教材付きeラーニング比較｜受け放題・コース単位・買い切りで選ぶ24サービスと選び方

研修に使う教材を自社で一から作るには、企画・制作・改訂に多くの人手と時間がかかります。ビジネスマナーやコンプライアンス、情報セキュリティのように内容が各社で共通するテーマまで自作していては、担当者の負担ばかりが増えてしまいます。

そこで選択肢になるのが、既製の研修教材があらかじめ用意された「教材付き」のeラーニングです。契約すればすぐに教材を配信でき、教材づくりの工数をかけずに研修を回せます。ただし、対応するテーマの広さ・教材の本数・買い方・費用はサービスごとに大きく異なるため、「教材付き」とひとくくりにして選ぶと自社の研修計画と噛み合わないことがあります。

本記事では、教材付きeラーニングの主要24サービスを、教材の買い方（受け放題・コース単位・買い切り）を軸に3タイプ別で比較・解説します。教材とシステムの関係や費用の目安、失敗しない選び方まで整理したので、自社に合うサービスを見比べる材料としてご活用ください。

また、貴社の状況に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

教材付きeラーニングとは？

教材付きeラーニングとは、研修に使う教材（コンテンツ）があらかじめ用意され、契約すればそのまま配信・受講できるeラーニングサービスです。自社で教材を制作しなくても、ビジネスマナー・コンプライアンス・情報セキュリティといった研修をすぐに始められます。

一般的なeラーニングやLMSは、配信・受講管理を担う「器」を提供し、教材は利用企業が自前で用意する前提のものが少なくありません。教材付きは、その器に加えて中身である既製教材まで揃う点が大きな違いです。

もっとも、教材の入手方法・対応テーマ・本数・買い方はサービスによって幅があります。「教材付き」という言葉だけで判断せず、何の教材が何本あり、どう手に入れるのかで見比べることが大切です。

教材とLMS（配信・受講管理の器）の関係

LMS（学習管理システム、Learning Management System）は、受講者への教材配信・進捗管理・成績集計などを担う仕組みです。教材はそのLMSの上で再生されるコンテンツにあたり、両者がそろって初めて研修として機能します。

教材付きのサービスは、大きく2通りに分かれます。1つはLMSと既製教材が一体で提供され、契約後すぐに使える型。もう1つは既製教材を購入し、自社や他社のLMSに載せて配信する型です。

前者は運用がシンプルで、システムを持たない企業でもすぐ研修を始められます。後者はすでに使っているLMSを活かせる利点があります。自社にLMSがあるか、これから一式そろえるのかによって、見るべきサービスは変わってきます。各サービスがシステム一式で提供するのか、教材だけを調達する形なのかは、後述の個別紹介でそれぞれ触れています。

教材だけでなく、配信・受講管理を担うLMSごと選びたい場合は、eラーニング・LMS全体の比較や選び方、人材開発支援助成金の活用まで含めて見ておくと、自社に必要なものを見極めやすくなります。

教材は自作すべきか購入すべきか

教材付きを選ぶ場合でも、すべてを購入で賄えるわけではありません。実務では自作か購入かの二択で考えるより、「どこを買い、どこを自作するか」を切り分けるのが現実的です。

マナー・コンプライアンス・情報セキュリティなど企業共通の汎用テーマは、既製教材の購入が効率的です。自社商品の知識や独自の業務手順は自作が避けられません。多くの企業は汎用テーマを購入し、独自テーマだけ自作する形に落ち着きます。既製教材と自社教材を同じ基盤で扱えるかは、後述の選び方でも確認したい観点です。

対応する研修テーマ（教材ラインナップの範囲）

既製教材で押さえられる研修テーマには、各社で繰り返し登場する定番があります。自社の年間研修計画のうち、どこまでを1つのサービスでカバーできるかを見るときの目安になります。

• 新人・階層別研修：内定者・新入社員向けの基礎教育から、若手・中堅・管理職といった階層別の教育までが対象です。
• ビジネスマナー・ヒューマンスキル：接遇や報連相、対人スキルなど、全社員に共通する基礎的な内容を扱います。
• コンプライアンス・ハラスメント防止：法令遵守やハラスメント防止など、全社員への周知が求められるテーマを含みます。
• 情報セキュリティ：情報漏えい対策や個人情報の取り扱いなど、従業者教育が必要な分野をカバーします。
• IT・DX・生成AI・語学：業務のデジタル化やIT基礎、語学など、専門性の高いテーマが中心です。

網羅の広さはサービスで異なります。全社研修を幅広く配りたいなら汎用型、特定領域を深めたいなら専門特化型が候補です。まずは自社に必要なテーマを洗い出し、それを1サービスでどこまでまかなえるかを確認しましょう。

教材の形式・種類と学びやすさ

既製教材の形式は、学びやすさや続けやすさに直結します。主な形式には次のようなものがあります。

• 動画教材：講義の収録やアニメーションで解説します。理解しやすく、スマートフォンでの視聴やすきま時間の学習に向きます。
• スライド・資料型：テキストや図解を中心に構成します。じっくり読み込みたい内容や、あとから見返す用途に適します。
• シミュレーション・操作型：システム操作や実務のケースを疑似体験させます。手を動かして覚える学習に効果的です。
• 確認テスト・クイズ型：理解度の確認や定着に使います。受講後の効果測定や、修了要件の設定にも活用できます。

形式によって学習効果と受講のしやすさは変わります。動画は短尺だと途中離脱を防ぎやすく、テストは定着の確認に役立ちます。もっとも教材の質は実際に受講してみないと分かりにくいため、無料トライアルやサンプル教材で解説の分かりやすさや自社の受講者レベルとの相性を事前に確かめられるサービスを選ぶと、導入後のミスマッチを減らせます。

教材の買い方（受け放題／コース単位／買い切り）の違い

ここからは、教材付きeラーニングを選ぶうえで中心になる、教材の買い方3系統について解説します。同じ「教材付き」でも、この買い方によって費用の見え方と向いている使い方が変わります。

受け放題（定額）は、対象となる教材ライブラリを、契約期間中いくらでも受講できる方式です。1人あたりの月額・年額で課金するID課金型が多く、幅広いテーマを全社に配りたい場合や、1人が多くの教材を受講する場合ほど割安になります。

コース単位は、必要な教材やコースだけを、受講する人数分だけ購入する方式です。受け放題までは必要なく、特定のテーマを少人数に受けさせたいときに、無駄なく費用を抑えられます。

買い切りは、教材そのものを買い取って所有し、期間の縛りなく繰り返し使える方式です。毎年同じ内容を新入社員に配るような、1本の教材を長く使い続ける研修に向きます。一定期間だけ視聴できるレンタルを用意するサービスもあります。

教材付きeラーニングの費用相場・単価の目安

費用は、前述の買い方によって見え方が変わります。以下は2026年時点で各社が公表している条件付きの料金例をもとにした目安です。契約前提・ID数・教材数によって金額は変動するため、正確な費用は各社の資料で確認してください。

受け放題（定額）は、1IDあたり年額1,000円弱という低単価の例から、人数規模別の会費制で50名あたり月額45,000円台（1人あたり月額900円程度）といった設定まで見られます。対象となる教材本数は数百本から1万本超まで幅広く、受講する人数が多いほど1人あたりの費用は下がります。

コース単位は、1コースあたり受講者1名で1,000円〜4,500円前後が一つの目安です。受講テーマ数×人数で費用が積み上がるため、対象を絞るほど総額を抑えられます。

買い切り・レンタルは、買い切りが1本あたり数万円〜25万円程度、レンタル視聴が1名あたり950円前後からという例があります。同じ教材を長期・大人数で使うなら買い切り、短期・少人数ならレンタルやコース単位が割安になりやすい傾向です。

受け放題と単発購入はどちらが得か（人数・利用期間別）

受け放題と単発購入（コース単位・買い切り）のどちらが得かは、受講する人数と利用の頻度で決まります。比べるときは「1人あたりの年間コスト」に換算してそろえると、判断しやすくなります。

受講する人数が多く、年間で受けるテーマ数も多いなら、受け放題が有利になりやすい傾向です。1人が年に何本もの教材を受講すれば、定額の元を取りやすくなります。

反対に、対象が少人数、あるいは年に1回の特定研修だけであれば、コース単位や買い切りのほうが総額を抑えやすくなります。まず「誰が・年に何テーマ受けるか」を見積もり、受け放題の年額と単発購入を積み上げた金額を並べて比較しましょう。

具体的に試算します（本記事の金額を使った一例です）。1コース4,500円のコース単位と、月1,650円（年約19,800円）の受け放題を比べます。1人が年に4〜5テーマ以上なら受け放題が安く、それ未満ならコース単位が割安です。分岐点は各社の単価・最少ID数・対象人数で動くため、自社の数字で試算してください。

タイプ別に見る教材付きeラーニング

ここからは、教材付きeラーニングを使い方の違いで3つのタイプに分けて解説します。自社の使い方に近いタイプから、候補を絞り込めます。

汎用テーマの教材が学び放題（受け放題）型

幅広い研修テーマを1つの定額サービスでまかなうタイプです。教材を自前で用意せず全社にまとめて配りたい企業に向き、受講量が多いほど1人あたりの費用を抑えられます。

専門領域に特化した教材付き型

情報セキュリティ・IT／DX・法務コンプライアンス・語学など、特定領域を深く学ばせるタイプです。その分野を重点的に育成したい、内容の専門性を外部の質で担保したい企業に向きます。

必要な教材だけコース単位・買い切り型

必要な教材だけを人数分そろえるか、買い切って所有するタイプです。単発・少人数で特定テーマだけ用意したい企業や、同じ教材を毎年長く使いたい企業に向きます。

しかし、自社がどのタイプに適しているか、といった判断が難しいケースも存在します。そのような場合でも貴社の状況に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるように、「30秒で終わる選定診断ツール」を以下にご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

【比較表】教材付きeラーニングを横並びで比較

主要な教材付きeラーニング24サービスを、教材の本数・対応テーマ・買い方・費用の目安・自社教材アップロード可否・教材の更新といった軸で、1枚の表にまとめました。タイプで分けず横並びにしているので、買い方の違うサービスもそのまま見比べられます。

読み方には2つ注意点があります。教材の「本数」は各社で数え方が異なります。数の大小だけで判断せず、必要なテーマを満たすかで見てください。費用も税抜・税込、課金単位、最少ID数が各社で異なるため、自社の受講人数で総額を試算してから見比べるのが確実です。

「自社教材アップロード」と「教材の更新」の列は、選定で効いてくるものの資料だけでは読み取りにくい観点です。それぞれの詳しい見方は選び方で解説しています。なお表内の記号は、●＝対応、×＝非対応または対象外、要問い合わせ＝公開情報では確認できず個別確認が必要、を表します。

※上記は各サービスの一般的な提供内容の傾向です。教材の本数・対応テーマ・料金・提供形態は変更される場合があるため、最新の内容は各社情報をご確認ください。

教材付きeラーニングサービス（個別紹介）

ここからは、各タイプの代表的な教材付きeラーニングを個別に紹介します。それぞれの教材ラインナップや買い方の特徴を確認し、自社に合う候補を見つけてください。

汎用テーマの教材が学び放題（受け放題）型

幅広い研修テーマの既製教材を定額で受け放題にできるサービスを紹介します。

1. manebi eラーニング（株式会社manebi）

約8,000教材（オプション動画を含む）を月額定額で受け放題にできるLMS型のeラーニングです。コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティから階層別研修、ビジネススキルまで幅広いテーマを1サービスでカバーします。旧称は「playse.（プレース）ラーニング」で、2024年5月に現在の名称へ変更しました。

料金は初期費用100,000円に、LITEプランが月額19,800円、STANDARDプランが月額39,800円（いずれも39IDまで定額）で、40ID以上は人数帯に応じた追加ID課金となります。100GBまでの自社オリジナル教材アップロードにも対応し、既製教材と自社教材を同じ基盤で扱えます。

2. グロービス学び放題（法人向け）（株式会社グロービス）

経営大学院を運営する株式会社グロービスが提供する、定額制のビジネスeラーニングです。経営・思考・マーケティング・リーダーシップなど16カテゴリ・4,800コース以上を動画で学べ、コンプライアンスや情報セキュリティもラインナップに含まれます。

料金は初期費用0円で、学び放題プランは1IDあたり6カ月11,550円・12カ月20,900円・36カ月55,000円（いずれも税込）と、契約期間ごとの総額で設定されています。最低10IDから契約でき、eMBA科目まで受講できる上位の「学び放題プラス」も選べます。動画は短時間で区切られ、すきま時間の学習に向く構成です。

3. Udemy Business（Udemy, Inc.）

動画学習プラットフォーム「Udemy」の法人向けサービスで、日本では株式会社ベネッセコーポレーションが提供しています。25万以上の講座から厳選されたビジネス向け講座を定額で受け放題にでき、AI・機械学習、データサイエンス、開発、語学など幅広い領域をカバーします。

受講できる講座数はプランで異なり、チームプラン（5〜20名向け）は約16,000講座、エンタープライズプラン（21名以上向け）は30,000以上の講座が対象です。料金はチームプランが1IDあたり年間38,000円（税込41,800円）で、エンタープライズプランは人数に応じた見積もりとなります。

4. Schooビジネスプラン（株式会社Schoo）

録画授業に加えて、チャットで講師へ質問できる生放送授業も配信するオンライン研修サービスです。ビジネス基礎からAI・DX・マネジメント・コンプライアンスまで全20カテゴリ・9,000本以上の授業を受け放題で提供し、テーマ別にまとめた研修パッケージも用意されています。

料金は初期費用110,000円（税抜）に、1IDあたり月額1,650円（税抜）で最少20IDからの契約となり、契約ID数に応じたボリュームディスカウントがあります。生放送は後日録画化されるため、見逃しても後から視聴できます。

5. AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

東証グロース市場に上場するKIYOラーニング株式会社が運営する、クラウド型のeラーニングです。公式に「1,300コース、8,000本以上」とうたう標準コンテンツライブラリを動画研修受け放題で使え、コンプライアンス・IT・ビジネススキルなどのコースに加え、自社オリジナルコースの作成にも対応します。

料金は初期費用0円で、動画研修が受け放題のベーシックプランが年間契約時1ライセンスあたり月300円から、標準教材が増えるコンテンツプラスプランが月500円から利用でき、いずれも契約ライセンス数に応じて単価が下がります。期限を設けずに試せるフリープランも用意されています。

6. サイバックスUniv.（リスクモンスター株式会社）

与信管理・反社チェックを主力とするリスクモンスター株式会社が運営する、会員制の社員研修サービスです。eラーニングとWebセミナーを合わせた約5,000コースを定額で受け放題にする会費制と、1コース単位で使う従量制の2系統があり、内定者・新入社員から管理職までの階層別・職種別コースを備えます。

会費制は1会員IDあたり入会金50,000円（税抜）に、月額費用が1〜50名で45,000円（税抜）からという人数帯別の設定です。特定のテーマだけ受けさせたい場合は、年会費12,000円（税抜）にeラーニング1コース1,000円（税抜）からを加える従量制も選べます。

7. Smart Boarding（株式会社FCE）

動画教材によるインプットと、ライブ型オンライントレーニングによるアウトプットを組み合わせた人材育成プラットフォームです。400種類以上の動画コンテンツに加え、月間50〜60回開催されるライブ型トレーニングを受講回数無制限で利用でき、階層別研修からコンプライアンス・ハラスメント・営業スキルまでを1つの基盤で扱えます。

契約は30IDからの年間契約で、30ID利用時の支払い総額は月額32,400円が公式の目安として示されています。全機能を14日間無料で試せるトライアルがあり、試用期間中から自社オリジナルコースのカスタマイズも依頼できます。

8. KnowledgeC@fe（ナレッジカフェ）（株式会社富士通ラーニングメディア）

富士通グループで人材育成を担う株式会社富士通ラーニングメディアが提供する、クラウド型のLMS兼eラーニングです。受講管理を担うLMS本体と、既製教材を定額で使える定額制eラーニングを組み合わせて利用でき、ハラスメントや情報セキュリティなどの教材を配信できます。

定額制eラーニングは公式表記で700コース以上を4つのライブラリに分けており、ハラスメント教材を含む「ムービー・ナビ」は10IDから年額165,000円（税込）で利用できます。LMS本体は初期費用176,000円（税込）で、日本語・英語・中国語など12言語の表示切替に対応し、海外拠点を含む研修運用にも使えます。

9. Cloud Campus コンテンツパック100（株式会社サイバー大学）

ソフトバンクグループでフルオンライン大学「サイバー大学」を運営する株式会社サイバー大学が開発したeラーニングです。配信基盤の「Cloud Campus」に、既製教材のセット「コンテンツパック100」を組み合わせて使う構成になっています。

コンテンツパック100では、情報セキュリティ・個人情報保護・ハラスメント・ダイバーシティなど30カテゴリ・100本以上の教材を配信できます。料金は1IDあたり年額999円（税抜）・最少100IDからで、既製教材を低単価で全社に配れます。

配信基盤のCloud Campusは受講者数が増えても料金が変わらない定額制で、動画・スライド・テストを使った自社教材の制作・配信にも対応します。受講履歴のCSV出力や修了証の発行も行えます。

10. JMAM eラーニングライブラリ（株式会社日本能率協会マネジメントセンター）

研修・通信教育を長年手がける株式会社日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供する、定額制のeラーニングです。マネジメント・DX・技術・技能・健康経営の4ライブラリに分かれた530コースを、契約したライブラリ内で何度でも受講できます。

コンプライアンス・情報セキュリティ・ハラスメント防止を体系的に整えたい企業向けには、5領域25コースを束ねた「コンプライアンスeラーニング」パッケージも用意されています。法令改正に合わせた教材の自動アップデートや修了証の自動発行を備えます。

初期費用は0円で、本体ライブラリは1名あたり年額4,301円（DXライブラリ・100名利用時、税込）から、コンプライアンスパッケージは100名で年額396,000円（1名あたり月330円相当）です。最大30日間の無料トライアルも利用できます。

11. CAREERSHIP（キャリアシップ）（株式会社ライトワークス）

グループ会社を含む複雑な組織を持つ大企業向けに設計された、統合型のLMSです。株式会社ライトワークスが提供し、eラーニング定額サービス「まなびプレミアム」と連携して300タイトル・1,000本以上の教材を配信でき、DX推進・ハラスメント対策・コンプライアンス・情報セキュリティなどを階層別に展開できます。

「まなびプレミアム」の教材は1教材3〜5分のマイクロコンテンツが中心で、料金は1,000IDで1人あたり月350円、10,000IDで月84円と大規模利用ほど単価が下がる設計です。LMS本体の料金は要問い合わせで、従業員1,000名以下の企業向けには別ラインの「CAREERSHIP GROWTH」が用意されています。

専門領域に特化した教材付き型

特定領域の既製教材で深く学ばせられる、専門特化型のサービスを紹介します。

12. LEC コンプライアンス研修eラーニング（株式会社東京リーガルマインド）

資格スクール「LEC」を運営する株式会社東京リーガルマインドの法人事業部が手がける、コンプライアンス（法令遵守）に特化したeラーニングです。独占禁止法・下請法・労働法・個人情報保護法・インサイダー取引・ハラスメントなど、実務法令をテーマ別の講座で学べます。

教材は「30分で学ぶコンプライアンス」など1講座単位で購入でき、約300講座から5〜30講座を選ぶ基本パッケージも用意されています。料金は1講座880円（税込）から、10ID規模の基本パッケージで55,000円（税込）からと、受講するID数と選ぶ講座数に応じて決まります。

10名から1,000名以上まで、人数帯別の料金を公式サイトで公開している点が特徴です。修了テストの合否判定や修了証の発行、受講状況のCSV出力に対応し、修了テストのオリジナル問題作成など講座のカスタマイズも受け付けています。

13. etudes（アルー株式会社）

人材育成を専業とするアルー株式会社が etudes Biz-Platform の名称で提供する、クラウド型のeラーニングシステム（LMS）です。自社で作成した教材の配信に加え、アルーが制作したコンプライアンス・個人情報保護などの既製教材を組み合わせて利用できます。

コンプライアンス領域の教材は、企業法務に詳しい弁護士が監修した「コンプライアンスとハラスメント講座」（約40分・8セクション構成）と、「個人情報保護法講座」（約40分）の2本です。パワハラ・セクハラ・マタハラを中心に、基本を押さえる内容になっています。

初期費用は無料で、実際に利用するID数に応じた月額課金制をとります。具体的な金額は公式サイトでは公開されておらず、見積もりは問い合わせが必要です。eラーニングの標準規格であるSCORM1.2に対応し、手持ちの教材をそのまま載せて配信することもできます。

14. 第一法規 コンプライアンス研修教材（第一法規株式会社）

法律出版社の第一法規株式会社が展開する、コンプライアンス研修の教材群です。SaaS型のシステムを月額で使うのではなく、eラーニング（ASP利用）・映像教材（DVD）・集合研修パックといった教材を、必要なものだけ個別に購入して使う形をとります。

現行のeラーニング教材「働くみんなの 事例で学ぶコンプライアンス理解度確認テスト」は1教材957円（税込）で、70問から20問を3択で出題します。ミニドラマ形式の映像教材や集合研修パックもあり、5テーマを収録した研修基本パックは47,300円（税込）です。

多くが月額課金ではなく、教材単位の買い切りで購入する点が特徴です。ハラスメントを扱う映像教材は社会保険労務士と弁護士が監修しており、パワハラ・セクハラ・マタハラに対応しています。

15. Aidemy Business（株式会社アイデミー）

株式会社アイデミーが提供する、AI・DX領域に特化した法人向けeラーニングです。生成AI・機械学習・データ分析といった変化の速いデジタル分野のスキルを、目的・職種・難易度別に分けたコースで学べます。

コースは250種類以上が用意され、経済産業省が策定した「デジタルスキル標準」に対応した設計をとります。年間50本以上の新規コースを開発し、生成AI関連の講座は3か月に1回以上更新するなど、内容の追従を公式に掲げています。

契約期間は1年・2年・3年から選べ、一部のコースは買い切りにも対応します。料金は公式サイトでは公開されておらず、規模や導入内容に応じた見積もりを問い合わせる形です。中小・中堅企業向けには、アセスメントテストとセットにした「Aidemy Business Liteプラン」も用意されています。

16. トレノケート DX人材育成ソリューション（トレノケート株式会社）

AWSやCiscoの認定トレーニングパートナーであるトレノケート株式会社が、1,400以上ある研修コースからDX関連を体系化したものです。IT・DX領域の育成を、eラーニング（ASP）・集合研修・オンライン受講・一社向けカスタマイズ研修から選んで進められます。

コースは、ビジネスアーキテクト・データサイエンティスト・データマネジメント・サイバーセキュリティ・ソフトウェアエンジニア・デザイナーという6つの人材類型別に整理されています。全社員向けの基礎リテラシーから、選抜者向けの専門スキルまで対象レベルを分けて選べます。

料金はコース単位で19,250円〜178,200円（税込）と幅があり、ASP形式の講座が19,250円、複数日の専門コースが178,200円です。スキルを評価する「DX・ITアセスメントサービス」や、人材開発支援助成金の活用相談にも対応しています。

17. LearningWare（株式会社プロシーズ）

株式会社プロシーズが提供する、クラウド／ASP型のeラーニングシステム（LMS）です。受講管理の仕組みだけでなく、プロシーズ自身が既製教材を制作・提供する点が特徴で、コンプライアンス研修を受講管理と教材のセットでそろえられます。

既製教材は全300講座があり、「ケースで学ぶコンプライアンス」シリーズとして、個人情報の取り扱い・情報セキュリティ・パワーハラスメント・セクシュアルハラスメント・マタニティハラスメントなどのコンプライアンス講座をストーリー形式で学べます。

料金は月額制で、自社教材の配信向けのライトが20,000円〜、既製27講座が受け放題になるスタンダードが40,000円〜、資格系講座を加えたプレミアムが52,000円〜です（いずれも税抜、初期費用別途）。2週間の無料トライアルも利用できます。

必要な教材だけコース単位・買い切り型

必要な教材だけをコース単位や買い切りで調達できるサービスを紹介します。

18. ネットラーニングのeラーニングコース（株式会社ネットラーニング）

eラーニング専業の株式会社ネットラーニングは、コンプライアンス・ハラスメント・メンタルヘルスなどの既製コースを、1講座ずつ選んで導入できる形で提供しています。教材は「事例で学ぶ」「ケースで学ぶ」型で、配信・受講管理は自社プラットフォーム「Multiverse®」が担います。

各コースは1コースあたり4,500円／名（税別）を目安に、受け放題にせず必要なテーマだけを受講者数分そろえられます。ハラスメント領域では、職場のハラスメント対策・パワーハラスメント（最新法制対応）・セクシュアルハラスメント防止など、対象や類型ごとにコースが分かれています。

情報セキュリティ対策のコースは、全従業員が基礎知識から個人情報保護までを約30分で学ぶ構成で、毎年更新される継続学習向けコースも選べます。理解度テストやアンケートの集計から、受講状況を把握できます。

19. i-netschool（アイネットスクール）（関西ビジネスインフォメーション株式会社）

i-netschool（アイネットスクール）は、Daigasグループの関西ビジネスインフォメーション株式会社が2001年から運営するeラーニングサービスです。既製の研修コース、LMS「Learning Tracker」、オリジナル教材制作の3本柱で構成されます。

コースは「必要な研修を必要な分だけ」購入でき、セット割引・人数割引で費用を調整できます。個別講座はカスタマーハラスメント対応研修など1講座あたり4,400円（税込）で、LMSを全社導入せずに必要な講座だけを選べます。

教材はコンプライアンス（基礎7講座＋ショートドラマ・マンガ形式18講座）やハラスメント（計14講座）に加え、情報セキュリティ・個人情報保護・階層別研修まで扱います。インサイダー取引・反社会的勢力対応・下請法・景品表示法など、金融・決済領域で問われるテーマを個別に選べる点が特徴です。

20. 日経の研修用動画教材（日経DVD）（株式会社日経BP・日経BPマーケティング）

「日経の研修用動画教材（日経DVD）」は、株式会社日経BPが発行し、日経BPマーケティングが販売する研修用動画教材です。コンプライアンス・情報セキュリティ・ハラスメントなどをテーマとし、各教材はケースドラマ編と解説編の2部構成で、視聴後のディスカッションを前提に設計されています。

提供形態は3つに分かれます。物理DVDの買い切り（教材ごとの価格。例:「取適法」全1巻110,000円・税込）、利用人数分のIDを発行する日経DVDオンライン（100人まで11万円／本・利用期間3ヵ月目安）、自社LMSに載せる動画データ提供です。LMSを内包しない教材販売型のため、すでに配信基盤を持つ企業がコンテンツだけを調達する使い方に向きます。

教材ごとに弁護士や法学者が監修し、下請法・取適法（長澤哲也氏）、個人情報保護法（岡村久道氏）、情報セキュリティ（岡嶋裕史氏）など各分野の専門家が監修しています。ハラスメント領域でも、弁護士や職場のハラスメント対策専門機関が監修した教材を選べます。

21. ヒューマンサイエンスのeラーニング教材（株式会社ヒューマンサイエンス）

株式会社ヒューマンサイエンスは、eラーニング教材の制作・販売とLMS導入運用支援を手がける制作会社です。個人情報保護・情報セキュリティ・コンプライアンスといった汎用の全社教育教材から、業務特化のオリジナル教材まで制作します。

販売形態は、自社LMSでの月額利用（システム利用型・最低利用料金5万円）と、原稿を買い取る教材販売型の2系統です。教材販売型は1教材98,000円（税抜）でユーザー数・利用期間が無制限となり、PowerPoint・Excel形式で提供されるため、すでに使っているLMSに載せて長く使い続けられます。

買い取った教材は自社で自由に編集・カスタマイズでき、英語版（15万円・税抜）やその他言語版（22万円・税抜）も用意されています。配信基盤にはオープンソースのLMS「Moodle」を用い、その構築・運用支援まで一社で対応します。

22. 動画百貨店（株式会社インソース）

研修大手の株式会社インソースが運営する「動画百貨店」は、研修テーマ別の動画教材を必要な形で調達できるサービスです。コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティ・階層別研修など、全体で1,000種類以上の動画をそろえています。

教材は3つの買い方から選べます。MP4データを買い取って社内システムに載せる買い切り（ナレーション・スライド型198,000円〜／本）、1週間単位で人数分だけ借りるレンタル（990円〜／名）、そしてLMS「Leaf」での定額見放題です。単発・少人数ならレンタル、全社配信なら定額制と使い分けられます。

コンプライアンス・ハラスメント領域では、弁護士ドットコム株式会社が制作するドラマ型のケース映像教材も選べます。理解度を測る確認テストは、1講座11,000円（税込）のオプションとして追加できます。

23. リスキルのeラーニング動画講座（株式会社リスキル）

東証グロース市場に上場する株式会社リスキルは、社員研修ブランド「リスキル」で、コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティなどのeラーニング動画講座を提供しています。各講座はテキスト（PDF）と確認テストが付き、コンプライアンス基礎講座は全3章・合計47分で構成されます。

教材は2プランから選べます。動画データを249,000円で買い切るプラン（利用期間・人数制限なし・MP4形式）と、人数分を1〜4週間だけ借りるレンタル（1週間950円／人〜）です。買い切りは自社LMSに載せて恒久利用でき、人数が多いほど1人あたりの費用を抑えられます。

講座には速習版や英語版があり、受講者の状況に応じて選べます。公式サイトでは、購入後1年以内に動画が再撮影された場合に新しいデータを無償提供する更新保証も掲げられています。

24. learningBOX（learningBOX株式会社）

learningBOX（ラーニングボックス）は、learningBOX株式会社が提供するクラウド型のLMS（学習管理システム）です。教材作成・テスト作成・採点・成績管理といった運用機能を備え、付加サービス「learningBOX ON」から既製の研修コンテンツを追加できます。

料金はLMS本体のプランで決まり、10アカウントまではフリープランで無料、11アカウント以上は100アカウント単位の従量課金（スタータープラン年額33,000円・税込〜）です。コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティ・ビジネスマナーなどの既製教材は無料で追加でき、必要なテーマだけを組み合わせて学習コースを設計できます。

コンプライアンス研修コンテンツは松田昌明弁護士が監修し、弁護士ドットコムの「BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE」と連携したドラマ仕立ての映像教材も利用できます。自作教材と既製教材を同じ基盤で扱える点も導入時の判断材料になります。

失敗しない教材付きeラーニングの選び方

教材本数・対応テーマ・買い方・単価は比較表で押さえたうえで、次の3つの観点を各社の資料で確かめると、導入後のミスマッチを減らせます。いずれも、教材付きサービスを長く使ううえで効いてくるポイントです。

教材が定期的に更新・改訂されるか（法改正対応）

コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティといったテーマの教材は、法改正で内容が古くなりやすい分野です。前提として、これらの分野では事業主に一定の措置が法律で義務づけられています。

ハラスメント防止では、事業主に「雇用管理上必要な措置」を講じることが義務づけられています。パワーハラスメントは労働施策総合推進法（労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律）第30条の2第1項、セクシュアルハラスメントは男女雇用機会均等法（雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律）第11条第1項が定めています。

個人情報を扱う場面でも、個人情報保護法（個人情報の保護に関する法律）第24条が、従業者への「必要かつ適切な監督」を個人情報取扱事業者（個人データを扱う企業）に義務づけています。

これらの条文自体に「研修」という言葉があるわけではありません。研修・講習を具体的な措置の一つとして挙げているのは、国の指針やガイドラインです。ハラスメント防止では、厚生労働省の資料が、講ずべき措置として次を挙げています。

職場におけるハラスメントの内容及びハラスメントの発生の原因や背景並びに事業主の方針を労働者に対して周知・啓発するための研修、講習等を実施すること。

出典：職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！｜厚生労働省・都道府県労働局

このパワーハラスメント防止措置は2020年6月1日に施行され、中小企業も2022年4月1日から義務化されています。個人情報の分野でも、通則ガイドラインが従業者への教育・研修に触れています。

個人データを取り扱う従業者に対する教育、研修等の内容及び頻度を充実させるなど、必要かつ適切な措置を講ずることが望ましい。

出典：個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）｜個人情報保護委員会

このように、法改正や指針の見直しがあるたびに、教材の内容も更新が必要になります。選定時は、コンプライアンスや情報セキュリティの教材が定期的に改訂・更新されるか、その頻度や更新体制（監修者の有無を含む）を各社の公式情報で確認しておくと安心です。

出典・参考資料（3件）

• 出典：労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律 第30条の2｜e-Gov法令検索
• 出典：雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律 第11条｜e-Gov法令検索
• 出典：個人情報の保護に関する法律 第24条｜e-Gov法令検索

現場が続けて学ぶ仕掛け・運用サポートがあるか

教材を導入しても、現場が受講しなければ研修の効果は出ません。続けて学ばれるかどうかは、教材の分かりやすさ（短尺動画やスマートフォン受講など）と、運用側の仕掛けの両方で決まります。

運用側の仕掛けとは、受講案内の自動配信、進捗状況の可視化、未受講者への督促、受講レポートの出力などです。これらがどこまで自動化されているか、督促や集計を誰が担うのかを確認します。

特に、研修運用の担当者が少ない企業ほど、配信・督促・集計を自動化できるサービスや、運用代行の有無が効いてきます。教材の質だけでなく、受講を回し切るための機能とサポート体制を合わせて見ておきましょう。

既製教材に加えて自社教材も配信できるか（自社教材アップロード）

汎用テーマは既製教材で賄いつつ、自社商品の知識や独自の業務手順といった内容は、自社で用意した教材で伝えたい場面があります。教材付きのサービスでも、自社教材（動画・スライド・テストなど）を同じ基盤にアップロードして配信できるかを確認しておくとよいでしょう。

確認の軸は、アップロードできる教材の形式（動画・PDF・SCORMなど）と、既製教材と自社教材を同じ受講管理の仕組みでまとめて扱えるかどうかです。将来は社内マニュアルや現場のノウハウまで同じ基盤で一元管理したい場合、この可否が長く効いてきます。

自社商品の知識や独自の業務手順を自社で教材化する場合は、動画やスライド、PC操作の記録などを教材に仕立てるツールが別途必要になります。素材のタイプ別に作成ツールを見比べたいときは、こちらの記事が参考になります。

まとめ

本記事では、教材付きeラーニングについて、教材とシステムの関係・買い方の違い・費用の目安・選び方を整理し、主要24サービスを3つのタイプ別に比較しました。

選定で重要なのは、必要な研修テーマと受講する人数・頻度を見積もり、受け放題・コース単位・買い切りのどの買い方が自社に合うかを先に決めることです。そのうえで、教材の更新方針・運用サポート・自社教材の追加可否を確認すると、導入後のミスマッチを防げます。

MCB FinTechカタログでは、これらの教材付きeラーニングの詳細な資料を無料で請求できます。ぜひ各社の資料を見比べて、自社の研修計画に合うサービスの比較検討を進めてください。資料や詳しい料金の確認方法はサービスによって異なるため、気になったサービスは各社の情報もあわせて確認してください。

よくある質問（FAQ）

Q. 教材付きeラーニングとは何ですか？

A. 教材付きeラーニングとは、研修に使う既製の教材（コンテンツ）があらかじめ用意され、契約すればそのまま配信・受講できるeラーニングサービスです。ビジネスマナー・コンプライアンス・情報セキュリティなどの教材を自社で制作しなくても、すぐに研修を始められます。

配信・受講管理を担うシステム（LMS）だけを提供し、教材は利用企業が自前で用意する一般的なeラーニングと違い、システムに加えて中身の既製教材まで一体でそろう点が特徴です。

Q. 教材付きeラーニングの買い方にはどんな種類がありますか？

A. 教材付きeラーニングの買い方は、対象教材を定額で自由に受講できる「受け放題」、必要な教材だけを人数分そろえる「コース単位」、教材を買い取って繰り返し使う「買い切り」の3系統に分かれます。同じ「教材付き」でも、この買い方によって費用の見え方と向いている使い方が変わります。

受け放題は幅広いテーマを全社に配りたい場合、コース単位は特定のテーマを少人数に受けさせたい場合、買い切りは毎年同じ内容を新入社員に配るような長く使い続ける研修に向きます。一定期間だけ視聴できるレンタルを用意するサービスもあります。

Q. 教材付きeラーニングは受け放題と単発購入のどちらが安く済みますか？

A. 教材付きeラーニングの受け放題と単発購入（コース単位・買い切り）のどちらが得かは、受講する人数と、年間で受けるテーマ数で決まります。受講人数が多く1人が年に何本も受講するなら受け放題が有利になりやすく、対象が少人数、あるいは年1回の特定研修だけならコース単位や買い切りのほうが総額を抑えやすい傾向です。

比較するときは「1人あたりの年間コスト」に換算してそろえると判断しやすくなります。受け放題の年額と、単発購入を積み上げた金額を並べて見比べてください。

Q. 教材付きeラーニングに自社で作った教材も追加できますか？

A. 教材付きeラーニングでも、多くのサービスが自社で作成した教材（動画・スライド・テストなど）を同じ基盤にアップロードして配信できますが、対応の可否や容量はサービスによって異なります。汎用テーマは既製教材で賄い、自社商品の知識や独自の業務手順は自社教材で伝える、という組み合わせが可能です。

確認するときは、アップロードできる教材の形式（動画・PDF・SCORMなど）と、既製教材と自社教材を同じ受講管理の仕組みでまとめて扱えるかを見ておきましょう。将来は社内マニュアルや現場のノウハウまで同じ基盤で一元管理したい場合に、この可否が長く効いてきます。

Q. 教材付きeラーニングのコンプライアンス教材は法改正に合わせて更新されますか？

A. 教材付きeラーニングのコンプライアンス・情報セキュリティ教材が法改正に追従するかはサービスによって異なるため、更新の有無・頻度・体制を選定時に各社の公式情報で確認する必要があります。ハラスメント防止や個人情報の取り扱いは法令で事業主に措置が義務づけられており、指針の見直しのたびに教材の内容も更新が求められます。

法令改正に合わせて教材を自動でアップデートするサービスもあります。監修者の有無を含めた更新体制まで確かめておくと、内容が古くなるリスクを抑えられます。

Q. 教材付きeラーニングの料金にある「ID」とは何を指しますか？

A. 教材付きeラーニングの料金でいう「ID（ライセンス）」とは、基本的に教材を受講する1人分のアカウントを指し、受け放題プランの多くはこのID単位（1IDあたりの月額・年額）で課金されます。そのため費用は「受講させる人数 × 単価」でおおよそ見積もれます。

契約ID数が多いほど1IDあたりの単価が下がるボリュームディスカウントを設けるサービスが一般的です。最少契約ID数が決まっている場合もあるため、自社の受講予定人数と照らして確認しましょう。

Q. 教材付きeラーニングは契約前に教材の中身を無料で試せますか？

A. 教材付きeラーニングの多くは、無料トライアルやサンプル教材で契約前に教材の中身を確認できますが、試せる範囲や期間はサービスによって異なります。教材の質や解説の分かりやすさは実際に受講してみないと判断しにくいため、自社の受講者レベルとの相性を事前に試せるサービスを選ぶと、導入後のミスマッチを減らせます。

期限を設けずに試せるフリープランや、試用期間中から自社向けのカスタマイズ相談を受け付けるサービスもあります。まずは資料で無料トライアルの範囲を確認してみてください。

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