ECサイト構築サービスのランキング比較｜人気指標ごとの上位と規模・目的別の選び方

「ECサイト構築サービスのランキング」を調べると、記事によって1位が違うことに戸惑った経験はないでしょうか。市場シェアで比べた記事、流通総額や導入社数で並べた記事、満足度や口コミで評価した記事では、上位に並ぶ顔ぶれが入れ替わります。どの順位を信じて自社の候補を絞ればよいのか、判断に迷いやすいテーマです。

ランキングで上位に挙がるサービスは、たしかに多くの企業に選ばれてきた定番です。ただし「人気がある」ことと「自社の事業規模・商材に合う」ことは別の話で、順位をそのまま選定結果にすると、立ち上げ目的に合わないサービスを選んでしまうこともあります。

本記事では、ECサイト構築サービスの人気を測る指標ごとに上位がどう変わるかを中立に整理したうえで、構築方式（ASPカート・クラウドEC・ECパッケージ・オープンソース）別の定番サービスと費用相場、自社の規模・目的に合わせた選び方をまとめました。人気順を出発点にしながら、自社に合う候補を数社に絞り込むための判断材料としてご活用ください。

また、自社の事業規模や立ち上げ目的に合うサービスを最短で見つけられるよう、「30秒でわかる選定診断ツール」をご用意しています。人気順だけでは絞りきれないときに、ぜひご活用ください。

ECサイト構築サービスの人気ランキングの読み解き方

ここからは、ランキングごとに上位が入れ替わる理由と、自社がどの指標を重視すべきかを解説します。国内のBtoC-EC市場は2024年時点で26.1兆円（EC化率9.8%）まで拡大しており、構築サービスも多く、どれが自社に合うか迷いやすい領域です。だからこそ、順位の見方を先に押さえておくことが候補選びの近道になります。

出典・参考資料（1件）

• 出典：令和6年度 電子商取引に関する市場調査｜経済産業省（2025年8月26日公表、2024年実績）

「人気ランキング」の指標は1つではない

ECサイト構築サービスの「人気」は、何を基準に測るかで順位が変わります。代表的な指標には、市場シェア（売上や契約数に占める割合）、年間流通総額（そのサービスで販売された商品の総額）、導入社数・サイト数、利用者の満足度や口コミなどがあり、どれを見るかで上位の顔ぶれが入れ替わります。

実際に、主要なサービスが公表している「No.1」は、それぞれ別の調査・別の区分に基づいています。市場シェア一つをとっても、調査会社や対象とする構築方式（カスタマイズ型SaaS/PaaS・クラウド型など）が異なれば首位の顔ぶれは変わり、年間流通総額や導入サイト数で見ればまた別のサービスが上位に挙がります。各社が公表している代表的な実績を並べると、次のとおりです。

各社公式発表・公式サイトの公表値（2025〜2026年時点）。調査主体・区分・集計時点が異なり、横並びの単純比較はできません。

いずれも事実ですが、調査主体（富士キメラ総研／日本ネット経済新聞／自社調べ）も、測っている区分（カスタマイズ型SaaS/PaaS／クラウド型／EC構築SaaS全体）も、指標（シェア率／流通総額）も異なります。土俵が違うため、複数のサービスがそれぞれ正当に「No.1」を名乗れるわけです。

大切なのは「どのランキングで1位か」ではなく、「何を基準にした1位か」を確かめることです。これが順位を正しく読み解く出発点になります。

出典・参考資料（3件）

• 出典：ECサイト構築市場で18年連続シェアNo.1に関するプレスリリース｜ecbeing（PR TIMES、2026年8月3日）
• 出典：クラウド型ECで9年連続シェアNo.1に関するプレスリリース｜インターファクトリー（PR TIMES、2026年6月19日）
• 出典：makeshop byGMO、EC構築SaaS業界で14年連続の年間流通額No.1｜GMOインターネットグループ（2026年4月22日）

自社の目的ならどの指標を重視すべきか

指標ごとに測っているものが違うため、自社の状況に合わせて「どの順位を参考にするか」を選ぶと、候補を絞りやすくなります。市場シェアや連続No.1の実績は、そのサービスが継続して高い導入規模を保っている安定性の目安になります。導入時のサポートや将来の継続性を重視するなら参考になる指標です。

年間流通総額の大きさは、売上規模の大きい店舗が多く集まっていることを示します。自社が本格的な成長・大規模展開を見込むなら、同じ規模帯の実績が豊富なサービスを選ぶ判断材料になります。一方、導入社数・サイト数の多さは利用の裾野の広さを表し、スモールスタートで始めたい小規模事業者にとっては「使っている企業が多く情報も集めやすい」安心材料になります。

満足度や口コミは使い勝手・サポート品質を映しますが、評価者の事業規模や業種によって感じ方が変わるため、自社に近い立場の声かを見極める必要があります。いずれの指標も単独で「自社に最適」を示すものではありません。順位は候補を見つける入口として使い、最終的には後述の構築方式・費用・選び方で自社に合うかを確かめることが大切です。

ECサイト構築サービスの種類（構築方式）と選ぶ前の前提

ここからは、ランキングの顔ぶれを理解する前提として、ECサイト構築サービスの種類（構築方式）を整理します。ECサイト構築サービスとは、ネットショップの開設・運営に必要な商品管理・カート・決済・受注管理などの機能を提供し、自社のECサイトを立ち上げ・運用できるようにするサービスの総称です。提供形態によって、主に次の4つの構築方式に分かれます。

ASPカートは、事業者がクラウド上のサービスに申し込むだけでネットショップを開設できる方式です。サーバーの用意やシステム開発が不要で、初期費用を抑えて短期間で始められます。無料で使えるものから、デザインや機能が充実した有料のものまで幅があります。

クラウドECは、ASPの手軽さを保ちつつカスタマイズ性を高めた方式で、標準機能をベースに自社の業務に合わせた作り込みができます。中〜大規模の事業者に向きます。

ECパッケージは、ECサイト構築に必要な機能をまとめたソフトウェアを導入し、自社のサーバーやクラウド環境で運用する方式です。自由度が高く大規模サイトに対応できる一方、初期費用と開発期間がかかります。オープンソースは、無償で公開されたソフトウェアをもとに構築する方式で、ライセンス費用がかからず自由にカスタマイズできますが、サーバーの準備や開発・保守を自社または外部の開発会社で担う必要があります。

また、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなどのモール型は、集客力のある場に出店する仕組みで、自社ECサイトを構築する方式とは性質が異なります。それぞれ初期費用や集客の考え方が違うため、自社ECの構築を検討する際は構築サービスとモール型を分けて考えると整理しやすくなります。

本記事ではランキングの前提として自社構築の4方式を取り上げましたが、モール型やフルスクラッチも含めた構築方式ごとの違い・費用相場・選び方を腰を据えて見比べたい場合は、構築方式を主軸に整理した以下の記事が参考になります。

ECサイト構築の費用相場（構築方式別）

ここからは、構築方式ごとの費用相場を整理します。ECサイト構築の費用は構築方式によって桁が大きく変わるため、相場観を押さえておくと候補の絞り込みに役立ちます。初期費用・月額費用の目安は次のとおりです。

構築方式	初期費用の目安	月額費用の目安	特徴・向いている規模
無料ASPカート	無料	無料〜 （決済手数料が主なコスト）	個人・小規模。スモールスタートに向く
有料ASPカート	数千〜数万円程度	数千〜5万円程度	中小〜中堅。デザイン・機能の自由度を確保しつつ低コストで運用
クラウドEC／ECパッケージ	数百万円〜	数十万円〜	中〜大規模。カスタマイズ・基幹連携が必要な事業者
オープンソース	ソフト自体は無料 （開発費は別途）	サーバー・保守費 （自社・開発会社に依存）	開発リソースがあり、自由度を最優先する事業者

有料ASPカートの具体例として、futureshopは2026年8月の料金改定後で初期費用22,000円〜・月額27,000円〜（いずれも税抜）で提供されています。

クラウドEC・ECパッケージでは費用が大きく上がり、ebisumartは公式の料金シミュレーション（2026年9月時点）で初期費用300万円程度〜・月額25万円程度〜（月商1,000万円規模で導入500万円・月額30万円の例）を示しています。

料金は改定されることがあるため、最新額は各社の公式料金ページでご確認ください。

一方、中〜大規模向けのクラウドEC・ECパッケージには、料金を公開せず個別見積もりとするサービスも少なくありません。その場合は「非公開（要問い合わせ）」として扱い、資料請求や商談で自社の要件に合わせた見積もりを取るのが確実です。オープンソースはソフト自体が無料でも、サーバー費用・構築費・保守費が別途かかる点に注意が必要です。

出典・参考資料（2件）

• 出典：ご利用料金｜futureshop
• 出典：料金・費用｜ebisumart

【タイプ別】人気・定番のECサイト構築サービス

ここからは、ランキングで繰り返し上位に挙がる定番サービスを、構築方式と事業規模・立ち上げ目的でタイプ分けして整理します。先ほどの4つの構築方式を、買い手が自社を当てはめやすいよう「ASPカート」「中〜大規模の自社構築（クラウドEC・ECパッケージ）」「D2C・単品／定期通販特化」「オープンソース」の4タイプに束ね直しました。

D2C・定期通販特化は構築方式を横断した専門特化の軸である点に注意してください。各タイプの特徴と向いている規模、該当する主なサービスは次の概要表のとおりです。

タイプ	特徴・向いている規模	該当する主なサービス
手軽に始めるASPカート（無料・有料）	サーバー不要で短期間に開設。個人・小規模〜中堅	BASE、STORES、カラーミーショップ、MakeShop、ショップサーブ、Shopify、futureshop ほか
中〜大規模の自社構築（クラウドEC／ECパッケージ）	カスタマイズ・基幹連携に対応。中〜大規模	ecbeing、ebisumart、メルカート、W2 Commerce Unified、EC-ORANGE、SI Web Shopping、HIT-MALL、eltexDC
D2C・単品／定期通販（サブスク）特化	定期管理・引き上げに最適化。D2C事業者	ecforce、サブスクストア、リピストX、W2 Commerce Repeat、スマレジEC・リピート
自由度重視のオープンソース	ライセンス無料・自由にカスタマイズ。開発リソースのある事業者	EC-CUBE、WooCommerce、Adobe Commerce、Welcart

手軽に始めるASPカート（無料・有料）

サーバー不要で、申し込めばすぐにネットショップを開設できるタイプです。初期費用を抑えてスモールスタートしたい小規模事業者から、デザイン・機能を重視する中小・中堅まで幅広く対応します。無料で始められるものから、デザイン自由度の高い有料サービスまで選択肢が豊富なタイプです。

中〜大規模の自社構築（ECパッケージ／クラウドEC）

標準機能をベースに自社の業務へ合わせた作り込みができ、基幹システム連携や大量商品・高トラフィックにも対応できるタイプです。本格的な成長・大規模展開を見込む事業者に向きます。

カスタマイズの自由度が高い分、初期費用・構築期間はかかるため、事業規模や要件に見合うかを見極めて選ぶタイプです。

D2C・単品／定期通販（サブスク）に特化

健康食品・化粧品などの単品リピート通販や、定期購入（サブスクリプション）に機能を最適化したタイプです。引き上げ・同梱・定期管理など、D2Cの売上を伸ばす仕組みを標準で備えます。構築方式を問わず、定期通販のノウハウを標準で備えたサービスが選ばれるタイプです。

単品リピート通販・サブスクを本格的に伸ばすうえでは、カートの解約導線や特定商取引法への対応も選定の分かれ目になります。定期通販向けのカートシステムを費用や法対応まで含めて詳しく比較したい場合は、以下の記事が参考になります。

自由度重視のオープンソース

無償のソフトウェアをもとに、自由にカスタマイズして構築できるタイプです。ライセンス費用がかからない反面、サーバー準備・開発・保守を自社や開発会社で担う必要があり、開発リソースのある事業者に向きます。国産のパッケージからWordPress連携型、エンタープライズ向けまで、用途に応じた選択肢があるタイプです。

自社に合うECサイト構築サービスの選び方（規模・目的別）

ここからは、人気順を自社に合う候補へ落とし込むための選び方を解説します。「人気＝自社最適」とは限らないため、次の観点で自社の状況に当てはめて絞り込むと失敗しにくくなります。

自社の事業規模・想定売上に合っているか

月商数十万〜数百万円のスモールスタートなら、初期費用を抑えられるASPカートが現実的です。月商が数千万〜数億円規模に育つ、あるいは最初から大規模展開を見込むなら、カスタマイズや基幹連携に対応できるクラウドEC・ECパッケージが候補になります。

人気上位でも、小規模店舗向けのサービスを大規模運用に使うと機能が足りず、逆に大規模向けを小さく始めると費用が過大になります。想定売上と成長計画に、費用・機能の規模を合わせることが起点です。

扱う商材・販売モデルに合っているか

単品の健康食品・化粧品を定期購入で売るD2Cモデルでは、定期管理・引き上げ・同梱など専用機能の有無が成果を左右します。この場合は汎用のASPより、D2C・定期通販特化型を選ぶほうが運用がはまります。一方、多品種をカタログ的に販売するなら、商品管理・検索性に強い汎用型が向きます。自社の商材と販売モデル（都度購入か定期購入か、単品か多品種か）を軸に、特化型と汎用型を見分けることが重要です。

社内の開発・運用体制で無理なく回せるか

オープンソースやECパッケージは自由度が高い分、構築・保守に開発リソースが必要です。社内にエンジニアがいない、または運用を内製で軽く回したい場合は、保守やアップデートをベンダーが担うASP・クラウドEC型が無理なく運用できます。

反対に、自社開発チームがあり独自機能を作り込みたいなら、オープンソースやカスタマイズ型が力を発揮します。導入後に誰がサイトを更新・改修するのかを具体的に想定して選ぶと、運用のミスマッチを防げます。

自社で構築サービスを運用するのではなく、構築そのものを外部に任せたい場合は、ECサイトの制作会社に依頼する選択肢もあります。得意領域や費用相場から依頼先を見極めたい場合は、以下の記事をご覧ください。

既存システムとの連携・拡張性は足りるか

在庫管理・基幹システム・実店舗のPOS・倉庫管理（WMS）などと連携する必要がある場合は、APIやデータ連携の対応範囲を確認します。特にリアルタイムでの在庫・受注連携が求められる業務では、提供されている連携方式と拡張性が選定の分かれ目になります。将来の商品数増加やマーケティング施策の追加に耐えられるか、拡張の余地も含めて見ておくと、再構築のリスクを抑えられます。

30秒でわかる｜自社に合うECサイト構築サービス診断

ここまでの選び方を踏まえ、自社の事業規模・商材・立ち上げ目的に合うタイプを診断ツールで確認できます。人気順だけでは絞りきれないときの、候補の出発点としてご利用ください。

ECサイト構築サービス比較表

ここからは、主要なECサイト構築サービスを構築方式・費用・特徴で横並びに比較します。人気の指標は各社で異なるため、本表では順位ではなく、構築方式・初期費用・月額費用・向いている規模など、自社との適合を判断できる項目で整理しました。気になるサービスは、資料請求の候補として数社に絞り込んでいきましょう。

主要ECサイト構築サービスの個別紹介

ここからは、比較表で気になったサービスを、特徴・向いている企業とあわせて個別に紹介します。先ほどの4タイプの順に、代表的な定番サービスを取り上げます。

手軽に始めるASPカート

初期費用を抑えて短期間でネットショップを開設できる、定番のASPカートを紹介します。

1. Shopify（Shopify Japan株式会社）

世界各国で利用されるクラウド型のECサイト構築プラットフォームです。50以上の国・地域、130以上の通貨に対応し、日本では2024年5月から日本円建ての支払いに対応しています。

料金プランはBasic（年払い月額3,650円〜）からGrow・Advanced・大規模向けのPlusまで4段階で、事業規模の拡大に応じて移行できます。決済・物流・マーケティングなどの外部アプリを追加して機能を拡張する設計です。

越境EC・海外展開を見込む事業者に適した多言語・多通貨対応を標準で備え、PCI DSSレベル1やSOC 2 Type IIといったセキュリティ認証も取得しています。定期購入は無料の公式アプリ「Shopify Subscriptions」を追加して対応します。

2. BASE（BASE株式会社）

初期費用・月額費用0円で始められる、個人・小規模事業者向けのネットショップ作成サービスです。登録は最短30秒で、売上が発生した際の決済手数料・サービス利用料のみで運営できます。

料金は、売上が出るまで固定費がかからない「スタンダードプラン」と、月額16,580円（年払い時）で決済手数料を抑える「グロースプラン」の2プラン制です。売上規模に応じて選べます。

売上が立つまで運営コストが発生しない料金体系のため、これから出店する事業者が始めやすい構成です。累計ショップ開設数は260万を突破しています（2026年5月発表）。

3. STORES ネットショップ（STORES株式会社）

STORES株式会社が運営するASP型のネットショップ作成サービスで、初期費用0円・アカウント作成後すぐに開設できます。無料の「フリープラン」でも基本的な販売機能を利用できます。

料金は、恒久的に無料で使えるフリープランと、月額3,300円（税込・年間契約時）のスタンダードプランの2プラン制です。決済手数料はフリープランが5.5%〜、スタンダードプランが3.6%〜です。

スタンダードプランではPOSレジ・予約システム・キャッシュレス決済を追加料金なしで同一アカウントから利用でき、会計ソフトや受注管理など20以上の外部サービスと連携します。

4. カラーミーショップ（GMOペパボ株式会社）

2005年の提供開始から運営が続くASP型のネットショップ作成サービス「カラーミーショップ byGMOペパボ」です。GMOペパボ株式会社が単一のプラットフォームを運用し、個人の副業ショップから法人の本格運営まで対応します。

料金はフリー・レギュラー・ラージ・プレミアムの4段階で、月額費用はレギュラー4,950円・ラージ9,595円・プレミアム35,640円〜です。350種類以上の標準機能やAIによる商品説明文の生成機能を備えます。

上位プランへの移行で決済手数料を段階的に抑えられる料金設計（フリー6.6%＋30円〜、プレミアム2.99%〜）が特徴で、プレミアムプランでは専任ECアドバイザーが配置されます。情報セキュリティ管理のISO/IEC 27001認証を取得しています。

5. MakeShop（GMOメイクショップ株式会社）

BtoC・BtoBの双方に対応する有料ASP型のECサイト構築プラットフォームです。GMOメイクショップ株式会社が提供し、ノーコードエディタとテンプレート群、AIを活用した運営支援機能を備えます。

料金はプレミアムプラン（初期費用11,000円・月額13,750円〜、いずれも税込）とエンタープライズプラン（月額55,000円〜）の2系統で、商品登録数は無制限です。両プランとも15日間の無料トライアルがあります。

2店舗目以降は月額費用が1万円割引となり、複数ブランドの展開コストを抑えられます。翻訳・海外配送・問い合わせ対応を提携事業者が代行する越境EC機能も用意されています。

6. futureshop（株式会社フューチャーショップ）

CMS機能「commerce creator」を備え、パーツ単位でのレイアウト編集や独自HTML/CSSでのデザインカスタマイズができるSaaS型のECサイト構築プラットフォームです。

料金は商品登録数に応じた5段階（初期費用22,000円〜・月額27,000円〜、いずれも税抜・2026年8月改定後）で、売上手数料は0円です。3週間の無料トライアルが用意されています。

実店舗とECの顧客データを統合する上位プラン「futureshop omni-channel」では、店舗受取（BOPIS）などOMO領域に対応します。SaaS型でデザインの自由度を確保したい事業者に向きます。

7. ショップサーブ（株式会社Eストアー）

1999年から提供される有料ASP型のECサイト構築サービスで、専任担当者による「伴走型」の運用支援を軸にしています。300以上の標準機能と150以上のデザインテンプレートを備えます。

初期費用は開通料30,000円（税抜）、月額費用は顧客レコード数の上限に応じて25,000円（プラン4S）から145,000円（プラン4P）まで3段階です。決済方法は10種類以上を標準で導入できます。

全プランに専任担当者による電話・メールサポートが含まれ、開設後の運用相談まで継続して支援する体制です。運営元の株式会社Eストアーは2025年7月よりBASE株式会社グループの一員となっています。

8. Square オンラインビジネス（Square株式会社）

実店舗向け決済・POSレジサービス「Square」と在庫・注文・顧客情報を同一アカウントで一元管理できる、ASP型のネットショップ作成サービスです。商品登録数に上限はありません。

初期費用は0円で、月額0円の無料プランと3,375円〜の有料プランがあります。オンライン決済手数料は3.6%（上位プランで3.3%）で、振込手数料は無料・入金は最短翌営業日です。

実店舗のSquare POSレジと在庫・売上・顧客データを自動同期できるため、店舗とECを並行して運営する事業者に向いた構成です。

9. aiship（株式会社ロックウェーブ）

スマートフォンでの購入体験を重視したワンページカートを標準とする、クラウド型ASP（SaaS型）のECサイト構築プラットフォームです。独自ドメイン・独自デザインでのカスタマイズに対応します。

料金はエントリー（月額9,800円）・ベーシック（29,800円）・アドバンス（129,800円）の3プラン（いずれも税抜・月次契約時）で、登録商品点数の上限が異なります。年次契約では初期費用が無料になります。

食品向けの三温度帯管理やギフト向け機能、定期購入などを業種特化のオプションで追加できる点が特徴で、情報セキュリティのISMS（ISO/IEC 27001）認証を取得しています。

10. イージーマイショップ（株式会社システムリサーチ）

セット販売・オーダーメイド商品・定期販売（頒布会を含む）への対応を強みとして訴求する、ASP型のECサイト構築サービスです。HTML等の専門知識がなくても開設・運用できます。

料金は無料プランのほか、スタンダード（月額3,900円〜）・プロフェッショナル（8,700円〜）・カートプラン（2,900円〜）があり、売上手数料は全プランで0円です。

顧客自身がマイページから定期便の周期変更やスキップを行える「定期購入・頒布会Pro」を用意し、店舗側の運用負荷を抑えられます。運営元の株式会社システムリサーチは東証プライム市場に上場しています。

11. らくうるカート（ヤマト運輸株式会社）

ヤマト運輸株式会社が運営する、配送インフラとの連携を軸にしたASP型のネットショップ開業サービスです。商品登録・受注・決済・配送ラベル発行・入金管理を1つの管理画面で運用できます。

ヤマト運輸の送り状発行システム「B2クラウド」とのAPI連携により、管理画面から宅急便の送り状をワンボタンで発行し、送り状番号を自動で取り込めます。料金はライトプランの月換算330円（税込）から始められ、30日間の無料お試し期間があります。

レギュラー・アドバンスプランでは利用手数料が無料になるため、取引量が増えても手数料負担が増えません。配送まで含めて一元的に運用したい事業者に向いた構成です。

中〜大規模の自社構築（ECパッケージ／クラウドEC）

カスタマイズや基幹連携に対応し、本格的な成長・大規模展開を支える定番サービスを紹介します。

12. ecbeing（株式会社ecbeing）

富士キメラ総研の調査で、ECサイト構築（カスタマイズ型SaaS/PaaS区分）市場の2025年度シェア41.9%（金額ベース）・18年連続シェアNo.1と発表されている、株式会社ecbeingのプラットフォームです。1999年の提供開始以来、構築実績は1,600サイトを超えます。

パッケージ型・フルスクラッチのカスタム型・クラウド型（SaaS）の複数の構築方式を用意し、企業規模や要件に応じて選べます。BEAMS、コーセー、JR東海（東海旅客鉄道）など17業種の導入実績があり、商品管理・受注/配送管理・CRM・マーケティング・決済などの機能に加え、AI接客などのAI機能の統合を進めています。

料金は公式に公開されておらず、カスタマイズの範囲や連携するシステム数によって変動するため、個別見積りとなります（最低利用期間2年）。大規模サイトの基幹システム連携や独自要件の作り込みを前提とする企業に向く構成で、低コストでスモールスタートしたい場合はASP型が選択肢になります。

13. ebisumart（株式会社インターファクトリー）

ASP型（クラウド）の運用負荷を抑えやすい利点と、ECパッケージ並みのカスタマイズ自由度を両立させる設計のクラウド型（SaaS）プラットフォームです。株式会社インターファクトリーが提供し、1,018個の公開APIを通じたフルカスタマイズや、週次アップデートによる自動バージョンアップに対応します。

日本ネット経済新聞の調査では、カスタマイズ対応可能なクラウド型ECサイト構築サービスとして9年連続シェアNo.1（導入846サイト、利用店舗の年間流通総額2,045億円）と発表されています。運営元は東京証券取引所グロース市場の上場企業（証券コード4057）です。

料金は初期費用300万円〜・月額25万円程度〜が目安で、レベニューシェアプランは初期費用1,000万円〜となります。公式の料金シミュレーションでは、月商1,000万円規模で導入費500万円・月額30万円という例が示されています。中〜大規模のBtoC・BtoB・オムニチャネルEC事業者が主な対象です。

14. メルカート（株式会社メルカート）

ECサイト構築パッケージ「ecbeing」の構築ノウハウを継承し、クラウド型（SaaS）で提供するプラットフォームです。提供元の株式会社メルカートは、株式会社エートゥジェイ（ソフトクリエイトホールディングスグループ）が「メルカート」事業を2025年10月に分社化して設立した会社です。中堅・大手企業向けに、最短2ヶ月での立ち上げを掲げています。

料金は3つのプランで公開されており、初期費用19万円〜69万円・月額4.9万円〜19.9万円です。商品点数や注文数による従量課金がなく、月間20万PVまでは追加料金が発生しない点が明示されています。想定する年商規模は、立ち上げプランが1億円まで、DXプランが10億円以上です。

全プランに、基本機能・24時間監視のセキュリティ・専任カスタマーサクセスチームによる伴走支援が含まれます。ノーコードCMSやAI検索・レコメンド、在庫管理の自動化などを標準で備え、キリン、アサヒ飲料、井村屋、KFCなどの導入企業名を公開しています。

15. W2 Commerce Unified（W2株式会社）

EC構築だけでなく集客・CRM・店舗連携・OMO施策までを一体で提供する、総合ECプラットフォームです。W2株式会社が提供し、旧称「w2Commerce」から改称されました。SaaS型の「W2 Unified Value5」とPaaS型の「W2 Unified Enterprise」の2方式を用意し、非カスタマイズ型から段階的にカスタマイズ型へ移行できる設計を掲げています。

商品登録・受発注管理・決済などのEC基盤機能に加え、ノーコードLP作成、定期通販（サブスク）対応、CRM・AIレコメンド、ECモール連携などを標準搭載としています。単品通販から総合通販・食品通販・医薬品ECまで、業界別の機能セットも用意されています。

情報セキュリティマネジメントのISMS（ISO/IEC 27001）を会社全体で15年連続取得しています。料金は公式に公開されておらず、初期費用・月額ともに要問い合わせで、簡易見積もりフォームや資料請求で確認する形です。導入構築実績は製品全体で1,100社以上とされています。

16. EC-ORANGE（株式会社エスキュービズム）

パッケージ型でありながら、契約者にソースコードを開示するオープン設計が特徴のECサイト構築パッケージです。株式会社エスキュービズムが2007年から提供し、フロントエンドとバックエンドを分離したREST API対応により、ヘッドレスコマース構成にも対応します。

秒間数千カートイン・商品SKU数千万規模といった大規模トランザクションへの対応や、EC・POSパッケージを統合したOMO/オムニチャネル運用を訴求しています。BtoB・BtoBtoB・BtoEmployeeなど多様な取引形態に対応し、ビューティガレージ、カクヤス、小田急百貨店などの導入事例を公開しています。

料金は公式に公開されておらず、要件定義で確定した内容をもとに見積もる方式で、初期費用・月額とも要問い合わせです。ソースコード開示により特定ベンダーへの依存を避けたい企業や、将来的な内製化を見込む企業に向く設計です。

17. SI Web Shopping（株式会社DGビジネステクノロジー）

1996年に国内初のEC構築パッケージとして提供が始まった、中堅〜大規模向けのパッケージ型EC構築システムです。原開発元は株式会社システムインテグレータで、2024年にEC構築パッケージ事業がデジタルガレージグループへ移管されました。現在は株式会社DGビジネステクノロジーが提供しています。

ソースコード・データベース構造を完全公開する方式で、開発会社への継続依存を避け、自社エンジニアによる内製化への移行を選べます。年商数百億円規模・アイテム数百万点を超えるECの運用を想定し、BtoB向けパッケージやドラッグストア・ネットスーパーなどの業種別モデルも提供します。

累計の構築実績は1,100サイトを超えます。料金は公式に公開されておらず要問い合わせで、詳細はライセンス価格表の資料請求で入手できます。基幹システムとのデータ連携や高トラフィックに耐える自社構築を求める事業者に向きます。

18. HIT-MALL（アイテック阪急阪神株式会社）

阪急阪神東宝グループのアイテック阪急阪神株式会社が提供する、ECサイト構築・運用サービスです。BtoCに加えBtoB EC・百貨店EC・ギフトECなど幅広い業態に対応し、サイト制作から運用・Webプロモーション・物流管理までをワンストップで支援します。

マイクロサービスアーキテクチャを採用し、標準機能に顧客ごとの個別機能を加える拡張ができます。初期投資を抑えた「クラウド版」と「パッケージ版」の2ラインナップを用意し、クラウド版からパッケージ版へはカートやデータの移行なしで、サイトを開いたまま移行できると案内されています。

BtoB向けには、法人会員ごとの掛け率設定による卸売価格の自動計算、与信限度額の会員別設定、見積書・領収書の発行機能などを標準搭載します。情報セキュリティのISO 27001を取得しています。料金は個別見積り（要問い合わせ）です。

19. eltexDC（株式会社エルテックス）

ECサイトと、テレビ・ラジオ・新聞・カタログ・DMといった既存の通販チャネルを一元管理できる、EC/通販統合型のパッケージシステムです。株式会社エルテックスが2014年に発売し、EC機能とコンタクトセンター（電話受注）機能を標準でデュアル装備する点が特徴です。

受注・在庫・顧客データを統合管理し、定期注文管理や広告効果集計（オプション）にも対応します。「エルテックスDC B2B」として、取引先ごとの複数価格の保持、与信管理・掛け払い、見積書発行、発注承認ワークフロー、クローズドサイト運用などのBtoB機能も用意されています。

導入事例には年商16億〜150億円規模の企業が並び、EC単体ではなく、電話・カタログなど既存の通販チャネルを含めて刷新したい中堅以上の通販事業者を主な対象としています。料金は公式サイトに金額の記載がなく、規模・要件に応じた個別見積りとなります。

D2C・単品／定期通販（サブスク）に特化

単品リピート通販・定期購入に機能を最適化した、D2C向けの定番サービスを紹介します。

20. ecforce（株式会社SUPER STUDIO）

株式会社SUPER STUDIOが自社のEC事業向けに開発した内製システムを起源とする、単品リピート通販・D2C向けのECプラットフォームです。ECサイト構築から定期購入管理、CRM、LP作成、広告効果分析までを1つの基盤で提供します。

セット販売や頒布会、定期受注管理に加え、クレジットカードの洗替・決済失敗時の再オーソリ自動化など、定期購入の継続率に関わる機能を標準で備えます。EC-CUBEやShopifyなど他社カートからの乗り換え用に「移行プラン」も用意しています。

料金は、初期148,000円・月額49,800円のスタンダードプラン（月間受注2,000件まで）と、初期248,000円・月額99,800円で受注件数が無制限のエキスパートプランの2段階で、いずれも1受注あたり30円の従量課金が加わります。契約期間は1年です。

21. サブスクストア（テモナ株式会社）

東証スタンダード市場に上場するテモナ株式会社が、2008年の設立以来サブスクリプション事業の支援を専業として提供する、定期通販・単品通販特化のカートシステムです。自社サーバーの構築が不要なASP／クラウド型として提供されます。

定期購入・頒布会形式の注文管理や顧客管理、LP一体型の申込フォーム、商品・出荷管理、決済連携、CRM・広告分析を1つのシステムに統合し、専任コンサルタントによる運用支援を組み合わせます。大規模向けのエキスパートプランやBtoB卸EC向けなど、事業規模・業態別のラインナップも用意しています。

月額は49,800円〜（税抜、公式の最低額表記）で、スタンダード・プレミアム・エキスパートの3プランに分かれます。初期費用は公式サイトで非公開のため、資料請求での確認が必要です。導入アカウント数は1,000以上、年間取引総額は1,200億円以上と公表されています（2025年9月時点、公式サイト記載）。

22. リピストX（株式会社リピスト）

年商1,000万円未満の小規模から1億円以上の規模まで、成長段階に応じた3プランを用意する、単品リピート通販・D2C特化のECカートシステムです。株式会社リピストが、従来サービス「リピスト」の後継として提供しています。

LP一体型フォームや「1クリック購入機能」によるカゴ落ち対策、定期購入設計、よりどり購入、顧客ランク・ポイントなど、新規獲得から継続率向上までを支える機能を備えます。倉庫管理システム（WMS）やLINE公式アカウントとの連携にも対応します。

料金は税抜で、初期69,800円・月額42,800円のスタートアッププラン（年商〜1,000万円・月間受注2,000件まで）から、初期398,000円・月額158,000円で専用サーバー・専任担当が付くエキスパートプランまでの3段階です。上位プランほど電話・専任のサポートが手厚くなります。導入企業は1,700社以上と公表されています。

23. W2 Commerce Repeat（W2株式会社）

化粧品・健康食品などの定期購入ビジネスを主な対象とする、単品リピート通販・サブスク特化のクラウド型ECサイト構築プラットフォームです。W2株式会社が提供しています。

定期購入サイクル管理や通常購入から定期購入へのF2転換施策、頒布会対応、受注の自動化に加え、顧客の属性・購買頻度・購入金額によるセグメント配信を行うMA／CRM機能を標準で備えます。ノーコードのLP作成や、10社以上の決済代行会社との連携にも対応します。

標準機能で早期に立ち上げるSaaS型と、API連携・オムニチャネル対応のカスタム構築に向くPaaS型の2モデルから選べます。導入事例では、受発注業務が毎日2時間からボタン1クリックに短縮され、売上170%増・業務工数50%削減を実現した例（株式会社メディアワークス・ブルーム）が公表されています。料金は要問い合わせです。

24. スマレジEC・リピート（株式会社スマレジ）

POSレジ「スマレジ」を提供する株式会社スマレジが手がける、定期通販・単品通販に特化したCRM機能付きのECカートシステムです。2025年11月に「楽楽リピート」から名称を変更しました。

自社での約50店舗のEC運営経験と、700社以上のD2C企業へのヒアリングを基に開発されたことを掲げ、ステップメール・CRM分析・ポイント・アップセル／クロスセルなど、リピート通販に必要な機能を一体で提供します。購入者はマイページから解約まで自分で完結でき、広告分析では定期の継続率・解約率を確認できます。

料金は共用サーバーのライトプランで月額49,800円〜、上位にスタンダード・エキスパートを加えた計3プランがあり、初期費用と上位プランの月額は要問い合わせです。公式サイトでは、継続率97%以上、導入企業の50%以上が他社カートからの乗り換えと公表しています。

自由度重視のオープンソース

ライセンス費用をかけず、自由にカスタマイズして構築できるオープンソースの定番を紹介します。

25. EC-CUBE（株式会社イーシーキューブ）

国内発のオープンソース型ECパッケージとして2006年に公開されたのがEC-CUBEです。ソースコードを無償でダウンロードし、自社サーバーやレンタルサーバー上に構築・運用するのが基本の形で、公式サイトによると国内35,000店舗以上で稼働しています。

ライセンス費用はかからない一方、サーバーの準備・構築開発・保守は自社または制作会社が担う前提のため、社内に開発リソースのある事業者に向きます。決済や集客などの機能は、公式マーケットで提供される1,100以上のプラグインで拡張できます。

構築作業を省きたい場合は月額課金のクラウド版「ec-cube.co」、大規模・高アクセス案件には高可用性構成の「EC-CUBE Enterprise」も用意されており、自社の規模に応じて提供形態を選べます。

26. WooCommerce（Automattic Inc.）

既存のWordPressサイトにプラグインとして追加するだけでEC機能を実装できるのが、WooCommerceの特徴です。米国のAutomattic Inc.（事業ブランドWoo）が開発するオープンソースのEコマースプラグインで、WordPress.org上のアクティブインストール数は700万以上（2026年9月時点）に上ります。

コアプラグインはGPLライセンスで無料ですが、サーバー・ドメイン・保守は利用者側で用意するセルフホスト型です。決済は自社提供のWooPayments（日本向けのクレジットカード決済で基本3.60%）のほか、Stripe・PayPalなど他社の決済ゲートウェイも選べます。

特定商取引法に基づく表記や代引きなど日本の商習慣への対応は本体の標準機能に含まれないため、サードパーティ製の無料プラグイン「Japanized For WooCommerce」を追加して補うのが一般的です。

27. Adobe Commerce（Magento）（Adobe Inc.）

Adobe Commerce（Magento）は、Adobe Inc.が提供するB2B/B2C向けのEC構築プラットフォームです。無償のオープンソース版「Magento Open Source」と有償のエンタープライズ版「Adobe Commerce」が同じコアエンジンをベースに提供され、小規模から始めて事業拡大時に上位版へ移行できる構成です。

Magento Open Sourceはソフトウェア自体が無料で、導入・カスタマイズ・ホスティング費用は別途かかります。有償のAdobe Commerceでは、会社アカウント管理や共有カタログ、見積もりから承認までのワークフローといったB2B機能やマルチサイト運営機能が加わります。

有償版の料金は年間流通総額に連動した個別見積りで、公式には非公開です。日本国内では、認定ソリューションパートナー（SIer）経由での構築・導入支援が一般的な形態です。

では、Adobe Commerce（Magento）はどのような事業者に向くのでしょうか。Magento・Adobe Commerceの構築・リニューアルを支援する株式会社マルウェブは、向いている企業像を次のように説明しています。

28. Welcart（株式会社Welcart）

WordPress専用の国産ECプラグインとして開発されたのがWelcartです。本体プラグインは無料で、商品管理から決済、在庫管理、会員・ポイント機能までをWordPress上で一体的に運用できます。公式サイトによると稼働サイト数は26,251件（2026年9月時点）です。

商品の一括登録（CSV）や軽減税率設定などを標準搭載し、国内17社の決済代行会社と連携してコンビニ決済・キャリア決済・後払いなど多様な決済手段に対応します。クーポン発行や定期購入は、有料の拡張プラグイン（WCEX）で追加できます。

本体にライセンス費用はかからず、サーバー・保守は自社や制作会社が担います。サーバーの用意を任せたい場合は、月間ページビューに応じた従量制（月額10,000円〜、税別）のマネージドホスティング「Welcartクラウド」も選べます。

まとめ：人気順を入口に、自社に合うECサイト構築サービスを選ぶ

ECサイト構築サービスのランキングは、市場シェア・流通総額・導入社数・満足度など、どの指標で測るかによって上位の顔ぶれが変わります。各社が公表する「No.1」も、調査主体・区分・指標がそれぞれ異なるため、順位は「何を基準にした1位か」を確かめて読み解くことが大切です。

そのうえで、人気順はあくまで候補を見つける入口として使い、自社の事業規模・商材・開発体制・既存システムとの連携という観点で、構築方式（ASPカート／クラウドEC・ECパッケージ／D2C特化／オープンソース）と費用相場を照らし合わせて絞り込むと、自社に合うサービスにたどり着けます。気になるサービスが見つかったら、資料を取り寄せて機能・料金を具体的に比較してみてください。

よくある質問（FAQ）

Q. ECサイト構築サービスとは何ですか？

A. ECサイト構築サービスとは、ネットショップの開設・運営に必要な商品管理・カート・決済・受注管理などの機能を提供し、自社のECサイトを立ち上げ・運用できるようにするサービスの総称です。提供形態によって、手軽に始められるASPカート、カスタマイズ性を高めたクラウドEC、自社環境で運用するECパッケージ、自由に改修できるオープンソースの4つの構築方式に大きく分かれます。

また、楽天市場やAmazonなどのモール型は、集客力のある場に出店する仕組みで、自社ECを構築するサービスとは性質が異なります。

Q. ECサイト構築サービスのランキングは、記事ごとに1位が違うのはなぜですか？

A. ECサイト構築サービスのランキングで1位が記事ごとに違うのは、「人気」を測る指標が市場シェア・年間流通総額・導入社数・満足度などさまざまで、どれを基準にするかで上位の顔ぶれが変わるためです。

各社が公表する「No.1」も、調査主体（富士キメラ総研・日本ネット経済新聞・自社調べなど）、対象区分（カスタマイズ型SaaS／クラウド型／EC構築SaaS全体）、指標（シェア率／流通総額）がそれぞれ異なります。土俵が違うため、複数のサービスがそれぞれ正当に1位を名乗れます。順位を見るときは「どのランキングで1位か」ではなく「何を基準にした1位か」を確かめることが大切です。

Q. ECサイト構築サービスは市場シェア・満足度・資料請求数のどの指標を信じればよいですか？

A. ECサイト構築サービスの人気指標は、どれか1つを信じるのではなく、自社の目的に合う指標を選んで参考にするのが適切です。

長期の安定性や導入サポート・継続性を重視するなら市場シェアや連続No.1の実績、本格的な成長・大規模展開を見込むなら年間流通総額、スモールスタートで情報を集めやすさも求めるなら導入社数・サイト数の多さ、使い勝手を知りたいなら自社に近い事業規模・業種の満足度や口コミが目安になります。

いずれの指標も単独で「自社に最適」を示すものではないため、候補を見つける入口として使い、最終的には構築方式・費用・選び方で自社に合うかを確かめます。

Q. ECサイト構築サービスは人気・上位のものを選べば自社にも最適ですか？

A. ECサイト構築サービスは、人気・上位であっても自社に最適とは限りません。ランキング上位でも、小規模店舗向けのサービスを大規模運用に使うと機能が足りず、逆に大規模向けを小さく始めると費用が過大になります。

人気順はあくまで候補を見つける入口として使い、自社の事業規模・想定売上、扱う商材・販売モデル、社内の開発・運用体制、既存システムとの連携という観点で、自社に無理なく合うかを確かめて選ぶことが重要です。

Q. 初めてECサイトを立ち上げる場合、人気のECサイト構築サービスをそのまま選んでよいですか？

A. 初めてECサイトを立ち上げるなら、人気の高機能サービスより、初期費用を抑えて短期間で始められるASPカートから検討するのが現実的です。無料で始められるものから、デザインや機能が充実した有料のものまで幅があり、具体的なサービスは本記事の比較表・個別紹介で確認できます。

まず小さく始めて、売上規模が月商数千万〜数億円に育った段階で、カスタマイズや基幹連携に対応するクラウドEC・ECパッケージへの移行を検討する進め方が無理なく運用できます。

Q. 大規模ECやD2C・定期通販に人気・定番のECサイト構築サービスはどれですか？

A. ECサイト構築サービスのうち、大規模ECではカスタマイズ・基幹連携に強いクラウドEC／ECパッケージが、D2C・単品／定期通販では定期管理や引き上げ機能に特化したカートが定番です。該当する具体的なサービスは、本記事のタイプ別紹介・比較表・診断で確認できます。

大規模向けは初期費用数百万円〜・月額数十万円〜が目安で、基幹システム連携や独自要件の作り込みを前提とします。D2C特化型は構築方式を問わず、定期購入・LTV（顧客生涯価値）最大化のノウハウを標準で備える点が選ばれる理由です。

Q. ECサイト構築サービスの費用相場はどのくらいですか？

A. ECサイト構築サービスの費用は、構築方式によって無料から数百万円以上まで大きく幅があります。無料ASPカートは初期費用・月額とも無料（決済手数料が主なコスト）、有料ASPカートは初期費用数千〜数万円・月額数千〜5万円程度、クラウドEC・ECパッケージは初期費用数百万円〜・月額数十万円〜が目安です。オープンソースはソフト自体が無料でも、サーバー費用・構築費・保守費が別途かかります。

また、中〜大規模向けのクラウドEC・ECパッケージには料金を公開せず個別見積もりとするサービスも少なくありません。その場合は資料請求や商談で、自社の要件に合わせた見積もりを取るのが確実です。料金は改定されることがあるため、最新額は各社の公式料金ページでご確認ください。

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