EC構築システムのシェアを比較｜導入社数・市場シェア・流通総額で見る主要ECサイト構築サービスと数値の読み方

ECサイトの新規構築やリニューアルで構築システムを選ぶとき、「結局どのサービスが多く使われているのか」を知りたくなる場面は多いものです。導入実績の豊富なシステムは、情報やノウハウが蓄積されていて社内稟議も通しやすく、長く使い続けられる安心感があります。

ところが、EC構築システムの「シェア」は調査によって順位が大きく変わります。導入社数で数えるのか、売上金額で数えるのか、世界の設置サイト数で数えるのかによって、首位に立つサービスが入れ替わるためです。数え方の違いを知らないまま一つのランキングだけを見ると、自社に合わない選び方をしてしまいかねません。

本記事では、主要なEC構築システムのシェアを、導入社数・市場シェア（金額ベース）・世界の設置サイト数・流通総額（GMV）という複数の数え方で、出典と時点を明示して比較します。数え方によってシェア1位が変わる理由と、シェアの数値を正しく読み解くポイント、自社の規模・業態に合った選び方まで整理しました。構築システムの選定材料としてご活用ください。

また、自社の状況に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」をご用意しています。シェアの高さだけで迷ったときの絞り込みにもご活用ください。

EC構築システムの「シェア」とは何を指すのか

EC構築システムのシェアとは、数ある構築システムのうち、特定のサービスがどれだけ使われているかを示す割合や順位のことです。ただし「どれだけ使われているか」を測る物差しは一つではありません。EC構築システムのシェアを語るとき、主に次の4つの数え方が使われます。

• 導入社数・稼働店舗数：そのシステムを使っているショップや企業の数。中小規模の店舗が多く使うサービスほど大きくなりやすい数え方です
• 金額ベースの市場シェア：EC構築市場の売上（ベンダーの売上規模）に占める割合。大規模向けの高単価なシステムが上位に出やすい数え方です
• 世界の設置サイト数：世界中で稼働しているサイトのうち、その構築技術が使われているサイトの数。無料・オープンソースで世界に広がったサービスが上位に出ます
• 流通総額（GMV）：そのシステム上で取引された商品の年間取扱高の合計。大規模店舗を抱えるサービスほど大きくなります

これらは測っているものが根本的に異なるため、同じ「シェア」という言葉でも見えてくる景色が変わります。導入社数で首位のサービスが、金額ベースや世界設置数では上位に入らないことも珍しくありません。次の章では、それぞれの数え方で主要サービスの実際の数値を見ていきます。

数え方別に見る主要EC構築システムのシェア

ここからは、4つの数え方それぞれについて、各社が公式に公表している実績値をもとに主要サービスのシェアを見ていきます。数値は調査主体と時点を添えて示します。

導入社数・稼働店舗数で見るシェア

導入社数・稼働店舗数は、そのシステムがどれだけ多くの事業者に選ばれているかを示す、最も直感的な数え方です。各社が公式に公表している稼働店舗数・累計導入数には、次のような実績があります。

• BASE：累計ショップ開設数260万超（2026年の公式公表値）。無料で始められる手軽さから、個人・小規模事業者の開設数が特に多いサービスです
• EC-CUBE：稼働店舗数3万5,000店舗以上、累計ダウンロード180万以上（公式公表値）。オープンソースのため自社サーバーで構築した店舗まで含めた広がりがあります
• futureshop：稼働店舗数2,900店舗超（2021年11月時点の公式公表値）。アパレル・ブランド系の自社ECで実績があります
• カラーミーショップ：累計導入数22万件以上（GMOペパボ公式公表値）。低コストで始められる中小向けのサービスとして長く使われています

このように、導入社数・稼働店舗数では、無料または低コストで始められるサービスほど数が大きくなる傾向があります。店舗数が多いことは情報やノウハウの蓄積につながる一方、1店舗あたりの事業規模は小さいケースも含まれる点は、後述する「読み方」で補足します。各数値は集計の対象範囲（累計か稼働中か）が各社で異なるため、同じ土俵の数値として単純比較はできません。

金額ベースの市場シェアで見る順位

金額ベースの市場シェアは、EC構築ソフト市場でベンダーがどれだけの売上規模を占めているかを示す数え方です。調査会社の富士キメラ総研によるEC構築（パッケージ・クラウド型）ソフト市場の調査では、ecbeing（イーシービーイング）が高いシェアを占めると公表されています。

ECサイト構築市場において、2025年度のecbeingのシェアは41.9%で、18年連続で第1位。

出典：ECサイト構築市場で18年連続シェアNo.1｜株式会社ecbeing（富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2026年版」に基づく公式発表、2026年8月）

金額ベースでは、大規模ECサイト向けに高単価で提供されるECパッケージ・クラウドECが上位に出やすくなります。導入社数では必ずしも首位ではないサービスが、金額ベースでは首位になる——これが「数え方で順位が変わる」典型例です。

ただし、この41.9%はEC構築（パッケージ・クラウド型）ソフト市場でのベンダー売上シェアであり、ASP型やオープンソースも含めた全構築システムを母集団とする割合ではありません。個々の店舗の流通額とも別の指標です。

世界の設置サイト数で見るシェア

世界全体で見ると、EC構築のシェアはまた違う顔ぶれになります。世界中のウェブサイトがどの構築技術を使っているかを調べる技術検出サービス（BuiltWith、Store Leads など）の集計では、ShopifyとWooCommerceの2つが突出して多く使われているとされています。

WooCommerceはWordPressのプラグインとして無料で導入でき、公式ディレクトリ（WordPress.org）での有効インストール数は700万以上（2026年9月時点の公表値）に達します。Shopifyも月額制で手軽に始められる点から世界中に普及し、両者が世界の設置サイト数で突出する2強とされています。

ただし技術検出サービスの数値は、稼働中の店舗を数えるのか上位サイトに絞って数えるのかといった集計方法によって順位や割合が変わり、公的に確定した単一の世界シェア値があるわけではありません。

参照する際は、どの調査の・いつ時点の推計かを必ず確認してください。日本国内のEC構築システムのシェアとは傾向が異なる点にも留意が必要です。

流通総額（GMV）で見る規模

流通総額（GMV：Gross Merchandise Value）は、そのシステム上で取引された商品の取扱高の合計です。何店舗が使っているかではなく、どれだけの金額が流れているかを示すため、大規模店舗を多く抱えるサービスほど大きくなります。各社が公式に公表しているGMVの代表例を示します（Shopifyのみ全世界の累計額、ほかは年間額です）。

• Shopify：全世界の累計流通額は1兆ドルを突破（Shopify公式発表）。グローバルで最大規模の取扱高を持ちます
• ecbeing：ecbeingグループの年間流通総額は1兆2,405億円（2023年の公式公表値）。大規模ECサイトの採用が多いことを反映した規模です
• MakeShop：年間流通額3,804億円（2025年、前年比110.9%・GMOメイクショップ公式発表）。EC構築SaaS業界で14年連続の年間流通額No.1をうたいます（SaaS型同士を比較した自社調べ）
• EBISUMART：利用店舗の年間流通総額2,045億円（2025年6月〜2026年5月の公式公表値）
• EC-CUBE：年間流通総額は約2,100億円（公式公表値、集計時点の明記はなし）
• futureshop：利用店舗の流通総額1,550億円（2021年の公式公表値）

流通総額は店舗数とは連動しません。店舗数が少なくても大規模店舗を抱えていれば流通総額は大きくなり、逆に小規模店舗が数多く集まるサービスは店舗数の割に流通総額が伸びないこともあります。自社の事業規模がどの帯にあるかを踏まえて見ると、実態に近い比較ができます。

EC市場全体は拡大が続いている

個々のサービスのシェアを見る前提として、EC市場そのものが拡大を続けていることも押さえておきたい背景です。経済産業省の調査によると、2024年の消費者向け電子商取引（BtoC-EC）の市場規模は26.1兆円、物販分野のEC化率は9.78%に達しました。

市場が拡大を続けているということは、どの構築システムを選んでも事業を伸ばせる余地が市場全体として残っていることを意味します。シェアの順位だけにとらわれず、自社が狙う商材・規模・販路に合った構築システムを選ぶことが、拡大する市場で成果を出す近道になります。

シェアだけで選ぶと失敗する理由と数値の正しい読み方

シェアは「多くの事業者に選ばれている」という安心材料になりますが、シェアの高さがそのまま自社への適合を意味するわけではありません。ここでは、シェアの数値を自社の選定に活かすための読み方を整理します。

数え方によってシェア1位は入れ替わる

前章で見たとおり、EC構築システムのシェアは数え方によって首位が入れ替わります。導入社数・稼働店舗数では、無料や低コストで始められるサービスに小規模店舗が多く集まるため、店舗数が大きく出ます。一方で金額ベースの市場シェアでは、大規模サイト向けに高単価で提供されるECパッケージ・クラウドECが上位に立ちます。世界の設置サイト数では、オープンソースや月額制で世界に広がったサービスが突出します。

つまり「シェア1位」という表現は、どの物差しで測った1位なのかを確認しなければ意味を持ちません。各社が公式に公表している値で見ると、数え方ごとに上位の顔ぶれは次のように変わります。

• 導入社数・開設数：BASE（累計260万超）、カラーミーショップ（累計22万超）、EC-CUBE（稼働3万5,000超）など、低コストで始められるサービスが大きい
• 金額ベースの市場シェア：ecbeing（EC構築ソフト市場で18年連続1位・41.9%）
• 流通総額（GMV）：Shopify（全世界累計1兆ドル超）、ecbeing（1兆2,405億円）、MakeShop（3,804億円）
• 世界の設置サイト数：Shopify・WooCommerce の2強

自社が小規模なら導入社数の多さが参考になり、大規模サイトを運営するなら金額ベースや流通総額の大きさが実態に近い指標になります。単一のランキングを絶対視せず、自社の立ち位置に合う数え方で読むことが重要です。

シェアの数値は出所と時点を見極める

シェアの数値を見るときは、その数値が誰の・いつの・どんな母集団を対象にした調査なのかを確認することが大切です。確認したいポイントは次のとおりです。

• 調査主体：独立した調査会社（富士キメラ総研など）の調査か、サービス提供元が自社で集計・発表した数値か。自社発表の数値は集計方法が開示されていないこともあるため、何を根拠にした数値かの確認が必要です
• 集計時点：いつ時点のデータか。シェアは年々変動するため、古い調査の順位が現在も続いているとは限りません
• 母集団と数え方：累計導入数か稼働中の店舗数か、金額ベースか社数ベースか。同じ「シェア」でも母集団が違えば比較できません

出所が明示されていない「業界No.1」「圧倒的シェア」といった表現は、鵜呑みにせず根拠を確かめることをおすすめします。

「EC企業の売上ランキング」とは別物

EC構築システムのシェアを調べていると、「どのECサイトが売れているか」という企業の売上ランキングが混ざって出てくることがあります。しかし、EC企業の売上ランキング（どの通販事業者の売上が大きいか）と、EC構築システムのシェア（どの構築ツールが使われているか）は別物です。

楽天市場やAmazonのようなモールは出店型のプラットフォームであり、自社でECサイトを構築するための構築システムとは性格が異なります。本記事が扱うのは、自社ECを構築・運用するための構築システムのシェアです。どのEC事業者が売れているかを知りたい場合は、企業売上の観点で別途調べるのが適切です。

構築方式別に見るシェアの傾向

EC構築システムは、提供のされ方（構築方式）によって大きく4つのタイプに分かれます。そして、どの数え方でシェアが高く出るかは、この構築方式と密接に関係しています。自社がどのタイプを選ぶべきかを考えるうえで、各タイプの性格と、シェアの出方の違いを整理します。

※上記は各構築方式の一般的な傾向です。個別サービスの提供形態・対応規模は各社情報をご確認ください。

このように、シェアが高く出る数え方は構築方式によって構造的に異なります。導入社数で目立つASP・SaaSカート型、金額で目立つECパッケージ型、世界設置数で目立つオープンソース型——どの数え方のシェアを重視すべきかは、自社がどのタイプの構築方式を検討しているかによって変わります。

ASP・SaaSカート型とクラウドEC型、ECパッケージ型、オープンソース型がそれぞれどう違い、費用相場や代表的なサービスは何かまで踏み込んで知りたい場合は、構築方式ごとの特徴を整理した以下の記事で詳しく解説しています。

しかし、自社がどのタイプに適しているかの判断は簡単ではありません。そのような場合でも自社の状況に合わせて最適なサービスを最短で見つけられるよう、「30秒で終わる選定診断ツール」を以下にご用意しています。ぜひこちらもご活用ください。

自社に合うEC構築システムの選定診断

【比較表】主要EC構築システムのシェア比較

ここまで見てきた数え方を横断し、主要なEC構築システムのシェアを一覧で比較します。導入実績・金額シェア・世界の設置サイト数・流通総額・構築方式・想定規模帯を同じ表に並べ、数え方によって上位の顔ぶれが変わる様子を示します。各数値は各社公式および調査会社の公表値で、公表されていないものは「非公開」と記載しています（公表値のないサービスも、構築方式・想定規模帯で比較できます）。

※各数値は各社公式・調査会社の公表値に基づき、集計時点は項目ごとに異なります。最新の状況は各社情報をご確認ください。

主要EC構築システムのサービス個別紹介

ここからは、主要なEC構築システムを構築方式のタイプ別に紹介します。各サービスの提供元・特徴・導入実績を、公式に公表されている情報をもとに整理しました。

ASP・SaaSカート型

月額料金でカート機能を借りて使う、初期費用を抑えて短期間で開店できるタイプです。中小規模の店舗を中心に導入社数が多く、導入社数ベースのシェアで上位に出やすいサービスが揃います。

1. MakeShop（GMOメイクショップ株式会社）

GMOメイクショップ株式会社が運営する有料ASP型のECサイト構築プラットフォームです。ノーコードのデザインエディタとテンプレート群に加え、AIを活用した運営支援機能や越境EC機能を備え、BtoC・BtoBの双方に対応します。

流通額の規模を実績として公表しており、EC構築SaaS業界で14年連続の年間流通額No.1（2026年4月発表・GMOメイクショップ調べ、2025年の年間流通額3,804億円）をうたいます。この順位はSaaS型同士を比較した自社調べによるもので、中〜大規模の店舗に多く利用され、流通総額ベースの数え方で上位に挙がるサービスです。

料金はプレミアムプランが月額13,750円（税込・1ヶ月契約）からで、決済手数料は3.19%〜3.14%。2店舗目以降は月額10,000円割引となる複数店舗運営の制度もあります。

2. futureshop（株式会社フューチャーショップ）

2003年提供開始のSaaS型ECサイト構築プラットフォームで、株式会社フューチャーショップが運営します。CMS機能「commerce creator」により、パーツ単位のレイアウト編集や独自HTML/CSSでのカスタマイズができ、SaaS型ながらデザイン自由度を確保する設計です。

稼働店舗数は2,900店舗超（2021年11月時点の公式発表）で、アパレルやブランド系の自社ECでの利用が知られます。実店舗連携の上位プラン「futureshop omni-channel」では、店舗受取（BOPIS）や顧客データ統合などOMO領域にも対応します。

料金プランは商品登録数に応じた5段階で、初期費用22,000円・月額27,000円（税抜）から。実店舗連携を含むomni-channelプランは月額167,000円（税抜）です。

3. カラーミーショップ（GMOペパボ株式会社）

初期費用・月額費用0円のフリープランから、決済手数料を抑えた有料プラン（レギュラー・ラージ・プレミアム）まで4段階の料金構成を持つ、GMOペパボ株式会社のASP型ネットショップ作成サービスです。2005年の提供開始以来、個人の副業ショップから法人のEC運営まで幅広い利用者層を対象としています。

導入実績は総導入件数22万件以上（公式サイト記載）で、流通総額や市場シェア（％）は公開されていません。決済手数料はフリープランの6.6%＋30円〜から、プレミアムプランの2.99%〜まで、上位プランほど料率が下がる設計です。

デザインテンプレートによるショップ構築、350種類以上の標準機能、外部モール連携、AIによる商品説明文の生成などに対応します。

4. Shopify（Shopify Inc.）

50以上の国・地域と130以上の通貨に対応する、クラウド型のECサイト構築プラットフォームです。提供元はカナダのShopify Inc.で、日本では2024年5月より日本円建ての支払いに対応し、日本法人のShopify Japan株式会社が販売・サポートを担います。

世界規模の実績として、Shopifyプラットフォーム上の累計流通額は1兆ドルを超える（Shopify公式発表）と公表されています。世界の設置サイト数・流通総額の数え方で上位に挙がる一方、日本国内の導入社数は公式には非公開です。

料金はBasic（年払いで月額3,650円）からPlus（月額368,000円〜）まで複数プランがあり、決済手数料は標準カードでBasic 3.55%〜Advanced 3.25%。PCI DSSレベル1やSOC 2 Type IIなどの認証を公式に取得しています。

5. STORES ネットショップ（STORES株式会社）

STORES株式会社が提供するASP型のネットショップ作成サービスです。初期費用0円で開設でき、無料の「フリープラン」と月額3,300円（税込・年間契約時）の「スタンダードプラン」の2プラン制をとります。

同社はネットショップのほかキャッシュレス決済・POSレジ・予約システムを「STORES」ブランドで展開しており、これらを含むSTORES全体で累計25万店舗以上の導入（公式サイト記載）を公表しています。ネットショップ単体の店舗数は別に公開されていません。

スタンダードプランに加入すると、同一アカウントでPOSレジ・予約・決済を追加料金なしで利用できます。会計ソフトや受注管理など20以上の外部サービスとの連携にも対応します。

6. BASE（BASE株式会社）

個人〜小規模事業者向けの無料ネットショップ作成サービス（ASP型）で、BASE株式会社が運営します。初期費用・月額費用0円で開設でき、売上が立つまで固定費がかからない「スタンダードプラン」を中心に利用されています。

開設実績として、累計ショップ開設数は260万を突破（2026年の公式公表値）と公表しています。無料で始められる手軽さから、導入社数・開設数の数え方で数が大きく出やすいサービスです。

料金は従量課金型の「スタンダードプラン」（月額0円）と、月額固定で手数料率を抑えた「グロースプラン」（月額16,580円・年払い時）の2プラン制で、売上規模に応じて選べます。

7. Square オンラインビジネス（Square株式会社）

無料から始められるネットショップ作成サービスで、Square株式会社（米国Block, Inc.の日本法人）が提供します。コーディングやデザインの知識がなくても販売サイトを構築できます。

実店舗向けのSquare POSレジと在庫・注文・顧客情報を同一アカウントで一元管理できる点が構成上の特徴で、実店舗とECを両方展開する事業者に向く設計です。

初期費用は0円で、月額は無料プランが0円・有料プランが3,375円から。オンライン決済の手数料は一律3.6%（上位プラン利用時3.3%）です。導入社数は公式には公表されていません。

8. らくうるカート（ヤマト運輸株式会社）

ヤマト運輸株式会社が「クロネコヤマトのネットショップ開業サービス」として提供するASP型のネットショップ開業サービスです。商品登録・受注・決済・配送ラベル発行・入金管理を1つの管理画面で完結できます。

送り状発行システム「B2クラウド」とAPI連携しており、管理画面のボタン操作で宅急便の送り状発行と送り状番号の取り込みができる、配送インフラと直結した構成が特徴です。

料金はライトプランが初期費用3,300円・月換算330円（いずれも税込）からで、商品登録は1万件まで。レギュラー・アドバンスプランは独自ドメインに対応し、利用手数料が無料になります。導入社数は公式には非公開です。

9. ショップサーブ（株式会社Eストアー）

1999年から続く有料ASP型のECサイト構築サービスで、専任担当者による「伴走型」の運用支援を軸とします。運営は株式会社Eストアーで、300以上の標準機能と150以上のデザインテンプレートを備えます。

公式サイトによると、現在稼働中の店舗数は6,000店舗以上、開設実績は延べ11万社以上です（集計時点の明記はなし）。2025年7月よりBASE株式会社グループの一員となっています。

料金は月額25,000円（プラン4S）から145,000円（プラン4P）まで3プランで、初期費用は開通料30,000円（いずれも税抜）。プラン差は顧客レコード数の上限（5万〜100万件）です。

10. Wix（Wix.com Ltd.）

Wix.com Ltd.（イスラエル）が提供する、ノーコードでWebサイトとネットショップを作成できるクラウド型サービスです。EC専用ではなく「Webサイトビルダー＋EC機能（Wixストア）」という位置づけで、EC専業のカートとは守備範囲が異なります。

世界的に普及したサービスで、世界のサイト構築・EC技術のシェアを論じる文脈では、ShopifyやWooCommerceに次ぐ上位に挙げられることがあります。ただしこれは全世界ベースの数値であり、日本国内のEC構築システムのシェアとは一致しません。

日本語UI・日本語サイトを提供し、無料プランもありますが、ネットショップ・決済機能の利用には有料プランが必要です。国内の導入社数・流通総額の公式開示は確認できていません。

クラウドEC型

カスタマイズ性を備えたSaaSを、開発の一部を提供元に委託しながら構築するタイプです。中〜大規模やD2Cブランドの自社ECで採用され、流通総額の大きな店舗を支えるサービスが揃います。

11. ecforce（ECフォース）（株式会社SUPER STUDIO）

単品リピート通販・D2Cブランドに特化したクラウドEC構築システムで、株式会社SUPER STUDIOが自社のEC事業向けに開発した内製システムを起源とします。ECサイト構築から定期購入管理、CRM、LP作成、広告効果分析までを一つのプラットフォームで提供します。

セット販売や頒布会、定期受注管理といった定期購入向けの機能を標準で備え、クレジットカードの洗替・再オーソリ自動化で決済失敗による解約を抑える仕組みを持ちます。EC-CUBEやShopifyなど他社カートからの乗り換え向けに、移行プランも用意されています。

導入実績は公式サイトに1,500社以上と記載されています（時点の明記なし）。料金は初期費用148,000円・月額49,800円（月間受注2,000件まで）のスタンダードプランからで、1受注あたり30円の従量課金と1年契約が基本です。

12. メルカート（Mercart）（株式会社メルカート）

ECサイト構築パッケージ「ecbeing」の開発実績をもとに作られた、中堅〜大手企業向けのクラウド型EC構築プラットフォームです。提供元は株式会社メルカートで、ノーコードのCMSによる運用と、カスタマーサクセスチームによる伴走支援を打ち出しています。

商品点数や注文数に応じた従量課金がなく、月間20万PVまでは追加料金が発生しない料金体系です。初期費用190,000円・月額49,000円の立ち上げプランから、DXプランの月額199,000円までの3プランを用意しています。

導入実績は公式サイトで1,600社以上とされ、アサヒ飲料や井村屋、福寿園などの導入事例が公開されています。ECサイト公開までの目安は最短2ヶ月・平均約3ヶ月と公式に示されています。

13. EBISUMART（エビスマート）（株式会社インターファクトリー）

クラウド型でありながら、API連携によるカスタマイズに対応するEC構築プラットフォームです。株式会社インターファクトリーが提供し、1,018個のAPIを公開するほか、週次アップデートによってサーバー運用やバージョンアップの作業を利用者側に発生させない構成をとっています。

中〜大規模のBtoC・BtoB・オムニチャネルECを主な対象とし、導入846サイト・利用店舗の年間流通総額2,045億円（2025年6月〜2026年5月）という実績を公式に公表しています。

料金は従量課金・固定料金・レベニューシェアの3プランがあり、初期費用は300万円から（レベニューシェアプランは1,000万円程度から）、月額は25万円程度からが目安です。カスタマイズ内容や売上規模によって変動します。

14. W2 Commerce Unified（W2株式会社）

BtoC向けの総合ECプラットフォームで、旧称は「w2Commerce」です。W2株式会社が提供し、EC構築に加えて集客・CRM・店舗連携・OMO施策までを一体で扱う設計とされ、単品通販から総合通販まで対応します。

構築方式は、標準機能を中心に無償バージョンアップを受けられるSaaS型「W2 Unified Value5」と、個別カスタマイズに対応するPaaS型「W2 Unified Enterprise」の2種類があります。事業規模の拡大に合わせて段階的に移行できる点を打ち出しています。ISMS（ISO/IEC 27001）を会社全体で15年連続取得しています。

導入構築実績はW2の製品全体で1,100件以上と公表されています（時点の明記なし）。W2 Commerce Unifiedの初期費用・月額費用は公式サイトで非公開となっており、見積もりや資料請求での確認が必要です。

15. aiship（アイシップ）（株式会社ロックウェーブ）

独自ドメイン・独自デザインでのカスタマイズに対応した、クラウド型のECサイト構築システムです。株式会社ロックウェーブが提供し、スマートフォンでの購入体験を重視したワンページカートなどのレスポンシブ設計を標準機能としています。

食品向けの三温度帯管理やギフト向けのソーシャルギフトなど、業種特化のオプションや派生ラインを用意しています。決済はクレジットカードやAmazon Pay、楽天ペイ、PayPayなどに加え、後払いやBtoB向けの掛け払いにも対応します。

導入実績は累計2,000社以上と公式サイトに記載されています（時点の明記なし）。料金は初期費用20,000円・月額9,800円のエントリープランから、アドバンスプランの月額129,800円まで（いずれも税抜・月次契約時、年次契約時は初期費用無料）で、プランごとに登録できる商品点数の上限が設けられています。

ECパッケージ型

自社要件に合わせてソフトウェアを導入・構築する大規模向けのタイプです。高単価で提供されるため、金額ベースの市場シェアで上位に出やすいサービスが揃います。

ECパッケージ型は要件に応じた個別見積りが中心で、料金の目安をつかみにくいタイプです。中小〜大規模それぞれの料金相場や、パッケージ製品の選び方を具体的に確認したい方は、以下の記事が参考になります。

16. ecbeing（イーシービーイング）（株式会社ecbeing）

ecbeing（イーシービーイング）は、株式会社ecbeingが1999年から提供する中堅〜大手企業向けのECサイト構築プラットフォームです。パッケージ型・カスタム型（フルスクラッチ）・クラウド型の複数の構築方式を用意し、企業規模や要件に応じて選べます。

富士キメラ総研の調査に基づく公式発表（2026年8月）では、EC構築（パッケージ・クラウド型）ソフト市場で18年連続シェア1位、2025年度のシェアは41.9%（金額ベース）とされています。金額ベースの市場シェアで上位に立つ代表的なパッケージです。

構築実績は1,600サイトを超え、2023年実績で年間流通総額は1兆2,405億円を公表しています。導入企業にはBEAMS、コーセー、東海旅客鉄道（JR東海）などがあり、料金は要件に応じた個別見積りのため公式サイトでは非公開です。

17. EC-ORANGE（株式会社エスキュービズム）

株式会社エスキュービズムが2007年から提供するEC-ORANGEは、パッケージ型でありながらソースコードを開示するオープン設計を特徴とするECサイト構築パッケージです。特定ベンダーへの依存を避け、内製化や複数ベンダーでの開発に移行しやすい設計を訴求しています。

フロントエンドとバックエンドを分離しREST APIに対応することで、ヘッドレスコマース構成を組めます。EC・POSパッケージを統合してOMO（オンラインとオフラインの融合）を実現する設計で、BtoC・BtoB・BtoBtoBなど多様な取引形態に対応します。

カクヤス、小田急百貨店、ファミリアなど18社超の導入事例を公式サイトで公開しています。料金は公式サイトに金額の記載がなく、カスタマイズの内容や導入規模に応じた個別見積りで、詳細は要問い合わせとなっています。

18. SI Web Shopping（株式会社DGビジネステクノロジー）

SI Web Shoppingは、1996年に国内初のEC構築パッケージとして提供が始まった中堅〜大規模向けのパッケージ型EC構築システムです。2024年に事業が株式会社システムインテグレータから株式会社DGビジネステクノロジー（デジタルガレージグループ）へ承継され、現在は同社が提供しています。

ソースコードとデータベース構造を完全公開する方式を採り、開発会社への継続依存を避けて自社エンジニアによる内製化へ移行できる点を訴求しています。年商数百億円規模・アイテム数百万点を超えるサイトの構築実績を掲げ、BtoBや業種別の構築モデルも用意しています。

累計導入は1,100サイトを超えます。料金は公式サイトに金額の記載がなく、構築規模やカスタマイズ内容によって変動するため、ライセンス価格表の請求や問い合わせで確認する形です。

19. HIT-MALL（ヒットモール）（アイテック阪急阪神株式会社）

阪急阪神東宝グループのアイテック阪急阪神株式会社が提供するHIT-MALL（ヒットモール）は、サイト制作から運用・物流管理までをワンストップで担うECサイト構築・運用サービスです。BtoCに加えBtoB・百貨店EC・ギフトECなど、幅広い業態に対応します。

マイクロサービスアーキテクチャを採用し、標準機能に顧客ごとの個別機能を組み合わせて実装できます。初期投資を抑えたクラウド版と、カスタマイズ性の高いパッケージ版の2つを用意し、両者は互換性があり、カートやデータを移行せずにクラウド版からパッケージ版へ切り替えられる点を訴求しています。

鈴廣かまぼこやPeach Aviationなどの導入事例を公開しています。料金は公式サイトに金額の記載がなく、FAQでも顧客ごとの個別見積りと明記されているため、詳細は問い合わせで確認する形です。

20. eltexDC（エルテックスDC）（株式会社エルテックス）

eltexDC（エルテックスDC）は、株式会社エルテックスが2014年に発売したEC/通販統合パッケージです。ECサイトと、テレビ・カタログ・DMといった既存の通販チャネルを一元管理できる点が特徴で、中堅・大手の通販事業者を主な対象としています。

EC機能とコンタクトセンターの電話受注機能を標準でデュアル装備し、受注・在庫・顧客データを統合管理します。見積書発行・掛け売り・与信管理・発注承認ワークフロー・クローズドサイト運用などを備えたBtoB専用メニュー「エルテックスDC B2B」も用意しています。

森永製菓やロイヤルホームセンターなどの導入事例を公式サイトで公開しています。料金は公式サイトに金額の記載がなく、導入規模や要件によって変動するため、詳細は要問い合わせとなっています。

オープンソース型

ソースコードが無償公開され、自社サーバーなどで自由に構築するタイプです。世界中に広く普及し、世界の設置サイト数で上位に出やすいサービスが揃います。

21. EC-CUBE（株式会社イーシーキューブ）

2006年に公開された国内発のオープンソース型EC構築システムが、EC-CUBEです。株式会社イーシーキューブが開発・運営し、ソースコードを無償で公開しています。

提供形態は、自社サーバーに構築する無償のオープンソース版、サーバー構築の不要な月額課金制のクラウド版「ec-cube.co」、大規模サイト向けの「EC-CUBE Enterprise」の3つに分かれます。クラウド版スタンダードプランは初期費用70,000円・月額49,800円〜84,800円（いずれも税別）です。

決済や集客などの機能はプラグインで追加でき、ソースコードを改変した独自カスタマイズにも対応します。国内の稼働店舗数は35,000店舗以上、累計ダウンロード数は180万を超えると公式に公表されています（集計時点の記載なし）。

22. WooCommerce（Automattic Inc.）

WooCommerceは、WordPressにプラグインとして組み込んで使うオープンソースのECソフトウェアです。開発・提供元はAutomattic Inc.で、既存のWordPressサイトに商品ページ・ショッピングカート・決済・配送・税金管理などのEC機能を追加できます。

コアプラグインはGPLライセンスで無料で、プラットフォーム利用料もかかりません。ただしサーバーやドメインなどのホスティング費用と、有料の拡張機能は別途必要です。決済は自社提供の「WooPayments」のほか、Stripe・PayPalといった他社の決済ゲートウェイも選べます。

WordPress.orgの公式ディレクトリでのアクティブインストール数は700万以上（2026年9月時点）に達します。日本の商習慣（特定商取引法に基づく表記や代金引換など）への対応は、本体の標準機能ではなく、サードパーティ製の無料プラグイン「Japanized For WooCommerce」を追加するのが一般的です。

23. Adobe Commerce（Magento）（アドビ株式会社）

Adobe Commerce（Magento）は、大規模なB2B・B2C向けのエンタープライズEC構築プラットフォームです。2008年提供開始のMagentoを2018年にAdobe Inc.が買収し、2021年に現在のブランドへ統合しました。

同じコアエンジンをもとに、無償でダウンロード・改変できるオープンソース版「Magento Open Source」と、有償のエンタープライズ版「Adobe Commerce」の2エディションがあります。有償版は、会社アカウント管理・共有カタログ・見積もりから承認までのワークフローといったB2B機能や、複数倉庫の在庫管理、マルチサイト運営に対応します。

有償版のライセンス料金は公式には公開されておらず、年間の流通総額に応じた個別見積りのため要問い合わせとなります。日本国内では、認定ソリューションパートナー（システムインテグレータ）を通じた構築・導入が中心です。

24. Welcart（株式会社Welcart）

WordPress上でECサイトを構築できる国産のプラグインが、Welcartです。株式会社Welcartが開発し、2009年にWordPressの公式プラグインとして公開しました。

本体プラグインは無料で、商品の一括登録（CSV）や会員・ポイント機能、軽減税率設定などを標準で搭載します。決済は17社の決済代行会社と連携し、クレジットカードに加えてコンビニ決済・キャリア決済・後払いなど国内向けの決済手段に対応します。

マネージドホスティングが必要な事業者向けには、月間ページビューに応じた従量制の「Welcartクラウド」（月額10,000円〜、税別）も用意されています。公式サイトでは、稼働サイト数26,251件（2026年9月時点）と公表されています。

シェア・実績を踏まえたEC構築システムの選び方

シェアや導入実績は選定の参考になりますが、最終的には自社の条件に合うかどうかで選ぶことが大切です。ここでは、シェアの数値を踏まえながら候補を数社に絞るための観点を整理します。

自社の事業規模に合った数え方でシェアを見ているか

シェアを選定に活かすなら、自社の事業規模に対応した数え方で見ることが出発点です。月商数十万〜数百万円規模でこれから立ち上げる段階なら、導入社数が多く情報の集まりやすいASP・SaaSカート型が無難な候補になります。

年商数億円を超え、独自の販売導線やシステム連携が必要になる規模なら、金額ベースや流通総額で実績のあるクラウドEC型・ECパッケージ型が選択肢に入ります。導入社数の多さは小規模店舗での利用が多いだけという場合もあるため、自社と近い規模帯での実績を見るのが確実です。

自社の商材・販路に構築方式が合っているか

構築方式は、自社の商材や販路との相性で選ぶのが基本です。定番商品を幅広く売るならASP・SaaSカート型やクラウドEC型が扱いやすく、ブランドの世界観や独自の購入体験を作り込みたいならカスタマイズ性の高いクラウドEC型・ECパッケージ型が向きます。

社内にエンジニアがいて自由に拡張したい場合はオープンソース型も候補になりますが、構築・保守の体制が必要です。シェアが高いからと方式の合わないシステムを選ぶと、後からカスタマイズの限界や運用負荷に突き当たることがあります。

5つの構築方式の違いや費用相場、選び方まで全体像から確認したい方は、EC構築の基本を整理した以下の記事もご覧ください。

長く使い続けられる実績と継続性があるか

ECサイトは一度構築すると数年単位で使い続けるため、サービスの継続性も重要な選定軸です。長年にわたり一定のシェアを維持しているサービスは、機能改善やサポート体制が安定していることが多く、乗り換えのリスクを抑えられます。導入実績の年数、直近のシェアの推移、サポート体制を確認し、数年後も安心して使えるかを見極めることが重要です。実績あるシステムは、社内で選定理由を説明しやすいという利点もあります。

まとめ

EC構築システムのシェアは、導入社数・金額ベースの市場シェア・世界の設置サイト数・流通総額という数え方によって、上位の顔ぶれが入れ替わります。導入社数ではASP・SaaSカート型、金額ベースではECパッケージ型、世界設置数ではオープンソース型が上位に出やすく、単一のランキングだけを見ると自社に合わない選び方になりかねません。

シェアの数値は、調査主体・集計時点・母集団を確認したうえで、自社の事業規模に合った数え方で読むことが大切です。そのうえで、構築方式の相性とサービスの継続性を踏まえて候補を絞れば、拡大を続けるEC市場で長く使えるシステムを選べます。各サービスの資料を取り寄せ、自社の条件に照らして比較検討を進めてください。

よくある質問（FAQ）

Q. EC構築システムのシェア1位はどこですか？

A. EC構築システムのシェア1位は、どの数え方で測るかによって異なります。金額ベースの市場シェアでは、富士キメラ総研の調査に基づきecbeingが18年連続1位（2025年度41.9%）を公表しています。

一方、導入社数・開設数では無料や低コストで始められるBASE（累計260万ショップ超）やEC-CUBE（稼働3万5,000店舗超）などが大きく、世界の設置サイト数ではShopifyとWooCommerceが突出します。このように単一の「1位」はなく、自社が重視する数え方で見ることが大切です。

Q. EC構築システムのシェアは導入社数と流通総額のどちらで見るべきですか？

A. EC構築システムのシェアは、自社の事業規模に対応した数え方で見るのが基本です。月商数十万〜数百万円規模でこれから立ち上げる段階なら、利用者が多く情報も集めやすい導入社数の多さが参考になります。年商数億円を超え、大規模な取扱高を扱う規模なら、流通総額（GMV）や金額ベースの市場シェアのほうが実態に近い指標です。

導入社数と流通総額は連動しません。店舗数が少なくても大規模店舗を抱えれば流通総額は大きくなり、逆に小規模店舗が数多く集まるサービスは店舗数の割に流通総額が伸びないこともあります。両方を並べて見ると、サービスの性格がより正確につかめます。

Q. EC構築システムのシェアのデータはどこで確認できますか？

A. EC構築システムのシェアは、各社の公式発表、調査会社による市場調査、経済産業省のEC市場調査などで確認できます。金額ベースの市場シェアは富士キメラ総研の市場調査、世界の設置サイト数はBuiltWithやStore Leadsといった技術検出サービス、市場全体の規模は経済産業省「電子商取引に関する市場調査」が代表的な情報源です。

数値を見るときは、その数値が誰の・いつ時点の・どんな母集団を対象にした調査かを確認することが大切です。出所が明示されていない「業界No.1」「圧倒的シェア」といった表現は、根拠となる調査主体と集計時点を確かめたうえで判断することをおすすめします。

Q. 中小企業や個人がEC構築システムを選ぶなら、どのタイプが向いていますか？

A. 中小企業や個人がEC構築システムを選ぶなら、初期費用を抑えて短期間で開店できるASP・SaaSカート型が有力な候補です。導入社数が多く、運用ノウハウや情報が集まりやすいため、立ち上げ段階でもつまずきにくいためです。

一方、年商が数億円を超えて独自の販売導線やシステム連携が必要になる段階では、カスタマイズ性の高いクラウドEC型やECパッケージ型が選択肢に入ります。将来の事業規模の伸びも見据えて、現時点の規模と数年後の到達点の両方で候補を検討すると失敗しにくくなります。

Q. EC企業の売上ランキングとEC構築システムのシェアは同じものですか？

A. EC企業の売上ランキングとEC構築システムのシェアは、別物です。売上ランキングは「どの通販事業者の売上が大きいか」を示すのに対し、EC構築システムのシェアは「どの構築ツールが使われているか」を示すもので、測っている対象が異なります。

また、楽天市場やAmazonのようなモールは出店型のプラットフォームであり、自社ECを構築するための構築システムとは性格が異なります。シェアを調べる際に売上ランキングが混ざって出てくることがありますが、自社ECの構築システムを選ぶ目的なら、構築システムのシェアを基準に見るのが適切です。

Q. EC構築システムの乗り換え（リプレース）は難しいですか？

A. EC構築システムの乗り換えは、商品・顧客・受注データの移行と業務フローの再設計が必要になるため、一定の準備期間を見込む必要があります。既存システムの規模が大きいほど、移行作業や運用の切り替えにも時間がかかります。

API連携に対応したクラウド型であれば、周辺システムを活かしながら比較的スムーズに移行できる場合もあります。ECサイトは一度構築すると数年単位で使い続けるため、長く使える継続性や拡張性も踏まえて最初の1社を選ぶと、将来の乗り換え負担を抑えられます。

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出典・参考資料（10件）

• 出典：令和6年度 電子商取引に関する市場調査｜経済産業省（https://www.meti.go.jp/press/2025/08/20250826005/20250826005.html）
• 出典：ECサイト構築市場で18年連続シェア1位｜株式会社ecbeing（https://www.ecbeing.net/）
• 出典：MakeShop 流通額に関する公式発表｜GMOメイクショップ株式会社（https://www.makeshop.jp/）
• 出典：Shopifyについて（累計流通額）｜Shopify Japan 株式会社（https://www.shopify.com/jp/about）
• 出典：EC-CUBEの稼働店舗数・ダウンロード数｜株式会社イーシーキューブ（https://www.ec-cube.net/）
• 出典：BASEの累計ショップ開設数｜BASE株式会社（https://thebase.com/）
• 出典：futureshopの稼働店舗数｜株式会社フューチャーショップ（https://www.future-shop.jp/）
• 出典：EBISUMARTの年間流通総額｜株式会社インターファクトリー（https://www.ebisumart.com/）
• 出典：WooCommerce 有効インストール数｜WordPress.org プラグインディレクトリ（https://wordpress.org/plugins/woocommerce/）
• 参考資料：世界の設置サイト数の傾向｜BuiltWith・Store Leads 等の技術検出サービス（https://trends.builtwith.com/shop）