予約の事前決済に対応した決済代行17選を比較｜前払いで無断キャンセルを防ぐ選び方

予約を受けても当日キャンセルや無断キャンセル（ノーショー）で売上を取りこぼしたり、来店時の現金集金やレジ締めに手間がかかったりしていませんか。宿泊・サロン・スクール・飲食・イベントなど予約制のビジネスでは、予約を受けた時点で代金を前払いで回収する「事前決済」を取り入れる動きが広がっています。

予約の事前決済を始めるには、利用中の予約システムとの連携や対応する決済手段、手数料、入金までの日数まで踏まえて、どの決済代行を選べばよいのでしょうか。

本記事では、予約の事前決済に対応した決済代行17サービスを比較・解説します。導入方式（予約の受け方）ごとの違いに加え、手数料・入金サイクル・キャンセル時の返金運用といった予約ならではの選び方を整理しました。自社の予約の受け方に合った決済代行を選ぶための判断材料としてご活用ください。

また、自社の予約の受け方に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

本記事の対象範囲（予約の事前決済を導入したい事業者向け）

本記事は、予約を受けた時点で代金を前払いで回収したい事業者に向けて、予約の事前決済に対応した決済代行を比較します。宿泊・民泊、サロン・エステ、スクール・教室、コース予約の飲食店、イベント・体験、クリニックの自由診療など、来店前・利用前に料金が確定する予約制ビジネスが主な対象です。

ここで扱うのは、クレジットカードなどの代金回収を代行する「決済代行（決済代行会社）」です。予約の受付や空き枠管理そのものを担う予約システムは、決済代行と役割が異なります。両者の違いは次の章で整理します。

利用中の予約システムに決済機能が含まれている場合もありますが、自社サイトや電話・メールで受けた予約にも前払いを適用したい、対応決済手段や手数料を自社で選びたいといった場合に、決済代行の比較が判断材料になります。

店頭での対面決済が中心で、オンラインの前払いを想定しない場合や、決済手段を問わず幅広くオンライン決済全般を比較したい場合は、下記の記事もあわせてご確認ください。実店舗・EC・サブスクといった利用シーン別に、決済手段や料金を横断的に比較できます。

予約の事前決済（事前決済に対応した決済代行）とは

予約の事前決済とは、予約が入った時点、または利用日より前のタイミングで、代金をクレジットカードなどで前払いしてもらう仕組みです。来店・利用時に支払う「当日決済（現地決済）」と対になる考え方で、代金の回収を予約段階に前倒しします。

この前払いを実現する手段が決済代行です。決済代行は、クレジットカード会社や各種決済事業者との契約・接続をまとめて引き受け、事業者が1社と契約するだけで複数の決済手段を使えるようにする役割を担います。自社でカード会社ごとに加盟店契約を結ぶ手間や、カード情報を安全に扱う負担を軽くできます。

ここで、決済代行と予約システムの役割の違いを押さえておきます。予約システム（予約管理システム・PMS）は、空き枠の管理や予約の受付、顧客への予約確認といった「予約そのもの」を扱います。決済代行は「代金の回収」を扱います。

予約システムに決済機能が組み込まれている場合は、その裏側で決済代行が動いていることが多く、両者は競合ではなく組み合わせて使う関係にあります。予約システムを使わず、電話やメール、自社サイトで予約を受けている場合でも、決済代行を使えば前払いの回収は可能です。

予約から事前決済・入金までの流れ

予約の事前決済は、予約の受付から事業者への入金まで、おおむね次の流れで進みます。手順を押さえておくと、どの段階でどのサービスが関わるかを整理しやすくなります。

まず、予約を受け付けます。予約システム、または電話・メール・自社サイトのフォームなどで予約が入ります。

次に、予約客に決済を依頼します。予約システムの決済画面に進んでもらう、決済用のURLをメールやSMSで送る、自社サイトの決済フォームで入力してもらうといった方法で、カード情報を受け取ります。

その後、決済を確定します。予約時にすぐ売上を確定する方法のほか、予約時はカード枠を押さえる「与信（オーソリ）」だけ行い、利用日やキャンセル期限の経過後に売上を確定する「仮売上・本売上」の二段階に分ける方法もあります。

キャンセルや変更が発生した場合は、決済代行の管理画面から全額または一部を返金します。与信だけの段階であれば、売上を確定せずに取り消すこともできます。

最後に、事業者へ入金されます。確定した売上は、決済代行ごとに定められた締め日と入金サイクルにもとづいて、手数料を差し引いた金額が口座に振り込まれます。

予約に事前決済を導入するメリット

予約の事前決済は、代金を予約段階で確定させることで、予約制ビジネス特有の悩みをいくつか和らげます。ここでは主なメリットを整理します。

第一に、無断キャンセル（ノーショー）による売上の取りこぼしを抑えられます。前払いを受けていれば、来店がなくても代金は回収済みで、キャンセルポリシーに沿ってキャンセル料を差し引いた返金に切り替えられます。予約枠が埋まったまま当日来店されず、売上も入らないという状況を避けやすくなります。

第二に、当日の集金やレジ業務の負担が軽くなります。利用時に支払いが済んでいるため、現金の受け渡しや釣銭の用意、レジ締めの作業が減ります。スタッフを置かない無人運営や、受付に人手を割きにくい少人数運営でも、会計のために人を配置せずに済みます。

第三に、資金繰りの見通しが立てやすくなります。利用日より前に代金が確定するため、売上の回収タイミングが早まります。高額なコースや宿泊、長期のレッスンなど、前払いの効果が大きい業態ほど恩恵を感じやすい部分です（入金の早さは選び方の入金サイクルで詳しく比べます）。

事前決済を導入するときの注意点

一方で、事前決済には導入前に押さえておきたい点もあります。メリットと合わせて確認しておくと、運用後のトラブルを防ぎやすくなります。

まず、キャンセル時の返金ルールを明確にしておく必要があります。前払いを受けている以上、キャンセルが発生したときに「いつまでなら全額返金か」「キャンセル料をいくら差し引くか」を事前に決め、予約客に提示しておかないと、返金をめぐる行き違いが起きます。キャンセルポリシーの設計と、決済代行の返金機能の使い方はセットで考えます。

次に、決済手数料が売上から差し引かれる点です。前払いの代金にも決済手数料がかかるため、料金設定や採算に織り込んでおきます。手数料率や入金サイクルはサービスごとに差があり、後述の選び方で詳しく扱います。

加えて、前払いに心理的な抵抗を感じる予約客もいます。初めて利用する店舗への前払いをためらうケースもあるため、事前決済を必須にするか、当日決済と選べるようにするかは、客層や単価に応じて見極めるとよいでしょう。

予約の事前決済を受け取る導入方式のタイプ

予約の事前決済をどう受け取るかは、大きく3つの方式に分けられます。自社が今どのように予約を受けているかに当てはめると、必要な決済代行の機能を絞り込みやすくなります。なお、多くの決済代行は複数の方式に対応しており、方式は排他的なものではありません。ここでは「予約の受け方に応じた選択肢」として整理します。

予約システム・PMSと連携して事前決済できるタイプ

すでに予約システムや宿泊施設向けのPMSを使っている場合は、それらと連携して予約と同時に前払いを受ける方式が向いています。予約客は予約フォームの流れのまま決済画面に進むため、離脱が起きにくく、予約データと決済データも自動でひもづきます。

この方式では、利用中の予約システム・PMSが対応している決済代行を使うのが基本です。連携先が限られることもあるため、予約システム側の対応決済代行と、決済代行側の対応予約システムの両方を確認しておくと確実です。

決済代行の側で「どの予約システムと連携できるか」を網羅的に一覧化するのは難しいため、確実なのは利用中の予約システムが対応している決済代行から選ぶことです。決済代行は決済URL・メールリンク・APIなど接続方式が幅広いほど、予約システムの仕様に合わせやすくなります。

決済URL・メールリンクで前払いを請求するタイプ

電話・メール・SNSなどで予約を受けている場合は、決済用のURL（メールリンク）を予約客に送って前払いしてもらう方式が使えます。ECサイトや予約システムがなくても、管理画面から決済URLを発行してメールやSMS、メッセージで送るだけで、非対面のカード決済を受け付けられます。

個別見積もりのコース、オーダーメイドのサービス、少数の予約を一件ずつ扱う業態で導入しやすい方式です。予約ごとに金額や内容が変わる場合も、その都度URLを作って送れるため、柔軟に運用できます。

自社サイト・アプリにAPI・フォームで組み込むタイプ

自社で予約サイトやアプリを運営している場合は、決済代行のAPIやトークン型の決済フォームを組み込み、自社のサービス内で前払いまで完結させる方式があります。予約から決済まで自社のブランド体験を保ったまま提供でき、予約データと決済データを自社システムで一元管理できます。

開発リソースが必要になるため、エンジニアを確保できる事業者や、既存の予約フォームに決済を足したい事業者に向いています。カード情報を自社サーバーで保持しない非通過型の方式を選べば、セキュリティ対応の負担も抑えられます。

予約向け決済代行の選び方

ここからは、予約の事前決済に対応した決済代行を横並びで比べるときの選び方を整理します。自社の予約の受け方や客層に当てはめて、優先する観点を決める材料としてご活用ください。

対応決済手段（クレジット・QR・コンビニ等）は十分か

予約客が使いたい決済手段に対応しているかは、前払いの完了率に直結します。クレジットカードは必須として、QRコード決済やコンビニ決済、口座振替などをどこまで押さえるかは客層で変わります。

個人客が中心なら主要ブランドのクレジットカードとQRコード決済を、訪日外国人が多いなら海外発行カードや海外で普及する決済手段を重視します。コンビニ決済はカードを持たない層や、カード情報の入力を避けたい層の受け皿になります。対応手段が多いほど取りこぼしは減りますが、使わない手段まで求める必要はなく、自社の客層に必要な範囲で絞り込むのが現実的です。

料金・手数料・入金サイクルの相場はどうか

決済代行のコストは、初期費用・月額費用・決済手数料の3つが基本です。決済手数料は売上のたびにかかり、予約の事前決済でも代金から差し引かれるため、採算への影響が大きい項目です。クレジットカードの決済手数料は、業種や規模によって幅があるものの、おおむね3%台を目安に各社が設定しています。

あわせて確認したいのが入金サイクルです。確定した売上が事業者の口座に振り込まれるまでの日数は、サービスによって月1回から週1回、最短数営業日までと差があります。

入金が早いほど資金繰りに有利ですが、早期入金は手数料が上乗せされる場合や、審査が必要な場合もあります。無人運営や少人数運営で資金の手離れを重視するなら、締め日と入金日のパターンを具体的な日数で確認しておきたい項目です。初期・月額が無料でも手数料や入金サイクルで差が出るため、総コストで比べると判断を誤りにくくなります。

締め日・入金日のパターンや、早期入金と資金繰りの考え方を主要なオンライン決済サービスで具体的に見比べたい場合は、以下の記事で一覧にまとめています。

予約システム・PMSとの連携はしやすいか

すでに予約システムやPMSを使っているなら、それらと連携できる決済代行を選ぶと、予約と決済のデータを二重に入力する手間が省けます。連携の可否は決済代行と予約システムの組み合わせで決まるため、両者の対応状況を確認しておくことが大切です。

予約システムを使っていない場合は、この観点より、決済URLの発行や自社サイトへの組み込みのしやすさを優先します。将来的に予約システムの導入を見込むなら、連携先の広さも見ておくと選び直しを避けられます。

キャンセル・返金／キャンセル料の運用に対応できるか

予約の事前決済では、キャンセル時の返金をどう扱えるかが運用の分かれ目になります。全額返金だけでなく、キャンセルポリシーに沿ってキャンセル料を差し引いた一部返金ができるか、管理画面から手軽に操作できるかを確認しておきましょう。

キャンセル料の運用方法は、大きく2通りあります。1つは予約時に売上を確定させ、キャンセル時に一部返金でキャンセル料を残す方法です。もう1つは予約時にカード枠を押さえる与信だけ行い、キャンセル期限の経過後に売上を確定させる方法で、期限内のキャンセルなら与信を取り消すだけで済みます。

与信の有効期間はサービスごとに異なるため、自社のキャンセル期限に合う保持期間かを確認しておくと安心です。返金にかかる手数料の扱いもあわせて見ておきたいところです。

与信の保持日数を公式に明記しているサービスなら、キャンセル期限に対する運用を導入前に見積もりやすくなります。明記がない場合は、申し込み時に返金とキャンセル料の運用を確認しておくと安心です。

セキュリティ（PCI DSS・EMV 3-Dセキュア）に対応しているか

カード決済を扱う以上、セキュリティへの対応は欠かせません。確認したい基準は主に2つあります。

1つは、カード情報を安全に取り扱うための国際的なセキュリティ基準であるPCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard、現行はv4.0.1）への準拠です。

決済代行がPCI DSSに準拠し、カード情報を事業者側のサーバーやパソコンを経由させない「非通過型」の仕組みを提供していれば、事業者が自社でカード情報を保持する負担とリスクを抑えられます。

割賦販売法でも、カード番号を取り扱う事業者には漏えいなどを防ぐ適切な管理が求められており（第35条の16）、決済代行を経由してカード情報を自社に保持しない運用は、この負担を軽くする現実的な方法になります。

もう1つは、オンラインでのカード不正利用を防ぐ本人認証、EMV 3-Dセキュア（本人認証サービス）への対応です。

割賦販売法は、EC加盟店などに利用者のカード番号の不正利用を防ぐ措置を義務づけています（第35条の17の15）。その実務指針として、クレジット取引セキュリティ対策協議会（事務局は一般社団法人日本クレジット協会）がまとめたクレジットカード・セキュリティガイドラインは、原則としてすべてのEC加盟店にEMV 3-Dセキュアの導入を求めています。

2025年3月末までに、原則、全てのEC加盟店のEMV3-Dセキュアの導入

出典：クレジットカード・セキュリティガイドライン【5.0版】主なポイントについて（2024年4月）｜クレジット取引セキュリティ対策協議会

予約の事前決済も非対面のカード決済にあたるため、EMV 3-Dセキュアに対応した決済代行を選ぶことが、不正利用やチャージバック（不正利用時の売上取り消し）への備えになります。

出典・参考資料（2件）

• 出典：割賦販売法 第35条の16・第35条の17の15｜e-Gov法令検索（リンク）
• 参考資料：PCI DSS v4.0.1｜PCI Security Standards Council（リンク）

インバウンド（外国人予約客）の決済に対応できるか

訪日外国人の予約が多い宿泊施設や体験サービスでは、海外の予約客が使い慣れた決済手段に対応できるかが重要になります。海外発行のクレジットカードや、海外で普及するQRコード決済に対応していれば、前払いの完了率を高められます。

決済画面の多言語対応や、複数通貨での表示・決済に対応するかも、客層によっては確認ポイントになります。インバウンド比率が高い業態ほど、この観点の優先度は上がります。

サポート体制は十分か

決済は売上に直結するため、トラブル時にすぐ相談できるサポート体制があると安心です。導入時の設定支援や、入金・返金に関する問い合わせ窓口、対応時間帯を確認しておくとよいでしょう。

自社にエンジニアがいない場合は、API連携の技術サポートや、予約システムとの連携設定を支援してもらえるかも判断材料になります。導入後の運用まで見据えて、問い合わせのしやすさを確かめておきたい点です。

あわせて、導入のスピードだけで選ばず、審査を正しく終えてから運用を始められるかも確認しておきたい点です。審査が固まらないうちに決済を始めるとどうなるのか、決済代行を提供する立場から次のような指摘があります。

予約業種別の事前決済の使いどころ

予約の事前決済は、業種によって効く場面や運用の仕方が変わります。自社に近い業種の使いどころを押さえると、導入後のイメージが具体的になります。

宿泊・民泊では、予約時の前払いでノーショーと直前キャンセルの損失を抑えます。無人運営の民泊やチェックイン前決済と相性がよく、海外の予約客が多い施設ではインバウンド決済への対応も重要になります。宿泊予約システムやPMSと連携して、予約と同時に前払いを受ける運用が多く見られます。

サロン・エステでは、人気の時間帯の予約枠を押さえたまま来店されないノーショーが課題になりやすく、前払いやキャンセル料の事前徴収が有効です。高単価のコースや回数券の販売でも、前払いで代金を確定できます。

スクール・教室では、入会金や月謝、講座の受講料をまとめて前払いで回収する使い方が中心です。毎月の月謝のように継続して発生する料金では、継続課金に対応した決済代行を使うと、毎回の請求と回収を自動化できます。継続課金で使える決済手段や対応サービスの選び方は『継続課金の決済とは？導入できる決済手段と対応サービスの選び方』で詳しく解説しています。

飲食店のコース予約では、コース料理や個室の予約に前払いを設定し、直前キャンセルによる食材ロスと機会損失を抑えます。少人数の予約を電話やメールで受けている場合は、決済URLを送って前払いしてもらう方式が導入しやすいでしょう。

イベント・体験では、定員のある回に対して前払いで参加を確定させ、当日の受付と集金を省きます。参加費が回ごとに変わる場合も、決済URLで都度請求できます。単発・短期のイベントでも導入しやすいサービスの選び方は『イベントの参加費集金に使える決済代行サービス比較』で解説しています。

クリニックの自由診療では、自由診療の予約に前払いを設定し、来院しないケースの損失や当日会計の混雑を抑えます。高額な施術ほど前払いの効果が大きく、キャンセルポリシーと合わせた運用が求められます。

ここまでの導入方式・選び方・業種別の使いどころを踏まえ、自社の業種と予約の受け方に合うサービスは、このあとの選定診断と比較表で絞り込めます。

予約の受け方から診断｜自社に合う決済代行を見つける

次の診断では、予約の受け方・特に重視したい条件・導入の規模感の3つに答えると、主要なサービスの中から自社に合う候補が絞り込めます。予約システムをすでに使っている場合は、絞り込んだ決済代行がその予約システムに対応しているかを、予約システム側でもあわせて確認してください。

【比較表】予約の事前決済に対応した決済代行の比較

ここからは、予約の事前決済に対応した主要な決済代行を横並びで比較します。導入方式・対応決済手段・決済手数料・入金サイクル・キャンセル時の返金など、選び方で挙げた観点で確認できるよう整理しました。各サービスの詳しい特徴は、比較表のあとの個別紹介で解説します。

※2026年10月時点の各社公式サイト等にもとづく情報です。最新の料金・仕様は各社公式サイトでご確認ください。

各サービスの個別紹介

ここからは、予約の事前決済に対応した各決済代行の特徴を1社ずつ紹介します。導入方式・対応決済手段・手数料・入金サイクル・予約システム連携のポイントを、サービスごとに確認してください。

1. Paysys（ペイシス）（株式会社ペイメントフォー）

システム開発を必要とせず、管理画面から請求用のURLやQRコードを発行して導入できるオンライン決済サービスです。株式会社ペイメントフォーが運営し、発行したリンクはメール・SMS・LINEなどで予約客に送れます。

導入方式はメールリンク型・フォーム型・API連携型の3つで、電話やメールで受けた予約の前払いにはメールリンク型、自社サイトへの組み込みにはAPI連携型と、予約の受け方に合わせて選べます。対応する決済手段はクレジットカード5ブランド・PayPay・コンビニ・ペイジー・バーチャル口座（銀行振込）で、月単位の継続課金にも対応します。

手数料はBtoB向けプランで〜1.99%、BtoC向けは売上規模に応じた個別見積もりで、初期費用はBtoB向けプランが0円です。入金サイクルは月1回または月2回です。

2. サブスクペイ（株式会社ROBOT PAYMENT）

株式会社ROBOT PAYMENTが提供する、サブスクリプションビジネスに特化した決済・顧客管理システムです。継続課金を主軸に、毎月変動する金額や、残高不足時の他決済手段への自動切り替えまで、定期的な代金回収を一元管理できます。

スクールの月謝やサロンの定期メニューなど、予約制で毎月発生する料金の回収に向いています。決済用URLをメール・SMS・LINEなどで送るメールリンク決済も備え、予約・見積もり後の都度決済にも使えます。対応決済はクレジットカード・口座振替・コンビニ・銀行振込などを一元管理できます。

クレジットカード決済手数料は2.5%〜（トランザクション費用7円/件）、口座振替は1件85円〜で、初期費用・月額費用は都度見積もりです。入金サイクルは要問い合わせです。

3. PGマルチペイメントサービス（GMOペイメントゲートウェイ株式会社）

クレジットカードやコンビニ、口座振替、継続課金など30種類以上の決済手段を1契約で導入できる、GMOペイメントゲートウェイ株式会社の決済代行プラットフォームです。連結の稼働店舗数は169,004店舗（2026年6月末時点）に上る大規模な基盤です。

自社の予約サイトやアプリへは、決済画面に遷移させるリンクタイプ Plus（リダイレクト型）やOpenAPIタイプで決済を組み込みます。予約システムとの連携一覧や予約に特化した機能は公式に示されておらず、予約の事前決済への適用可否は問い合わせでの確認が必要です。

初期費用・月額費用・決済手数料は、業種や取扱額などに応じた個別見積もりです。通常の入金サイクルは公表されておらず、オプションの早期入金サービス（審査あり）で締め回数や入金までの日数を設定できます。

4. SBペイメントサービス（SBペイメントサービス株式会社）

ソフトバンク株式会社の100%子会社であるSBペイメントサービス株式会社が運営し、クレジットカード・キャリア決済・QR決済・コンビニ・後払いなど40ブランド以上の決済手段を単一契約で導入できるオンライン決済代行です。

ECサイトを持たない事業者向けに、2017年から「メールリンク型サービス」を提供しています。Eメール・SMS・QRコードの3方式で決済URLを送れ、見積もりや予約販売など注文時点で金額が確定しない取引の前払いに使えます。決済URLの有効期限は送信日から最長90日まで設定できますが、このサービスで使える決済手段はクレジットカードのみです。

初期費用・月額費用・決済手数料は、決済手段や取扱高に応じた個別見積もりです。入金サイクルも要問い合わせです。

5. VeriTrans4G（株式会社DGフィナンシャルテクノロジー）

オンラインから実店舗まで30種類以上の決済手段を1つの管理画面で扱える、株式会社DGフィナンシャルテクノロジー（旧ベリトランス）の総合決済プラットフォームです。クレジットカード・コンビニ・キャリア・ID/QR・電子マネー・後払い・越境決済までをカバーします。

接続方式はAPI・トークン・リンク（POP/3G-Web）に加え、決済URLを発行してメールやSNSで送るメールリンク決済をそろえ、ECサイトがなくても請求書払いや電話・訪問受注の前払いを受けられます。都度課金と継続課金の両方に対応し、カード情報の自動更新で有効期限切れによる決済失敗も抑えます。

契約できるのは法人のみで、個人事業主は対象外です。初期費用・月額費用・決済手数料はいずれも個別見積もりで、入金サイクルは公表されておらず問い合わせで確認します。

6. ゼウス（ZEUS）決済サービス（株式会社ゼウス）

株式会社ゼウス（SBIグループ傘下）が提供するオンライン決済代行で、業種別に「事前予約向け決済方法」の導入ページを公開している点が予約の事前決済と相性のよいサービスです。公式は事前決済の狙いとして、当日キャンセルの軽減やキャンセル料の確実な回収、当日の決済対応の削減を挙げています。

事前予約で使える決済手段はクレジットカード・銀行振込・ペイジー・キャリア決済で、あと払い（コンビニ払い）と口座振替は対象外です。接続方式はリンク型・トークン型・API型・メールリンク型・個別処理型の5つから選べ、電話やWeb受注にはメールリンク型が使えます。

料金はクレジットカード決済のBtoC向けプランで初期費用0円・月額費用3,000円（税抜）、決済手数料〜3.5%に売上処理料30円/件が加わります。入金サイクルは公式で確認できず、要問い合わせです。

7. Square（Block, Inc.／Square 株式会社）

対面とオンラインの決済を1つのアカウントで扱えるのが、Block, Inc. がSquareブランドで提供するキャッシュレス決済サービスです。予約の事前決済では、コーディング不要の「Squareオンラインチェックアウト」で決済リンクを発行し、メール・SMS・SNSやQRコードで予約客に送って前払いを受けられます。自社ECサイトを構築しなくても、電話・メールで受けた予約に請求できます。

料金は初期費用・月額固定費・振込手数料がいずれも0円で、オンラインのリンク決済手数料は3.6%です。対応ブランドはVisa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discoverに加え、Apple Pay・Google Payにも対応します。

入金は三井住友銀行・みずほ銀行の口座なら決済日の翌営業日、その他の金融機関は毎週水曜締め・同じ週の金曜振込と早く、いずれも振込手数料はかかりません。

月額課金を自動で請求するサブスクリプション機能もあり、定期的に利用する予約の前払いにも使えます。請求書を送って回収する使い方は、後述の「Square 請求書」で別に解説します。

8. KOMOJU（株式会社KOMOJU）

KOMOJUは、国内外65種類以上の決済手段を1つの統合APIで導入できる決済プラットフォームです。運営するのは株式会社KOMOJU（旧DEGICA）。コード不要の決済リンクに対応し、ECサイトを持たない事業者でも予約客に決済URLを送って事前決済を受けられます。クレジットカードのほか、コンビニ決済・QR/スマホ決済・銀行振込・後払い（Paidy）まで幅広く扱えます。

予約の事前決済では、承認と売上確定を分ける2段階キャプチャに対応し、承認済みの決済を提供前にキャンセルすれば返金を避けられます。ただし承認の失効期限は公式ドキュメントで通常48時間とされ（決済手段により異なる可能性があります）、利用日まで日数のある予約では期限に注意が必要です。

手数料はクレジットカード3.25%・コンビニ決済2.75%・銀行振込1.4%などで、初期費用・月額費用は0円です。入金サイクルは週次と月次から選べ、週次振込も追加料金なしで利用できます。なお予約システムとの公式連携はEC系が中心のため、予約システムと組み合わせる場合は対応可否を個別に確認してください。

9. ペイジェント（株式会社ペイジェント）

ペイジェントは、NTTデータと三菱UFJニコスが折半出資する株式会社ペイジェントの決済代行サービスです。20種類以上の決済手段を一括で導入でき、API（モジュール）・リンク・メールリンク・SMS・トークンなど、自社の開発体制に応じて接続方式を選べます。

予約の事前決済には、開発不要で使えるメールリンク／SMS決済が向きます。事業者が金額を設定した決済用URLを作成してメールやショートメッセージで送るだけで、ECサイトを構築せずに前払いを受けられます（公式コラムは予約商品の販売での活用にも言及しています）。クレジットカード6ブランドやコンビニ決済などに対応し、カード情報を自社で保持しない非通過型の構成です。

入金は通常が月末締めの翌月9営業日後で、早期入金オプションを使うと締め日から5営業日後に短縮でき、締め回数も2〜4回から選べます。初期費用・月額費用・決済手数料は公式サイトに掲載がなく、要お問い合わせです。キャンセル時の返金手順も公式には明示されていないため、予約のキャンセルポリシーに合わせて事前に確認しておくと安心です。

10. SP.LINKS（SP.LINKS株式会社）

カード情報を事業者側で保持しない非通過型の決済を軸にするのが、SP.LINKS株式会社（旧ソニーペイメントサービス）の決済代行プラットフォーム「e-SCOTT Smart」です。リンク決済（画面型）・メールリンク決済・トークン決済の3方式を用意しています。

このうちメールリンク決済は、決済用URLをメールで送って購入者にカード決済してもらう方式で、公式が利用シーンとして「予約販売」や会費・月謝の回収を挙げています。ECサイトがなくても管理画面からURLを発行・送付するだけで導入でき、予約客への事前決済の請求に使えます。URLの有効期限も柔軟に設定できます。

入金は月1回（当月末日締め・翌月末日入金）が基本です。初期費用・月額費用・手数料は業種や取扱規模により異なるため公式では非公開で、要お問い合わせとなります。利用には審査があり、契約から利用開始までの目安は最短2週間・標準で約1.5か月です。PCI DSS準拠（2006年〜）やISMS認証など、セキュリティ基準にも対応しています。

11. fincode byGMO（GMOイプシロン株式会社）

開発者・事業者向けに設計されたオンライン決済サービス（決済API）が、GMOイプシロン株式会社のfincode byGMOです。同社はGMOペイメントゲートウェイの連結子会社にあたります。REST APIやSDKで自社サイト・予約画面に決済を組み込めるほか、ノーコードの「メールリンク」で管理画面から決済URLをメール送付し、予約客に事前決済してもらえます。

予約の事前決済で使いやすいのが「仮・実運用」で、オーソリ（与信）を60日間保持し、任意のタイミングで売上を確定できます。公式も予約商品や受注生産品など、受注からサービス提供までの期間が長い取引に向くと説明しており、利用日まで日数のある予約と相性のよい仕組みです。

料金は初期費用・月額費用・振込手数料が0円で、クレジットカード決済手数料は3.6%（税抜、物販・サービスの場合）です。クレジットカード6ブランド・コンビニ決済・PayPay・Apple Pay・Google Pay・口座振替・銀行振込に対応し、入金は月1回（月末締め・翌月末日入金）です。なお特定の予約システムとの連携は公式に明示がないため、連携して使う場合はAPIでの実装可否を確認してください。

12. PayPal（PayPal Pte. Ltd.）

世界200以上の国・地域、100通貨以上に対応するオンライン決済プラットフォームがPayPalです。運営はPayPal Pte. Ltd.（日本の登録所在地は東京都港区）。海外の買い手に馴染みのある決済手段のため、越境ECやインバウンドの予約の事前決済に向きます。買い手はPayPalアカウントを持っていなくてもクレジット・デビットカードで支払えます。

予約の前払いには、ボタン型のPayPalチェックアウトやREST API、URL・QRコードで請求できるペイメントリンクを使えます。与信を先に取って後から売上を確定するオーソリにも対応します（最長29日保留）が、予約専用機能は公式に明示されていないため、日本アカウントでの適用条件は個別に確認してください。なお、国内のコンビニ払いやQRコード決済には対応していません。

手数料は国内決済が3.60%＋40円／件、海外（越境）決済が4.10%＋40円／件で、初期費用・月額費用はかかりません（月間売上30万円超で割引料率あり）。全額・一部とも返金手数料は無料です。入金は、アカウントに制限がなければ決済代金がPayPal残高へ即時に反映され、銀行口座への引き出しは標準で最短3日、即時引き出しは手数料2.00%（下限500円・上限2,000円）で利用できます。

13. TakeMe Pay（TakeMe株式会社）

1つのQRコードで国内外の多様な決済を受け付けられるのが、TakeMe株式会社のマルチQR決済サービス「TakeMe Pay」です。PayPayなどの国内QR決済から、AlipayやWeChat Payといった海外QR決済、クレジットカードまで対応し、公式表記で99種類の決済手段を扱えます。訪日客の多い宿泊・飲食・体験予約で、決済手段を広く用意したい事業者に向きます。

予約の事前決済には、決済用リンクを送って支払ってもらう「リンク決済」で対応します。公式サイトは無人宿泊施設やオンラインレッスンなど、対面せずに決済できる用途を挙げており、到着前の宿泊客に決済リンクを送って前払いを受ける使い方が示されています。ただし予約システムと自動連携する機能は公式に明示されていないため、連携の可否は要問い合わせです。

初期費用・月額費用はともに0円で、決済手数料は3.0%（税別）からです。入金は月末締め翌月末払い（入金日が銀行休業日の場合は前営業日）です。キャンセル時は、管理画面から返金処理をリアルタイムで実行できます。

14. アルファノート（アルファノート株式会社）

対面用の決済端末と非対面のWeb決済を1社で扱えるのが、アルファノート株式会社の決済代行サービスです。ECサイトを持たない事業者でも、サイトを介さずに請求・回収できる手段が揃っている点が特徴です。

予約客への請求には、LINE・メール・SMSで決済用リンクを送る「リンク決済」を利用できます。公式サイトは来店予約などにも幅広く活用できると説明しています。

対応決済手段はクレジットカード・デビットカードのほか、PayPay、Paidy、ペイジー、キャリア決済、コンビニ払い、電子マネーなどです。月謝制の事業向けに継続課金にも対応します。なお予約システムとの連携機能は公式に記載がないため、利用中の予約システムと組み合わせたい場合は要問い合わせです。

決済手数料はクレジットカードで3.24%から、小規模・個人事業主向けの導入応援プログラムでは条件付きで2.48%です。入金サイクルは月1回から月8回まで選べます（業種・業態によって選べないプランがあります）。オンライン決済単体の初期費用・月額費用は公式に記載がありません。

15. Square 請求書（Block, Inc.／Square 株式会社）

宛先を指定して請求書や支払いリンクを送り、カードで支払ってもらう非対面の回収に特化しているのが、Square 請求書です。Block, Inc. がSquareブランドで提供しており、予約客へ請求書を送って前払いを受ける使い方に向いています。

請求書・見積書の作成と送信は無料プランでも無制限で、離れた予約客にも送信でき、支払い前の自動リマインダーにも対応します。月謝のように繰り返し請求する場合は、無料プランで使える定期請求が利用できます。対応決済手段はクレジットカード（Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discover）、Apple Pay、Google Payです。

料金は初期費用が0円、月額はフリープランが0円で、カスタムレイアウトなどが使えるプラスプランは月額3,000円です。請求書でのカード決済手数料は3.25%です。入金は三井住友銀行・みずほ銀行の口座なら翌営業日、それ以外の銀行は週1回です。

16. Stripe（Stripe, Inc.）

開発者向けのAPI実装から、サイトがなくても決済リンクを作れるノーコードのPayment Linksまで、導入形態を幅広く選べるのがStripeです。ストライプジャパン株式会社が提供し、EC・SaaSなどオンライン事業者を主な対象としています。

予約の事前決済は、Payment Linksで作成した決済リンクをメールやSMSで送る方法や、Checkoutの決済画面を使う方法で組み立てます。予約時にカード枠だけ確保して後から確定する与信保留にも対応し、日本円建てではVisa・Mastercard・JCBなどで最大30日間保留できます。

キャンセル時は、管理画面やAPIから全額・一部の返金が可能です。ただし予約業務向けの専用機能は公式には用意されておらず、予約システムとの連携は各ツール側の実装によります。

料金は初期費用・月額費用がなく、決済が発生した分だけの従量課金です。国内カードはブランドを問わず一律3.6%、銀行振込は1.5%、PayPayは3.98%からです。入金は日本では日次を選べず、初期設定は手動で、週次・月次も選択できます。なお、返金しても元の決済手数料は戻らない点には注意が必要です。

17. PAY.JP（PAY株式会社）

加盟店が自社のサイトやアプリに決済機能を組み込んで使う、開発者向けのREST方式の決済APIがPAY.JPです。PAY株式会社が提供し、サーバー側ライブラリや各種モバイルSDKが用意されています。

予約の事前決済で押さえておきたいのは、決済リンクの扱いです。メールで送るリンク型決済には対応しておらず、外部リンク型の決済はAPI v2のCheckoutで決済ページのURLを発行し、そこへ予約客を遷移させる形で成立します。URLの発行にはサーバー側でAPIを呼ぶ実装が必要なため、組み込み開発を前提とする点に注意が必要です。

予約時にカード枠だけ押さえる与信は、国内発行カードで最大60日先まで確保でき、返金は売上作成から180日以内で全額・一部とも行えます。

料金は導入費用・トランザクション費用が0円で、決済手数料は月商に応じた3段階です。月商400万円未満のスタンダードプランは手数料3.3%・月額0円から始まり、旅行業者向けのTravelプランではVisa・Mastercardが1.5%になります。入金は月1回（末締め）または月2回（15日・末締め）から選べます。対応決済手段はクレジットカード6ブランド、Apple Pay、PayPayです。

まとめ

予約の事前決済に対応した決済代行は、自社の予約の受け方から選ぶと絞り込みやすくなります。予約システムやPMSを使っているなら連携できるタイプを、電話・メールで予約を受けているなら決済URL・メールリンクで請求できるタイプを、自社サイトやアプリで予約を完結させたいならAPI・フォームで組み込むタイプを軸に検討するとよいでしょう。

そのうえで、対応決済手段・決済手数料・入金サイクル・キャンセル時の返金運用・セキュリティ（PCI DSSとEMV 3-Dセキュア）を比べ、自社の客層と採算に合うサービスを選びましょう。複数のサービスの資料を取り寄せ、手数料や入金サイクルを具体的な条件で見比べると、判断の精度が上がります。

よくある質問（FAQ）

Q. すでに使っている予約システムと決済代行は連携できますか？

A. 連携できるかは、予約システムと決済代行の組み合わせで決まります。確実なのは、利用中の予約システムが対応している決済代行から選ぶことです。

決済代行の側で対応予約システムを網羅的に一覧化するのは難しいため、予約システム側の対応決済代行と、決済代行側の接続方式（決済URL・メールリンク・API）の両方を確認しておくと確実です。接続方式が幅広い決済代行ほど、予約システムの仕様に合わせやすくなります。

予約システムを使っていない場合も、メールリンクで決済URLを送れば前払いを請求できます。

Q. 予約の事前決済は予約システムがなくても導入できますか？

A. 予約システムがなくても、決済代行を使えば電話・メール・自社サイトで受けた予約に前払いを請求できます。

代表的なのは、管理画面から決済用のURL（メールリンク）を発行し、メール・SMS・LINEなどで予約客に送って支払ってもらう方式です。ECサイトや予約システムを持たなくても、非対面のカード決済を受け付けられます。すでに予約システムやPMSを使っている場合は、それらと連携できる決済代行を選ぶと、予約と決済のデータを自動でひもづけられます。

Q. 予約の事前決済でキャンセルが発生したら返金はどうなりますか？

A. キャンセル時は、決済代行の管理画面から全額または一部を返金でき、キャンセルポリシーに沿ってキャンセル料を差し引いた一部返金もできます。

運用方法は大きく2通りで、予約時に売上を確定してキャンセル時に一部返金でキャンセル料を残す方法と、予約時はカード枠を押さえる与信（オーソリ）だけ行い、キャンセル期限の経過後に売上を確定する方法があります。後者は期限内のキャンセルなら与信を取り消すだけで済みます。

与信の有効期間や返金にかかる手数料の扱いはサービスごとに異なるため、自社のキャンセル期限に合うかを事前に確認します。

Q. 予約の事前決済の手数料と入金サイクルの目安はどのくらいですか？

A. クレジットカードの決済手数料はおおむね3%台が目安で、入金サイクルは月1回から週1回、最短で数営業日までとサービスによって幅があります。

決済手数料は業種や取扱規模で変わり、前払いの代金からも差し引かれるため、料金設定や採算に織り込んでおきます。入金は早いほど資金繰りに有利ですが、早期入金は手数料が上乗せされたり審査が必要だったりする場合もあります。初期費用・月額費用が無料でも手数料や入金サイクルで差が出るため、総コストで比べます。

Q. 予約の事前決済と当日決済（現地決済）は何が違いますか？

A. 予約の事前決済は代金の回収を予約段階に前倒しするのに対し、当日決済は来店・利用時にその場で支払う方式です。事前決済は前払いのため、無断キャンセル（ノーショー）が起きても代金は回収済みで、当日の集金やレジ締めの負担も軽くなります。一方で、初めて利用する店舗への前払いに抵抗を感じる予約客もいるため、事前決済を必須にするか、当日決済と選べるようにするかは、客層や単価に応じて見極めるとよいでしょう。

Q. 予約の事前決済にもEMV 3-Dセキュアなどのセキュリティ対応は必要ですか？

A. 予約の事前決済も非対面のカード決済にあたるため、EMV 3-Dセキュア（本人認証）とPCI DSS準拠への対応が必要です。

割賦販売法はEC加盟店などに利用者のカード番号の不正利用を防ぐ措置を義務づけており、その実務指針であるクレジットカード・セキュリティガイドラインは、原則としてすべてのEC加盟店にEMV 3-Dセキュアの導入を求めています。

カード情報を自社のサーバーに保持しない非通過型でPCI DSSに準拠した決済代行を選べば、不正利用やチャージバックへの備えになり、事業者がカード情報を保持する負担とリスクも抑えられます。

Q. 自社に合う予約向け決済代行はどう選べばいいですか？

A. まず自社の予約の受け方から導入方式を決め、そのうえで対応決済手段・手数料・入金サイクル・キャンセル返金の運用・セキュリティで比べます。

予約システムやPMSを使っているなら連携できるタイプ、電話・メールで予約を受けているなら決済URL・メールリンクで請求できるタイプ、自社サイトやアプリで予約を完結させたいならAPI・フォームで組み込むタイプが起点になります。本記事の比較表と「30秒で終わる選定診断ツール」を使うと、自社の予約の受け方に合うサービスを絞り込めます。

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