャットサポートを組み合わせて3か月の短期集中プログラムを伴走します。

英語コーチングを軸に、リスニング特化のシャドテン、スピーキング特化のスピフル、AI英会話アプリのディアトーク、カスタマイズ教材開発や研修メニューまで複数のサービスを、企業の課題に応じて組み合わせられます。

2026年5月には学習管理システム「PROGRIT Learning Studio」の提供を開始しました。学習時間や課題提出率の可視化、部署別・研修別の成果集計、CSVエクスポートに、導入企業は追加費用なしで対応できます。

運営会社は2022年9月に東証グロース市場へ上場しており、法人研修の導入は2026年2月末時点で累計374社にのぼります。法人向けの料金は公開されておらず、人数規模に応じた個別見積もりとなるため、導入検討時は問い合わせが必要です。

2. ENGLISH COMPANY for biz（株式会社イングリッシュカンパニー）

第二言語習得研究（SLA：外国語を身につける過程を科学的に扱う研究分野）の知見を土台にした法人向け英語研修が、ENGLISH COMPANY for biz です。専属のパーソナルトレーナーがアセスメントで一人ひとりの弱点（発音・読解速度・語彙運用など）を特定し、必要な学習に絞ったプランを設計する伴走型のトレーニングを提供します。

コースはパーソナルトレーニング・コーチング・グループ・エグゼクティブ・海外赴任準備の5種類で、法人契約は1名から申し込めます。自習は1日最大1.5時間程度に抑える設計とし、学習管理アプリで日々の学習内容を記録しながら、週次のレベルチェックでカリキュラムや宿題を調整します。

運営会社は2026年4月に株式会社スタディーハッカーから株式会社イングリッシュカンパニーへ商号を変更し、プログリットグループに参画しました。導入企業は300社以上で、料金は全コースとも非公開のため、詳細は個別の問い合わせが必要です。

3. TORAIZ（トライズ株式会社）

トライズ株式会社が運営するTORAIZ（トライズ）は、「1年で1,000時間の学習」をコンセプトに掲げる英語コーチング型のサービスです。専属コンサルタントが日々の学習を計画・実行・評価・改善の反復（PDCAサイクル）で管理し、専属のネイティブコーチが週3回・年間144回の実戦形式レッスンを担当することで、インプットとアウトプット双方の学習量を確保します。

法人向けは、企業負担で受講するスピーキング本科、企業研修の企画・運営を総合的に支援するIDCS、従業員が割引価格で利用できる福利厚生型の法人パートナー制度など、複数のプランを組み合わせて提供します。予算の負担方法に応じて選べる構成です。

AI英語学習アプリ「TORAbit」では2026年7月から法人向けの管理機能が加わり、受講者登録や学習進捗のリアルタイム確認、CSV形式での学習履歴レポート出力に対応しました。法人向けの各プランはいずれも料金が公開されておらず、詳細は問い合わせが必要です。

講師派遣・通学型

4. ベルリッツ 法人向け語学研修（ベルリッツ・ジャパン株式会社）

1878年にドイツ人のマクシミリアン・ベルリッツが米国で始めた語学教育を源流とするサービスで、日本ではベルリッツ・ジャパン株式会社が企業向け研修を手がけています。企業オフィスへの講師派遣、ランゲージセンターへの通学、オンラインを組み合わせて受講でき、英語のほか40言語以上に対応します。

レッスンを学習言語だけで進める「ベルリッツ・メソッド®」を全プログラムに用い、新入社員から経営層までの階層別、海外赴任前や異文化理解といった目的別にカリキュラムを設計します。研修前後の英語力は、Versant by Pearsonなどのテストで測定できます。

法人導入実績は国内5,500社以上を公式に掲げています。料金は受講人数やカリキュラムのカスタマイズに応じた個別見積りで、公式サイトには公開されておらず、問い合わせが必要です。

5. ECC法人向け語学研修（株式会社ECC）

株式会社ECCの法人渉外事業部が運営する語学研修で、通学型・オンライン型・講師派遣型（出張・常駐）・海外留学型の4つのスタイルを、目的や予算に応じて組み合わせられます。講師派遣の常駐型では、就業時間内に自由予約でレッスンを受けられます。

学習者が持つ知識や「話したいこと」を引き出す独自の「ELICIT（引き出す）」メソッドを採用しています。学習サービスの国際規格ISO 29993を英会話業界で初めて取得した点も特徴です（2022年2月、法人渉外事業部）。

2026年4月には、理解できても発言しにくい層に向けたアウトプット強化型の新カリキュラム「ECC Business Style」を開講しました。料金は研修内容に応じた個別見積りで、公式サイトには公開されていません。

6. NOVA 法人向け語学研修（株式会社NOVAランゲージカンパニー）

「駅前留学」で知られるNOVAを運営する株式会社NOVAランゲージカンパニーが、企業・官公庁向けに提供する語学研修です。講師派遣、全国302校（2025年12月時点）の教室への通学、オンラインの3形式に対応し、英語のほか中国語・韓国語など7言語を扱います。

ビジネス英会話の導入プランから、役員・経営層向けのマンツーマン、海外赴任前の集中プログラムまで、目的別のプランを用意しています。講師派遣は講師1名あたり1時間14,300円（税込）からで、レッスン内容や受講人数に応じて金額が変わります。

官公庁を含む導入実績は3,800社以上を公式に掲げています。防衛省・警察庁・税関・海上保安庁などの政府機関を取引先として明示しており、公的機関の研修にも対応してきた実績があります。

7. イーオン（AEON）法人向け英語研修（株式会社イーオン）

全国で英会話学校AEONを展開する株式会社イーオンが、企業・団体向けに提供する英語研修です。講師派遣、教室への通学、Zoomなどを使うオンラインの3スタイルに対応し、オンラインは朝7時から夜24時まで開講します。

ビジネス英会話やプレゼン・商談などシーン別のスキル、TOEICや英検の資格対策まで幅広いメニューをそろえています。運営は研修アドバイザー・教務コーディネーター・講師の3者が分担し、研修前の企画立案から研修後の効果測定・レポートまでを支援する「まるっとサポート」も用意されています。

英語指導は50年以上、法人導入は4,000社を超え、のべ100万人の指導実績を公式に掲げます。研修の料金は目的・人数・回数に応じた個別見積りで、公式サイトには公開されていません。

8. Gaba 法人向け英語研修（株式会社GABA）

Gabaは、1995年の創業以来マンツーマン専門の英会話を掲げてきたブランドです。運営する株式会社GABAの法人向け研修では、企業への講師派遣や教室・オンラインでの通学に加え、社内にラーニングスタジオを設ける形式まで、研修体制に合わせて受講タイプを選べます。

講師派遣はマンツーマンのほか最大6名のグループにも対応し、レッスンは60分を30分単位でカスタマイズできます。社員が個人負担で法人価格を利用できる「自己啓発支援型」では、企業側の登録料・年会費がかかりません。

コニカミノルタや江崎グリコをはじめ3,400社以上への導入を公式に掲げています。法人向けの料金はいずれのプランも個別見積りのため、具体的な金額は問い合わせて確認する必要があります。

オンライン英会話型

9. Bizmates（ビズメイツ株式会社）

1回25分のマンツーマンレッスンを中核に、グループレッスンやコーチング（Bizmates Coaching）、学習アプリまでをそろえたビジネス特化型のオンライン英会話です。運営するビズメイツ株式会社は2023年3月に東証グロース市場へ上場しています。

講師はフィリピン在住者を中心にネイティブも交え、全員がビジネス経験者という条件で採用しています。業種・業界・職種やレベル別に3,000種類以上のカリキュラムを用意し、実務を想定したロールプレイ形式の教材で学べます。

法人向けは、企業が一括契約する法人契約プランに加え、初期費用0円・1名・月単位から任意受講で始められる自己啓発プランも選べます。管理者は利用状況の可視化やCSV出力、受講証明書の発行に対応し、法人導入実績は2026年1月時点で1,600社を突破しています（公式発表）。料金の詳細は問い合わせで確認します。

10. レアジョブ英会話 ビジネス英会話コース（レアジョブグループ・株式会社プロゴス提供）

2026年7月に学研ホールディングスの完全子会社となった株式会社レアジョブの法人事業を、2021年に分社化した株式会社プロゴスが、「レアジョブ英会話 ビジネス英会話コース」として提供する法人向けオンライン英会話です。1レッスン25分のマンツーマンを、朝6時から深夜1時までブラウザ完結で受講できます。

約6,000名のフィリピン人講師が在籍し、指導スキルなどで選抜された「ビジネス認定講師」を配置しています。ビジネス英語に特化した7カテゴリー・5,000レッスン分の教材で、初級から上級まで対応します。

研修担当者向けには、受講状況の確認や受講促進メールを送れる有償オプション「モニタリングサイト」も用意しています。料金は受講者1名あたりで、毎日25分プランが月額12,980円（税込）など受講回数別に分かれます。法人導入実績は4,000社を突破したと公式に示しています。

11. ネイティブキャンプ for Business（株式会社ネイティブキャンプ）

予約不要でレッスン回数に制限がないことを軸にした、株式会社ネイティブキャンプの法人向けオンライン英会話です。24時間365日（定期メンテナンス時間帯を除く）、その時点で待機している講師と1対1のレッスンを受けられます。

教材は32,000種類以上あり、ビジネス英会話や会議・プレゼン・交渉、TOEIC対策、職種別英会話などから選べます。講師は140カ国以上から採用し、2024年12月時点で13,000名以上が在籍しています。

料金は法人スタンダードプランが月額7,480円、法人プレミアムプランが月額9,350円（いずれも税込・1アカウントあたり）です。契約は毎月5アカウント以上・1アカウント3カ月以上の継続が条件で、法人マイページから受講データやAIスピーキングテストのスコアをダウンロードでき、管理者は最大5名まで登録できます。

12. QQ English for Business（株式会社QQEnglish）

講師を全員フィリピン人の正社員として採用し、専用オフィスからレッスンを提供する体制をとる、株式会社QQEnglishの法人・企業向け研修サービスです。講師は国際資格「TESOL」を保有しています。

英国発の反復トレーニング型「カラン・メソッド」の公式認定校で、電話応対や会議・プレゼンを扱うBusiness English、交渉などを学ぶGlobal Business Skills（TOEIC550点相当以上が前提）を用意しています。業種別のAI生成カリキュラムやVERSANT・TOEIC対策も選べます。

オンライン英会話のほか、同社が運営するセブ島の語学学校への研修派遣や英語教師派遣、コーチングも組み合わせられます。料金は公開されておらず、目的・人数に応じた個別提案制（要問い合わせ）です。問い合わせから5営業日以内の提案と最大5回の無料体験を経て契約する流れで、導入実績は600社以上とされています。

13. DMM英会話 for Business（合同会社DMM.com）

個人向けで大規模な会員基盤を持つDMM英会話を、合同会社DMM.comが法人向けに展開するのが「DMM英会話 for Business」です。1対1のレッスンを24時間365日、同時に最大3レッスンまで予約して受講できます。

講師は世界120カ国以上・10,000名以上が在籍し、ノンネイティブ・ネイティブ・日本人から選べます。教材は日常英会話からビジネス英会話、TOEIC対策まで15,000種類以上を10段階のレベル別にそろえています。

料金はビジネススタンダードプランが毎日1レッスンで1名あたり月額9,070円（税抜）、毎月8レッスンなら6,250円（税抜）などです。最低1名・1ヶ月から契約できます。受講状況を管理できる法人受講者管理サイトを無償で提供し、アカウント管理はDMM側が代行します。

14. 産経オンライン英会話Plus（産経ヒューマンラーニング株式会社）

フジサンケイグループの3社共同事業として産経ヒューマンラーニング株式会社が運営する、法人向けの語学研修サービスです。オンラインのマンツーマン英会話を中核に、講師派遣の対面研修や集合研修、コーチングまで複数の形態を選べます。

講師はフィリピン人・日本人・ネイティブの3種から選べ、1つの契約で組み合わせる混合講師プランもあります。フィリピン人講師は採用率1.2%・5段階の選考を通過した人のみが在籍します。予約は5分前まで、受講は5時から25時まで可能で、1日の受講回数に上限はありません。

初期費用はなく、フィリピン人講師のマンツーマンは1名あたり月10回5,324円（税込）から利用でき、TOEIC対策やコーチングのプログラムも選べます。英語以外に韓国語・中国語・タイ語、外国人社員向け日本語まで同一プラットフォームで研修できる点も特徴で、2025年2月にはプライバシーマークを取得しています。

eラーニング・AI自学自習型

15. スタディサプリENGLISH ビジネス英語コース（株式会社リクルート）

株式会社リクルートの語学学習アプリ「スタディサプリENGLISH」を、法人向けに提供する形態です。従業員はスマートフォンやPCのアプリで自己学習し、管理者は専用の学習管理システムで学習時間や進捗を確認できます。

ビジネス英語コースは、プレゼン・交渉・会議など具体的な業務シーンを想定したレッスン構成で、1回3分から取り組める設計です。アプリ学習にオンライン英会話を組み合わせる英会話セットプランも選べます。

法人契約は10名からが対象で、料金は見積もり対応のため要お問い合わせです。CSVダウンロードや未ログイン者へのリマインド送信など、受講状況を管理する機能も備えます。

16. POLYGLOTS（ポリグロッツ）（株式会社ポリグロッツ）

AIが受講者ごとのレベル・興味・学習可能時間をもとに、日々の学習カリキュラムを自動生成する英語研修です。個人向けアプリ「レシピー」で培った学習エンジンを、法人向けに展開しています。

アプリ自習・マンツーマンオンラインレッスン（45分／回）・専属トレーナーによるコーチングの3要素を組み合わせられる構成です。レッスンは、TOEIC900点以上などの基準を満たした日本人バイリンガル講師が担当します。

株式会社ポリグロッツが運営し、大手企業を中心に約100社への導入実績があります。アプリ自習プランなら最小1名から申し込め、料金はプランにより幅があるため要お問い合わせです。

17. EnglishCentral（イングリッシュセントラル）（株式会社EnglishCentral JAPAN）

米国発の学習基盤をもとに、株式会社EnglishCentral JAPANが国内の法人・学校向けに提供する英語学習プラットフォームです。動画教材とAIによる発音採点、講師とのオンライン英会話を組み合わせています。

リスニング用の動画教材、ビジネス必須単語4,500語の学習、AI音声採点、AIとの会話練習、プロ講師とのオンライン英会話までを一つにまとめ、語学力の国際指標であるCEFR基準の7段階でレベル分けしています。人事担当者向けの進捗管理ダッシュボードは、CSV抽出まで無償で使えます。

料金は1名あたり週2回プランで3か月11,500円（税込）から公表されており、受講回数に応じて選べます。問い合わせから最短7日での導入を掲げています。

18. Reallyenglish（リアリーイングリッシュ）（株式会社EdulinX）

日本人学習者の弱点を踏まえた教育経験者と、英国の英語教育専門家による共同開発を掲げる自習型eラーニングです。株式会社EdulinXが、企業・教育機関向けに提供しています。

TOEIC対策からビジネス英語、ライティング、IELTS対策まで22のコースを揃え、4技能に対応します。受講開始時に弱点を把握し、習熟度の分析結果からカリキュラムを自動で組み立てます。企業向けにはバイリンガルコーチが進捗をフォローします。

初期費用は無料で、月額料金は受講規模に応じた個別相談のため要お問い合わせです。運営会社はISO/IEC 27001認証を取得しており、国内企業1000社以上・教育機関270校以上の導入実績を公表しています。

19. Z会 TOEIC® L&R TEST 対策講座 ADAPTIE（株式会社Z会）

TOEIC® L&R TEST対策に特化した、Z会のオンライン講座です。AIが受講者の理解度や学習履歴に応じて出題を選ぶアダプティブ型の教材で、目標スコア400〜990点まで単一の講座で対応します。

講義動画やAIによる演習問題、4種類のWeb模試、全22パートの基礎文法講義、単語学習機能で構成され、ブラウザだけで学習できます。社内で英語力にばらつきがある受講者層を一つの講座でカバーできる点が特徴です。

法人向けには、学習状況の一括管理や未学習者への促進メール、修了証発行といった運用機能が付きます。法人料金は非公開のため要お問い合わせで、個人向けは月2,900円（12か月一括払い）から提供されています。

20. 英語eラーニング講座（株式会社プロシーズ）

総合eラーニング企業である株式会社プロシーズが、業務シーン別に用意する英語講座です。現在提供しているのは、ビジネス英文メール・英語プレゼンテーション・英語会議の3講座に絞られています。

英文Eメール講座は全34レッスン、プレゼンテーション講座と会議シリーズはそれぞれ12レッスンで、実際の業務で書く・話す場面を想定した構成です。プレゼンテーション講座は、大学准教授や通訳者が講師を務めます。

講座は自社の学習管理システム「LearningWare」上で配信され、進捗管理やCSVでの状況確認に対応します。LearningWareはプラットフォーム全体で4,200社以上の導入実績があり、各講座の価格は公開されていないため要お問い合わせです。

まとめ

法人向け英語研修は、コーチング・講師派遣・オンライン英会話・eラーニングの4形式で費用感も伸ばせるスキルも異なります。選定でつまずかないためには、まず「誰に・何を・いつまでに」という目的を具体化し、そのうえで予算と対象人数に見合う形式へ絞り込むことが近道です。

導入後は、受講状況の管理や効果測定の仕組みがあるかどうかが成果を左右します。本記事の比較表と診断ツールを使って候補を絞り込み、気になったサービスは各社へ問い合わせて、費用や運用支援の中身を具体的に比べてみてください。

よくある質問（FAQ）

Q. 法人向け英語研修とは何ですか？

A. 法人向け英語研修とは、企業が社員の英語力を高めるために外部の専門会社へ委託する教育サービスです。提供形式はコーチング・講師派遣・オンライン英会話・eラーニングの4つに大きく分かれ、費用や伸ばせるスキルが異なります。

Q. 法人向け英語研修は導入後どれくらいの期間で成果が出ますか？

A. 法人向け英語研修で成果が出るまでの期間は、選ぶ形式と目標によって異なり、短期集中のコーチング型で3〜6か月、オンライン英会話やeラーニングでの底上げは半年〜1年以上を見込むのが一般的です。ビジネスで通用する会話力まで引き上げるには相応の学習時間が必要になるため、開始時に「いつまでに・どの状態を目指すか」を具体的に決め、その期間から逆算して形式を選ぶと計画が立てやすくなります。

Q. 法人向け英語研修に最低契約人数はありますか？

A. 法人向け英語研修の最低契約人数は、1名から始められるサービスと、5名や10名以上をまとめて契約する必要があるサービスに分かれます。オンライン英会話やコーチングは1名から申し込める会社が多い一方、eラーニングは10名からなど一定規模を条件にする場合があります。少人数での導入を考えている場合は、候補サービスの最低契約人数を事前に確認しておくと安心です。

Q. 法人向け英語研修の受講管理画面ではどんなことができますか？

A. 法人向け英語研修の管理画面では、受講者ごとの学習時間・進捗の確認、未受講者へのリマインド送信、CSVでのデータ出力、テストスコアの把握などが行えます。人事担当者はこれらの機能で受講状況をまとめて把握でき、「導入して終わり」を防ぎながら運用の手間を抑えられます。対応する機能の範囲はサービスごとに差があるため、自社が必要とする管理項目をカバーしているかを確認しましょう。

Q. 法人向け英語研修のROI（費用対効果）はどのように評価すべきですか？

A. 法人向け英語研修のROIは、研修の目的に合わせた指標を、開始時と終了時で比較して評価するのが基本です。会話力が目的ならスピーキングテストの評価、スコアが目的ならTOEICなどの点数の変化を指標にします。研修前にレベルチェックで基準値を取り、対象人数と期間から総額を試算しておくと、投資に対する伸びを定量的に示せて、社内稟議の説明もしやすくなります。

Q. 福利厚生型と法人契約型の英語研修はどちらを選ぶべきですか？

A. どちらを選ぶべきかは目的によって分かれます。全社の底上げや特定人材の確実な育成なら、企業が費用を負担する法人契約型が向いています。一方、意欲のある社員に学習機会を広く提供したいなら、費用の一部を本人が負担する福利厚生型が適しています。

法人契約型は受講管理や効果測定で成果を追いやすく、福利厚生型は企業負担を抑えつつ自発的な学習文化を広げやすいのが特徴です。両者を組み合わせて提供できるサービスもあります。

Q. 英語研修の費用は助成金で抑えられますか？

A. 英語研修の費用は、厚生労働省の「人材開発支援助成金」の要件を満たせば、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部について助成を受けられる場合があります。ただし語学研修が対象例として明示されているわけではなく、「職務に関連した訓練であること」「実訓練時間が10時間以上であること」などの要件で可否が判断されます。対象になるかは、計画届の提出前に管轄の労働局・ハローワークへ確認することをおすすめします。

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